Archive for: 10月 2024

株式会社Digika「そろタッチ株式会社」に社名変更

 株式会社Digikaは2024年10月7日(月)、社名を「そろタッチ株式会社」(東京・千代田区、橋本恭伸 代表取締役社長)に変更し、「計算力の、その先を」タグラインに掲げ、新たなワクワクを進化しながら「つくり」、身につけた計算力を「ひろげ」、世界中を感動で「つないで」いく。
「そろタッチ」は、2016年10月7日にアプリを公開して以来、そろばん式暗算を特許技術の暗算モードで学ぶ唯一の学習ツールとして、現在では世界19カ国、約300教室、1万人の学習者に広がっている。子どもたちの可能性は無限であり、その成長を支えるため、さらなる飛躍に向けて、社名とタグライン、企業理念、そして「そろタッチDNA」を刷新した。

【そろタッチ公式SNS】
Instagram:https://www.instagram.com/sorotouch_official
X(旧Twitter):https://twitter.com/sorotouchjp
LINE:https://page.line.me/383krtuk

KDDIグループのイーオンホールディングス、フランチャイズパートナーとして「atama+塾」40校舎を全国で順次開校

 atama plus株式会社(東京・文京区、稲田 大輔 代表取締役CEO)とKDDIグループの株式会社イーオンホールディングス(東京・新宿区、塚田 俊文 代表取締役社長)は、AIを活用し個別最適な学びを届ける「進学個別 atama+塾」のフランチャイズに、英会話、中国語学校など約380教室を展開するイーオンホールディングスが加盟したことを発表した。 全国にて40校舎を来年夏までに順次開校する。

 atama plusは「教育に、人に、社会に、 次の可能性を。」をミッションに掲げ、生徒一人ひとりに最適化された学習カリキュラムを作成するAI教材「atama+」を開発している。塾・予備校を通じて小中高生・既卒生に提供しており、導入教室は全国47都道府県で4,000を超えている。また、2024年6月からは、atama+を活用した個別最適な学びを全国の生徒により早く届けるために「atama+塾」のフランチャイズ展開を開始した。
 KDDIグループのイーオンホールディングスは、「人と世界」「人と未来」の関わりを積極的に支援し、世界で活躍することができるグローバル人財の育成を目指しており、「英会話イーオン/イーオンキッズ」、「子ども英会話専門校アミティー」など、グループ全体で約380教室を全国で展開している。
 イーオンホールディングスでは、加速する少子化や教育におけるデジタル活用への期待の高まりなどの社会変化を受け、子どもたちにより充実したサービスを中長期にわたって提供できるようなテクノロジーを活用した学びの形態について模索していました。そんな中、AIを活用することで生徒に個別最適な学びを届けられるatama+塾であれば、物件や教室運営ノウハウなどのアセットを活用しながら子どもたちに新たな価値を提供できると考え、フランチャイズパートナーとして展開していくことを決定した。
 イーオン、アミティーの校舎にatama+塾を併設、もしくは単独でatama+塾を運営する形で、来年夏までに全国にて40校舎を順次開校する。

教育分野における生成AIの可能性と課題を探求する「教育生成AI研究会」を発足

 アディッシュ株式会社(東京・品川区、江戸 浩樹 代表取締役)と連結子会社であるアディッシュプラス株式会社(沖縄・那覇市、石川琢磨 代表取締役)が発起人となり、任意団体「教育生成AI研究会」を発足した。
 教育・デジタル・生成AIに関与する5名の有識者を委員会メンバーに迎え、教育分野における生成AIの可能性と課題の探究を通じて、新しい教育モデルの開発・提供を行う。
 児童生徒に応じた個別学習の促進や教員の負担軽減により教育現場に変革を起こし、生成AIの活用に伴う倫理的な課題にも取り組みながら、安心して活用できるガイドラインの整備を目指す。

 2023年7月に文部科学省が「初等中等教育段階における生成AIの利用に関する暫定的なガイドライン」を公表し、38自治体53校をパイロット校に指定するなど、生成AIの活用が始まっている。児童生徒一人ひとりの習熟度に応じた学習支援や教員の業務負担軽減につながるなど、生成AIによるメリットや可能性が広がっている。
一方で、生成AIの進化に対し、活用する側が情報の正確性や取り扱いのリテラシー不足により、生成AIが作成した読者感想文をそのまま提出してしまうといったモラルに反した活用が課題となっている。
「教育生成AI研究会」は、教育分野での生成AIの活用事例の収集・分析、技術の進化に伴い新たに発生する教育課題の特定、既存の教育プログラムへの統合方法の検討などを通じて、生成AIが教育にもたらす変革を積極的に捉え、それに伴う新しい教育モデルの開発に貢献することを目指す。

活動内容(予定)と目指す成果

2024年は、以下の活動を予定しています。
定期的な会合と研究会の開催、構成メンバー間の情報連携
教育プログラム内容の検討
フォーラムや座談会の開催など

2025年以降は、生成AI関連の講座を、教育機関はじめ児童生徒の教育に関連する機関への提供も視野に入れ活動し、以下を目指す。
教育分野における生成AIの活用と理解の促進
関連業界と教育機関間の協力体制の構築
長期的な教育プログラムの体系化と研究開発の推進

構成メンバー(五十音順・敬称略)

齋藤 長行(Nagayuki Saito)
仙台大学 体育学部 スポーツ情報マスメディア学科 教授
教育分野での豊富な経験と専門知識を持つ研究者。生成AIを活用した新しい教育モデルの開発に注力し、教員の負担軽減や個別学習の推進を目指している。倫理的課題にも積極的に取り組み、安心して利用できる教育環境を整備することに力を注いでいる。

宮島 衣瑛(Kirie Miyajima)
株式会社 Innovation Power CEO /
NPO法人みんなのコード 特任研究員
プログラミング教育を含むコンピュータと教育に関する実践・研究を全国で行う。2015年に教育のR&Dを行う株式会社Innovation Powerを設立し、代表取締役社長兼CEOとして活動。他にも一般社団法人 CoderDojo Japan 理事や文部科学省委員、柏市学校運営協議会委員などの社会活動も積極的に行い、大学院ではコンピュータを基盤とした教育について研究している。

村井 宗明(Muneaki Murai)
東武トップツアーズ株式会社チーフデジタルオフィサー/
元文部科学大臣政務官
文部科学省では、憲政史上最年少の30代で、文部科学大臣政務官を勤め、教育ICT化をリードした。その後、ITエンジニアとして、ヤフー株式会社、LINE株式会社を経て、現在は東武トップツアーズ。文科省、経産省、神奈川県教育委員会、Gakken、市進学院、数学検定協会などのシステムを開発。

森 雅人(Masato Mori)
一般社団法人 刑事事象解析研究所(ケイジケン) 代表理事
警察の元警部補。サイバー犯罪、経済犯罪等を扱う生活安全部門の刑事を約15年担当後、企業のリスク対策を行う民間企業に転職し、企業向け危機管理のプロとして活動。2024年刑事事象解析研究所を設立。「進化する犯罪…その先へ。」をコンセプトに、最新犯罪を解析し、より実践的な防犯対策に関する研究・情報発信活動を行っている。

米田 謙三(Kenzo Yoneda)
早稲田摂陵高等学校 教諭
早稲田摂陵高等学校Wコース長。文科省「高等学校学習指導要領解説 情報編」や経産省「未来の教室」STEAMライブラリーWG委員、総務省タスクフォース委員、内閣府共催「高校生ICT Conference」実行委員長、日本英語検定協会派遣講師などを兼任。

事務局
吉川 敏広(Toshihiro Yoshikawa)
アディッシュ株式会社 執行役員 経営推進本部およびスクールガーディアン事業部管掌
三角 梨奈(Rina Misumi)
アディッシュ株式会社 スクールガーディアン事業部 事業部長

仲間 高乃 (Takano Nakama)
アディッシュプラス株式会社 社長室長兼スクールガーディアン推進室長

「85%の大学が『メンタルヘルスに問題を抱える学生が増えている』と回答」河合塾グループKEIアドバンス 全国370大学の学長アンケートを公開

 河合塾グループの株式会社KEIアドバンスは、全国の国公私立大学の学長を対象に行ったアンケート結果を、高等教育機関向け情報発信サイト『KEI Higher Education Review』で公開した。このアンケートは各大学の経営における取り組みをまとめ、今後の経営ヒントとして提供することを目的に実施するもの。370大学から回答を得た39項目にわたるアンケート結果から、特徴的な3点を紹介する。

【全国大学学長アンケートについて】
 全国の大学と大学院大学の合計812校を対象に実施し、うち370校より回答を得た(回収率45.6%)。回答校の内訳は 国立大学44校、公立大学48校、私立大学278校。設問内容は、「貴学が果たしている大学としての役割」といった大学の存在意義を問う質問から、経営・財政、学生募集・広報、教育・研究、ダイバーシティ・ジェンダー・格差是正・環境等に関する質問、さらには「2040年以降を見据えたときの、現在の大学の課題」などについて、幅広く学長の意見を聞くもの。実施期間は2023年12月~24年1月。

1.一般選抜と年内入試の定員バランスに困難を感じる大学が多い

「学生選抜(入試)方式で、貴学が課題を抱えている、もしくは困難を感じていることはありますか」との問いに対し、半数近い174大学が「一般選抜と年内入試(総合型・学校推薦型選抜)の定員配分」に課題を感じていると回答した。23年4月には大学入学者の半数以上を年内入試合格者が占めるなど、拡大が進む年内入試について、定員バランスに腐心する大学の様子が見られる。また、2位には「総合型選抜の選抜方法」がランクイン。多面的・総合的に受験生の資質・能力を評価する総合型選抜の運用について、各大学が試行錯誤する姿がうかがえる。

2.85%の大学が「メンタルヘルスに問題を抱える学生が増えている」と回答

「学生のメンタルヘルスへの取り組み、学生の退学・休学への対応について、貴学が課題を抱えている、もしくは困難を感じている項目を教えてください」との問いに対しては、316校もの大学が「メンタルヘルスに問題を抱える学生が増えている」と回答。これは全体の85%と非常に高い割合だ。コロナ禍収束後も学生のメンタルヘルスにかかわる問題は減少せず、むしろ増加の傾向にあることを示している。別の問い「今後、中長期的に[ダイバーシティ、ジェンダー格差是正、環境等]の面で特に力を入れるべき(力を入れたい)取り組みを選んでください」でも「学生のメンタルヘルスへの取り組み」が今後取り組みたい内容のトップとなり(254校)、学生のメンタルヘルスに対する課題感の強さが表れた。

3.国際化・グローバル化の優先事項は「海外からの留学生受け入れ・大学間協力」

「大学の国際化、グローバル化への対応状況について、貴学が力を入れている項目を教えてください」という問いには、64%(236校)の大学が「海外からの(外国人)留学生受け入れの増加、支援」ならびに「海外との大学間協力、連携の増強」と 回答した(両選択肢とも同数)。同様に227大学が「海外へ留学する日本人学生の増加、支援」と回答し、留学生の交換を通した人的交流や大学間連携を重視している様子がうかがえる。
 KEIアドバンスでも、国内の大学(院)と共同で、海外の学生を対象とした短期留学プログラムの開発を始めた。7月に都内大学と実施したプログラムには、中国から70名近い高校生・大学生が参加するなど、留学生受け入れ促進に向けた大学の動きは加速している。

 このほかの設問と回答結果のサマリー(簡易版)は、高等教育機関向け情報発信サイト『KEI Higher Education Review』にて公開している。
 『KEI Higher Education Review』 https://www.keihereview.com/

22年ぶりに全面リニューアル 集英社版『学習まんが 世界の歴史』全18巻が10月4日(金)に発売

 世界史をまんがで楽しみながら学べる、集英社版『学習まんが 世界の歴史』全18巻を、10月4日(金)に発売する。2026年に創業100周年を迎える集英社の「創業100周年記念企画」の一環としての刊行。多くの読者に愛され続けてきたロングセラーシリーズが、22年ぶりに内容を全面リニューアルした。新学習指導要領に沿った内容で、世界史を新たな切り口で深く楽しく学べる。このシリーズは、全巻セットも同日発売。

集英社版『学習まんが 世界の歴史』特設サイト:https://kids.shueisha.co.jp/sekaishi/

 歴史を通史で学びたい方におすすめの特製ケースに入った全巻セットを、同日発売。全巻セットの購入者には、数量限定で3大特典がつく。

【書誌情報】
セット名: 『学習まんが 世界の歴史 全巻セット(全18巻)』
発売日:2024年10月4日(金)
定価:19,800円(10%税込)
判型:四六判ソフトカバー
ISBNコード:978-4-08-249932-7
集英社刊

推し活で使える言葉やトレンドから学ぶ韓国語 オンライン韓国語レッスン「NEIGHBOR」10 月3 日(木)リリース

 産経ヒューマンラーニング株式会社(東京・新宿区、中谷 友紀 代表取締役)は、2024 年10月3 日(木)に、オンライン韓国語レッスン「NEIGHBOR」をリリースする。「NEIGHBOR」のレッスンでは、韓国トレンドが好きで韓国語を勉強してみたい方が楽しみながら学べるように、ドラマやKpop、グルメやコスメなど人気の韓国カルチャーから学べるテキストを使用している。25分間のレッスンは日本語で進行し、韓国語を初めて学ぶ方も安心して受講できる。

「NEIGHBOR」は、産経オンライン英会話Plus と同じプランで受講可能。一つのプランで英語レッスンと韓国語レッスンの両方で利用できる仕組みになっている。

 リリースを記念して、10 月14 日(月)までにオンライン韓国語の初回レッスンを完了された方の中から、抽選で3 名にハングルグッズをプレゼントするキャンペーンも行っている。

【韓国の「旬」をテーマに取り入れたテキストで楽しく学ぶ】 「NEIGHBOR」のテキストは、コスメ・ファッション、カフェやグルメ、ドラマ、推し活などを楽しむために韓国に行った際に必須となる表現を学ぶことをコンセプトに作られている。テキスト全体は、「プレ入門」「入門」「初級」「中級」とレベル毎に並んでいる。受講の際には、自分の学びたいテーマから抜粋して受講することも可能だが、初めて韓国語を学ぶ方は、テキストのレベル順に学んでいただくことを勧めている。

 講師陣は、韓国語の指導経験がある韓国人講師、本場韓国で韓国語を学んだ日本人講師、ヒューマングループであるヒューマンアカデミー日本語学校に在籍している韓国人留学生などさまざまな講師がおり、レッスン毎に自由に選べる。 レッスンの進行は、日本語を使いながら行う。

【料金料金・プラン・プラン】 「NEIGHBOR」の受講には、産経オンライン英会話Plusのコインプランから申込みへ。コインプランは月額6,380円(税込)から用意しており、このプランに申込むと、620枚のコインが付与される。韓国語のレッスンは1回25分あたり150コイン〜200コインで、必要コイン数は講師により異なる。150コインの韓国語講師を選択すると、月4回レッスンを受講することができる。余ったコインは1回25分あたり20コインで受講できるフィリピン講師とのオンライン英会話レッスンにも利用できる。英語も韓国語もどちらも一つのプランで受講できる。

【リリースキャンペーン】 「NEIGHBOR」のリリースを記念して、10月14日(月)までに初回のオンライン韓国語レッスンを受講された方の中から抽選で3名様に、ハングルグッズをプレゼント。参加にはフォームへの申込みも必要で、詳しくは以下のURLへ。

「NEIGHBOR」リリースキャンペーンについてはこちら>>https://human.sankei.co.jp/news/campaign/neighboropen/

大阪市の塾代助成、所得制限撤廃で対象者急増

 大阪市は小学5年生から中学3年生を対象に、月額1万円までの塾代を助成する制度の所得制限を今月から撤廃し、対象者が約2倍の10万人に増加した。これにより多くの家庭が制度を利用し始め、塾でも利用申し出が急増し混乱が発生している。現場では手続き対応に追われ、授業に影響が出る恐れもあるが、講師は塾通いの生徒が増えることを歓迎している。同市の助成事業は、試行を経て平成25年12月にスタートをし、もともとは中学1~3年生が対象だったが令和5年度には小学5、6年生にまで拡大。進学塾やスポーツ、芸術系の教室など約4200の事業者で利用できる。また、所得制限の撤廃により、経済事情が漏れる懸念も解消された。

東進 ナガセ フィットネスジム、スイミングスクール大手ダンロップスポーツウェルネスの株式を取得、グループ傘下に

 株式会社ナガセ(東京・武蔵野市、永瀬 昭幸 代表取締役社長)は、2024年9月27日開催の取締役会において、株式会社ダンロップスポーツウェルネスの株式を取得し、グループ会社化することについて決議し、発表した。

 ナガセは「独立自尊の社会・世界に貢献する人財を育成する」という 教育理念をグループ全体で共有し、その実現に向け取り組んでいる。高校生部門、 小・中学生部門の塾・予備校事業に加え、2008年に株式会社イトマンスイミングスクールを、 2022 年に株式会社イトマンスポーツスクールをグループ会社化し、「心・知・体」の教育を総合的に行える体制を構築、真のグローバルリーダーの育成を目指す“人財” 育成企業として成長を続けている。

 ナガセがグループに加えるダンロップスポーツウェルネスは、「サービス事業を通じてスポーツといっしょに生きるライフスタイルを提案し、顧客の心と体の健康の増進に貢献する」という理念の下、関東圏を中心に、フィットネスジムの運営を主な事業とされており、ジュニアからシニアまでの幅広い年代の会員層を有するとともに、各種インストラクターが提供する高品質のサービスは同業他社と比較しても高い評価を得ているほか、スイミングスクールとしてもジュニア日本代表選手を輩出する名門クラブとしての顔を持ち合わせている優良企業と考えている。

 フィットネス事業を主な事業とし、幅広い年齢層を対象とするダンロ ップスポーツウェルネスと小学生・幼児向けのスイミングスクール事業中心のイトマン、イトマンスポーツでは、会員の重なりが少なく、また、 拠点の重複もないことから、3社を合わせると、品質はもちろん事業規模においても日本を代表する総合型スポーツジム、スイミングスクール となることが期待できる。

 ダンロップスポーツウェルネス、イトマン及びイトマンスポーツの知見、ノウハウを、生徒指導面、募集施策 面、校舎運営面で相互に融合し、有効に活用することで、各地域において、よりブランド力、顧客満足度を高めた更なる発展を目指す。

くぼたのうけん小学校受験コースが11月にリニューアル

 株式会社城南進学研究社(神奈川・川崎市、下村 勝己 代表取締役社長CEO)が運営する受験幼児教室『くぼたのうけん小学校受験コース』は、2024年11月よりリニューアルし、『名門小学校受験教室 飛翔会』として新規開校する。

『名門小学校受験教室 飛翔会』は、“思考力×言語力”と“好奇心×探求心”を磨く「飛翔メソッド」で、名門小学校合格へと導く幼児受験教室。
『飛翔会』のカリキュラムは、前身である『くぼたのうけん小学校受験コース』のカリキュラムに加え、20年間にわたり1000名以上を指導し、名門小学校への合格実績を積み上げてきた『アリスこどもスクール』のメソッドを引き継いでいる。生きる力の土台となる“たくましい知性”と“しなやかな感性”を育み、小学校入学後も「自ら学び自ら考える」子どもへと成長させることを目的としている。

 新しくなった『飛翔会』は、子ども達のもっと知りたい・学びたい気持ちを最大限引き出すことで、最良の結果を得られるよう進化。“思考力×言語力”を磨くアウトプット学習と、“好奇心×探求心”を育てる体験学習を繰り返す「飛翔メソッド」で、知識の定着と得点力を養う。
 また、共働きの家庭でも通いやすいよう、お預かりサポートコースや土日授業、オンライン面談なども設定し、各家庭に寄り添いながら合格へのサポートを行う。

年々増加する不登校問題への取組“学校内の居場所づくり”校内教育支援センター/SSRへ向けた環境整備カタログ「SSR(スペシャルサポートルーム)」発刊

「教育・健康・安全」をテーマに、防災用品、学校教材・教具、衛生用品などを企画・開発する、株式会社三和製作所(本社:東京都江戸川区 代表取締役:小林広樹)は、深刻化する不登校問題に国が掲げる対策のひとつ、学校内の居場所づくりに活用できる商品を揃えた新カタログ「SSR(以下、スペシャルサポートルーム)」を発刊する。

■校内教育支援センター/SSRとは
 校内教育支援センター/SSR・スペシャルサポートルームとは、不登校や生活困難な状況にある児童生徒の学びの場を確保するために設けられる施設で、校内において居場所であると同時に「生きる力」を育む成長の場を提供することを目指す場所。

■スペシャルサポートルームとは
「スペシャルサポートルーム」は、学校教材・教具の専門メーカーである三和製作所が、新しく発刊するカタログです。校内教育支援センター/SSRの運営においては、環境の整備、コミュニケーションツールの利用、五感への働きかけが重要。同カタログ「スペシャルサポートルーム」では、快適かつ効果的な学習環境を作るための商品を多数紹介している。

※文部科学省の令和7年度概算要求において、校内教育支援センター/SSRの設置促進・機能強化事業に新規で14億円の予算を要望している。内訳は、「校内教育支援センター支援員の配置事業」に11.3億円「校内教育支援センターの設置促進事業」に2.4億円。

※スペシャルサポートルームのデジタルカタログ
https://sanwa303.box.com/s/awe5drjxghpsxlbxafhiuhvhpbydmwsk

■株式会社三和製作所
本店所在地: 東京都江戸川区中央4-11-8
代 表 者: 代表取締役 小林広樹
創  業 : 1963年2月
事業内容 : 防災・防犯商品の企画開発製造・販売
学校向け教材の企画開発製造・販売
メディケア商品及び医療機器・介護用品の企画開発製造・販売
       各種カタログ制作 
ホームページ:https://www.sanwa303.co.jp/