ライフイズテック株式会社（東京・港区、水野 雄介 代表取締役CEO）は、プログラミング学習用EdTech教材「Life is Tech! Lesson（ライフイズテック レッスン）」が、長崎県五島市の全公立中学校11校、生徒数約760名の指導教材の一環として採用されたことを発表した。
五島市では、「生きる力を身に付けた、世界に羽ばたく子どもの育成」を掲げ、GIGAスクール構想を推進し、Society5.0時代を生きる児童生徒に、情報活用能力の習得や情報モラルの育成を図るなど、教育環境の整備に努めている。
ライフイズテック レッスンは、GIGAスクール構想で整備された一人一台端末を活用しながら、教員の専門性の有無に関わらず学習指導要領を満たした学習が実現できる。地域格差なく質の高いデジタル学習を届けられる点が評価され、地域共通のプラットフォームとして導入された。
学校法人東京理科大学（東京・新宿区、浜本 隆之 理事長）、東京理科大学（石川 正俊 学長）、東京理科大学インベストメント・マネジメント株式会社（東京・新宿区、片寄 裕市 代表取締役社長）および東京理科大学イノベーション・キャピタル株式会社（東京・新宿区、片寄 裕市 、高田 久徳 両代表取締役）と株式会社ビズリーチ（東京・渋谷区、酒井 哲也 代表取締役社長）は、次世代の産業育成、地方創生およびSDGsの実現に向けた東京理科大学認定ベンチャーの創出を目的として、連携協定を締結した。
この連携を通じて、東京理科大学ベンチャーエコシステム「TUSIDE（トゥーサイド）」から創出される大学発スタートアップにおける経営人材の求人を可視化し、副業・兼業でのマッチングをはかることで、大学発シーズの社会実装の早期化を目指す。
東京理科大学は、連携を通じて、東京理科大学関連ベンチャーを現在の170社（2023年9月末時点）から、2034年までに年間100社を創出するよう、拡大を目指す。またビズリーチは、東京理科大学を含め国内大学5校との連携協定締結を目標に、大学発スタートアップにおける副業・兼業での参画を推進し、新産業創出への寄与を目指す。
株式会社 学研ホールディングス（東京・品川、宮原 博昭 代表取締役社長）のグループ会社、株式会社学研メソッド（東京・品川、山下 徹二 代表取締役社長）が開発した、生徒一人ひとりに最適な学習環境を提供する学研オリジナル学習システム（GDLS～Gakken Digital Learning System～）が、第8回IMS Japan賞「最優秀賞」、並びに第20回日本e-Learning大賞「AI活用特別部門賞」をＷ受賞した。
「IMS Japan賞」は、国際的に評価の高い１EdTech Consortiumの 国際的なアワードである“Learning Impact Award（LIA）”に範をとり、テクノロジーの教育利用に多大な貢献のあった優れた挑戦を顕彰する賞。
教育・学習のデジタルトランスフォーメーション（DX）を実現したもの等が該当し、最優秀賞（1社）優秀賞・優秀賞（2社）・奨励賞(3社)が選出される。
「e-Learningアワード（日本e-Learning大賞）」は、ｅラーニングに関する革新的な技術、コンテンツ、導入事例の中から特に優れた作品に授与される賞。日本e-Learning大賞の他に、経済産業大臣賞、文部科学大臣賞、AI活用特別部門賞 等がある。
今回のＷ受賞において、IMS Japan賞では、教育ICTの発展を予感させるコンテンツ・サービス・ソリューションの導入事例として、そして日本e-Learning大賞では、新規性・信頼性・有用性・テクノロジー活用・ビジネス／社会連携推進の観点で、それぞれ高い評価を得た。
IMS Japan賞の最終選考はLIAの国別予選も兼ねている。LIAでは、全世界から、学習支援におけるテクノロジーの利用においてもっとも強力で影響力のあったものが選出される。
今回IMS Japan賞の最優秀賞を授賞した「学研オリジナル学習システム（GDLS）」は、LIAの一次審査が免除となり、最終審査に進む。最終審査（プレゼンテーションと質疑応答）は、来年6月に米国ユタ州ソルトレークシティーで開催される”Learning Impact Conference 2024”において行われる予定。
「学研のオリジナル学習システム（GDLS）」は、AIを活用して個別最適化学習を実現する学研オリジナルのデジタル教材・教務システム。AIにより自動出題される5教科の問題群や講師による解説動画で生徒の学力アップをサポートする。
▶GDLS公式サイト
https://juku-gdls.gakken.jp
学校法人多摩美術大学（東京・世田谷区、青柳 正規 理事長、内藤 廣 学長）は、東京ミッドタウン・デザインハブにて、2023年11月27日(月)より誰でも無料で聴講可能なデザイン講義シリーズを中心としたイベント「Tama Design High School」を開催する。
誰もが参加できる学びの機会として、第一線で活躍するクリエイター、教育関係者、デザイン研究者、実務家らによる講義プログラムを開催する。高校の授業のようなスタイルで、「初学者向けのデザインのお話」をテーマに、様々な切り口からデザインを学べる機会を提供する。多摩美術大学は、新しいデザインのヴァーチャル大学「Tama Design University」を2021年に開催しました。今回はその第三弾として、ゼロから学ぶデザインに、フォーカスします。誰もが参加できる学びの機会として、会場での講義だけでなくYouTube LIVEによる配信も行う。
講義プログラム実施期間中には、東京ミッドタウン・デザインハブの会場内にて展示も開催中。美術大学で実際に使っているツールを、身近な文房具と照らし合わせて眺めることができたり、作品制作の様子や課題の内容を知ることで、デザインやアートで養われる視点を体験することができます。
■基本情報
東京ミッドタウン・デザインハブ第105回企画展「Tama Design High School」
会 期：
＜講 義＞2023年11月27日(月)〜12月24日(日) 詳細スケジュールは11月中旬発表
＜企画展＞2023年11月20日(月)〜12月24日(日) 会期中無休
会 場：東京ミッドタウン･デザインハブ (東京都港区赤坂9-7-1 ミッドタウンタワー5階)
入場料：無 料
主 催：東京ミッドタウン・デザインハブ
運 営：多摩美術大学 TUB
監 修：永井一史 (多摩美術大学 統合デザイン学科教授)
企画構成：多摩美術大学
プログラム協力：稲葉裕美 (WEデザインスクール主宰)
制作協力：吉田あさぎ、西尾仁、三浦あかり
講義の参加⽅法：会場参加(無料・要申込)とオンライン参加(申込不要)がある。
https://tub.tamabi.ac.jp/exhibitions/4155/
■登壇者 (一部・敬称略・五十音順)
第一線で活躍するクリエイター、教育関係者、デザイン研究者、実務家など様々な領域のスピーカーが登壇予定です。全体のスケジュールは11月中旬に発表します。
黒板を使った展示台
黒板を使った展示台
安斎勇樹 (株式会社MIMIGURI代表取締役Co-CEO／東京大学大学院 情報学環 特任助教）
稲葉裕美 (WEデザインスクール主宰／OFFICE HALO代表取締役）
草刈大介 (ブルーシープ代表／PLAY! プロデューサー)
佐宗邦威 (株式会社BIOTOPE代表／チーフ・ストラテジック・デザイナー／多摩美術大学 特任准教授)
佐藤卓 (グラフィックデザイナー)
山藤旅聞 (新渡戸文化中学校・高等学校 副校長／(一社)旅する学校 代表／(一社)Think the Earth メンバー／(株)ゲイト CSV教育デザイナー)
末永幸歩 (アート教育家／アーティスト)
杉浦太一 (株式会社Inspire High 代表取締役)
会場の様子
会場の様子
杉崎真之助 (グラフィックデザイナー／大阪芸術大学デザイン学科教授／株式会社真之助デザイン代表)
鈴木八朗 (社会福祉士・こども環境管理士／社会福祉法人 久良岐母子福祉会 常務理事／くらき永田保育園 園長)
長田英知 (株式会社良品計画 執行役員 ソーシャルグッド事業部担当)
松本理寿輝 (まちの保育園・こども園 代表／まちの研究所株式会社 代表取締役／ニューロダイバーシティ株式会社 代表取締役)
山下亮 (クリエイティブストラテジスト)
ほか
■講義プログラムの参加方法
＜会場での参加＞
無料・事前申込制。＊詳細スケジュール及び申込ページは11月中旬に以下にて公開する。
東京ミッドタウン・デザインハブ Peatixページ
https://peatix.com/group/8504
＜オンライン参加＞
無料・申込不要。多摩美術大学 TUB YouTubeチャンネルにて配信。(YouTube LIVE)
https://www.youtube.com/channel/UCC-PL-Tb04RnMwlxxR-Dgyw
学校法人瓜生山学園 京都芸術大学（京都市、吉川 左紀子 学長）学長がコソボ共和国のArberie Nagavci文部大臣の表敬訪問を受け、芸術文化の重要性や大学間の協力の可能性について意見交換を行った。2023年10月2日（月）、京都芸術大学学長がコソボ共和国のArberie Nagavci文部大臣の表敬訪問を受けた。当日は、国家における芸術文化の重要性や、大学間の協力の可能性について意見交換を行った。
会談の後、Arberie Nagavci文部大臣は瓜生山キャンパス内の施設を見学され、制作途中の学生の作品やギャラリーに展示されていた作品も鑑賞された。
【出席者】
Minister, Ministry of Education,Science,Technology and Innovation：Mrs. Arberie Nagavci
Ambassador, Embassy of the Republic of Kosovo in Japan：Dr. Sabri Kicmari
Chief of Cabinet, Ministry of Education,Science,Technology and Innovation：Mrs. Bora Shpuza
Pro-Rector, University of Prishtina：Dr. Sefer Avdiaj
Administrative Assistant, Embassy of the Republic of Kosovo in Japan：Mr. Kento Hara
京都芸術大学
学長：吉川左紀子
副学長：荒川朱美
通学課程教学支援二課課長：中村次郎
株式会社スプリックス（東京・豊島区、常石 博之 代表取締役社長）は、ボリビア多民族国開発企画省のObservatorio Plurinacional de la Calidad Educativa：教育評価機関（以下、OPCE）と、 MOU（Memorandum of Understanding：基本合意書）を締結した。この契約により、スプリックスはOPCEと連携の上、ボリビア全土の公立・私立学校に対して国際基礎学力検定TOFAS（Test of Fundamental Academic Skills）を提供し、広域的な実施を目指す。子供たちの基礎学力、特に計算力に課題感を持つボリビアは、まずはTOFASにより学力を正しく評価することで、スプリックスとともにその解決を目指す。
スプリックスは2021年3月、国際基礎学力検定TOFASをスタートした。TOFASが主眼に置く基礎学力の評価は世界各国で大きな共感を呼んでおり、受験者は41カ国で200万人以上におよび、加速的に伸長している。
ボリビアにおいては2022年、長年の課題である教育サービスのクオリティにメスを入れるべく、開発企画省の傘下に新たにOPCEを創設しました。OPCEの活動の端緒として、子どもたちの基礎学力の底上げを標榜する中で、その想いがTOFASと合致した。TOFASの導入により、ボリビアの子どもたち⼀⼈ひとりの基礎学力を可視化し、現状の学力を詳細に把握するとともに、学力を底上げすることを目的としてスプリックスとのMOUの締結に至った。
2023年9月、ボリビアの首都ラパスにて、株式会社スプリックス 海外事業部 野村 大と、OPCE ジョバンニ サマナムド アビラ（Jiovanny Samanamud Ávila）長官による調印式が行われた。調印式には、開発企画省 ダビド グアチャラ（David Guachalla）調整次官に加え、在ボリビア日本国大使館 桃井 拓真書記官、開発企画省広報部、など約30名が出席した。
去る10月14日、神戸山手女子中学校・高等学校が教育シンポジウムを開催した。
冒頭、学校法人濱名山手学院理事長・学院長、関西国際大学学長の濱名篤氏が挨拶した。濱名氏は、大学入試について、「人間の能力を測ってきた歴史から、新たな段階に差し掛かっている」と語り、「大学が学生を選ぶのではなく、学生が大学を選ぶ時代です」と続け、大学の在り方に変化が起こっていることを強調した。
大阪大学特任教授の川嶋太津夫氏は、基調講演「大学全入時代における高大接続・連携とは〜選抜から相互選択の大学入試の時代へ〜」を行なった。川嶋氏は、大学入試は、多面的、総合型選抜へ舵を切り始め、高大接続の意義と連携の重要性を説いた。
神戸山手女子中学校・高等学校校長の平井正朗氏は、「高大連携に向けてのカリキュラム・マネジメント〜学院の教育ミッション達成に向けての基盤づくり〜」と題し、同校の教育の実践報告を行なった。
同校は、今年、「グローバル選抜探究コース」を新設。担任は英語のネイティブスピーカーと日本人の２人制、ルーブリック評価、英語と技術家庭科や情報を組み合わせた英語イマージョン授業を行なうなど、先進的な取り組みを行なっている。また、同コースのみならず、全コース、全学年で「使える英語を教える」ことを目標に掲げている。
あるいは、全生徒にタイム・マネジメント・シートを作ってもらい、これを元にしたリフレクションアワー（振り返りの時間）と担任によるコーチングを設け、協働的な学びに繋ぐ個別最適な学びを支えるなど、積極的な学校改革を進めている。
シンポジウムの最後には、リクルート進学総研所長の小林浩氏のコーディネートの下、濱名氏、川嶋氏、平井氏の３名による、パネルディスカッションも開催された。
平井氏は、世界基準を考えたときに、探究力の重要性を語る。それを支えるのが、「個別最適、協働的な学びであり、改革を進める上でのポイントだ」と語った。
濱名氏は、大学を偏差値で選んだ人が失敗している事例を語り、同じ名称の学部でも大学によって教育内容が違う。「その違いを知ることは大事だ」と続けた。それを受けて川嶋氏は、大学に入っても６万人が中退している。経済的な問題以外に、ミスマッチの可能性を語る。子供たちや保護者には、自分が学びたいことと入学希望する大学にそのための学びが提供されているのかをきちんと見てほしいとアドバイスを送った。
シンポジウムの後には、同校在校生による探究発表や高大連携による公開授業と検討会なども行われた。今回のシンポジウムは、学校法人濱名山手学院「創立100周年記念事業」の一環として開催されたもの。同法人、同校は新たなステージへ躍進していると感じさせるシンポジウムであった。
名古屋に本社を置く、教育図書教材の出版社の株式会社学書（田村茂彦代表取締役）は新指導要領に対応した中学生用テキスト教材、CAN TALK ENGLISHが、オンライン英会話【OLECO（GeT）】（株式会社スタディラボ／地福 武史 代表取締役）のラインナップに加わった事を発表した。
【CAN TALK ENGLISH】は、”ロールプレイング形式”で英会話を学べる、新指導要領に対応した中学用テキスト教材。主に民間教育業界向け提供しており、学習塾・私立中学校・英会話スクールで活用できる。
日本語・英語の指導書や、QRコードで再生できる音声とレッスン補助動画も充実しており、学習塾での聞く・話す指導の拡充や、ネイティブ講師によるレッスンなど、様々な利用シーンに活用いただくことができる教材となっている。
今回、新たにオンライン英会話 【OLECO（GeT）】と組み合わせる事で、外国人講師とマンツーマンでアウトプットする機会を設けることが出来るので、更なる指導効果が期待できる。
◎ https://oleco.jp/news/473/ 「CAN TALK ENGLISH（株式会社学書）」準拠レッスンをリリース！
◎ https://get-english.jp/ 学習塾専用のオンライン英会話【OLECO（GeT）】専用サイト
◎ https://studylab.co.jp/ 株式会社スタディラボ／専用サイト
株式会社栄光（東京都千代田区、下田勝昭 代表取締役社長）が運営する進学塾・栄光ゼミナールが、2023年9月2日～9月12日に「小中高生の家庭の職業観に関する意識調査」を実施し、その結果を公表した。小学1年生～高校3年生の子供を持つ保護者2836人の有効回答を得ている。
子供に将来就きたい職業があるかを聞いたところ、小学生保護者の68.2%、中学生保護者の46.1%、高校生保護者の56.1%が「ある」と回答した。
次に、子供に将来就きたい職業があると回答した保護者に、その職業に就くために、子供が取り組んでいることや努力していることがあるかを聞くと、小学生保護者の65.9%、中学生保護者の67.2%、高校生保護者の85.6%が「取り組んでいることや努力していることがある」と回答し、年齢が上がるにつれて、割合が高まっている。特に高校生においては、将来の職業が小学生・中学生よりも具体的になり、その実現に向けて取り組んでいることがある割合も高くなると考えられる、と栄光は分析している。
将来、子供が就く職業について、保護者として気にかけたいポイントについて、小学生・中学生・高校生の保護者ともにもっとも高かったのは「子どもの好きなこと・得意なこと・資格が生かせる」で、いずれも8割を超えた。そのほかには、「収入」「個人の働きやすさへの施策・取り組みが充実している」「安定していて長く続けられる」が高い傾向に。
「グローバルに活躍できる」は、小学生保護者が最も高く、中学生保護者と比べて5.8ポイント高い。また、「生成AIやテクノロジーなどの進歩にとって代わられない」は、小学生10.6%、中学生9.5%、高校生7.5%となっており、こちらも小学生保護者が最も高かった。
一方で、「有名企業かどうか」は小学生保護者1.0%、中学生保護者1.7%、高校生保護者1.3%となり、いずれも2割を割っている。
生成AIの影響について、保護者自身の仕事や生活に与える影響と、子供の将来の職業選択に与える影響についても聞いている。保護者自身の仕事や生活に与える影響については、小学生・中学生・高校生保護者とも「そう思わない」が「そう思う」よりも多い傾向だった。しかし一方で、子供の将来の職業選択に与える影響については、小学生・中学生・高校生の保護者の50%以上が「そう思う」と回答した。特に、小学生保護者では64.9%にのぼり、約3分の2が、子供の将来の職業選択に生成AIが影響を与えると考えていることが明らかとなり、年齢が下がるにつれて、気にかけている傾向が見て取れる。この傾向が今後、どのように変化していくかも注視すべき点だろう。
<調査概要>
調査対象：栄光の教室に通う小学1年生～高校3年生の子供を持つ保護者
調査方法：インターネット調査
調査期間：2023年9月2日（土）～9月12日（火）
回答者数：2836名
株式会社成基が運営する不登校に関する情報提供メディア「ツナグバ」(https://www.shingaku-fs.jp/tsunaguba)は、不登校の経験を持つ方100名および子どもが不登校になった経験を持つ保護者の方200名を対象にアンケート調査を実施した。その結果を公表した。
調査方法｜インターネット調査
調査期間｜2023/7/21～2023/8/15
調査人数｜不登校の経験を持つ方100名、不登校のお子さんを持った経験のある保護者の方200名
1位の「近所・友人関係」の中で多かった回答は「近隣からの好奇の目」や「クラスメイトからの視線」など、周囲の理解を得られないことによる辛さが多く挙げられた。
「孤独な時間」「周囲から取り残されている感じ」「親が無理やり学校へ行かせようとする」「学校の先生から毎日電話がかかってくる」などの回答も多かったですが、逆に「学校に行かなくていいので辛くなかった」「学校以外で勉強したり充実していたので平気だった」という回答もあり、学校以外での環境によって感じ方も異なることが分かる。
お子さんの勉強のことや進路について心配する声が多く「つい無理やり学校に行かせようとしてしまった」「子どもに勉強の話ばかりしてしまい、口をきいてくれなくなった」などの回答があった。
お子さんと保護者の方の間で悩んでいることのギャップがあり、親子関係の軋轢が生まれているケースも少なくないように思える結果だ。
▼「不登校中に辛かったこと・保護者が心配だったこと」に関するアンケート調査
https://www.shingaku-fs.jp/tsunaguba/column/distress/questionnaire_futoukou_shinpai
