株式会社リクルート（東京・千代田区、北村 吉弘 代表取締役社長）が提供する学校向け『スタディサプリ ENGLISH』の「英語4技能コース」は、公益財団法人 日本英語検定協会と提携し、英検®の過去問題集を教材として追加した。
中学校・高校向けに提供している『スタディサプリ ENGLISH』は、「中高生英会話コース」と、「英語4技能コース」を展開している。今回、「英語4技能コース」において、英検®試験前の直前対策ができる教材が欲しいという学校現場からのニーズに基づき、英検®3級～準1級までの4レベルにおいて、過去5回分の過去問題の提供を開始する。生徒は、テキスト教材を別途購入する必要がなく、追加の費用負担なしで過去問の演習に取り組むことができ、Webブラウザ・アプリの両デバイスから学習することが可能。さらに先生は、実施年度・受験回ごとに、各技能の出題形式別で、過去問を課題として配信することができ、学習データ画面から取り組み状況や正解率が把握できる。
株式会社明光ネットワークジャパン（東京・新宿区、山下 一仁 代表取締役社長）は、2022年５月より、プログラミング教室MYLAB（東京都目黒区）にて、Minecraftを題材とした動画制作のプロセスを通して、ものづくりの仕方を探究する「Minecraft 動画クリエイター コース」を開講する。
プログラミング教室MYLABは、「創造的に考え行動する力」を育むことを目的としたプログラミング教室。プログラミングの技術の習得だけでなく、不確かな時代を生き抜くスキルとマインドの育成を目指している。
この講座は、単に動画の編集技術を学ぶだけではなく、ものづくりを探究する内容になっている。まず、既存のMinecraft実況動画を分析して、自分たちが制作する動画の企画を立てる。また、企画に応じて、自分たちなりの建造物をつくる、サーバーをたててマルチプレイができる環境をつくるなど、動画の素材を制作する。さらに、自分たちでつくったワールドでプレイしている様子を撮影し、視聴者に楽しんでもらえるように編集をするという一連のプロセスを通して、表現する手法も学ぶ。
【短期集中講座『Minecraft 動画クリエイターコース』の概要】
特別講師：宮島 衣瑛（株式会社 Innovation Power 代表取締役社長CEO）
開催場所：MYLAB中目黒校（東京都目黒区上目黒３丁目６‐１８ ＴＹビル６階）
開講期間：2022年５月〜７月（３ヶ月間）
対象：小学３年生 〜 小学６年生
プログラム内容：3ヶ月間で５本以上の動画を制作することを目標に、ものづくりのプロセスを学んでいく。各動画は、次ページに記載する６つのプロセスにて進行していく。
レッスン時間：土曜日 12：40～14：10
月謝：17,600円/月(税込)
※Minecraft Java版のライセンスを持っていない方は別途購入。
コースの詳細： https://my-laboratory.jp/minecraft-movie-creator/
株式会社電通グループ（東京・港区、五十嵐 博 取締役社長執行役員 CEO）、シビラ株式会社（大阪・北区、藤井 隆嗣 代表取締役）およびソニー株式会社（東京・港区、槙 公雄 代表取締役社長 兼 CEO）は、NFT(Non-Fungible Token)で個人の学びや活動実績をデジタル化し、クレデンシャル管理する実証実験を共同で行う。実証実験では、今年4月29日（金・祝）～5月1日（日）に山口市で開催される、メディアアーティスト 落合陽一氏による特別カリキュラムが受講できる「Table Unstable – 落合陽一サマースクール2022（山口編）の卒業証明書を、NFTで発行する。
今回の実証実験では、個人の活動実績をNFTとして表現することの実現性や、ICカード型ハードウェアウォレットによるNFT化の利便性、実績情報のセキュリティを担保するクレデンシャル管理サーバーの有効性、デジタルアイデンティティ型NFTの流通基盤の構築の実現性などについて、課題の精査と分析、検証を行う。
■ことば解説：クレデンシャル
ユーザー認証に用いられる情報。今回の実証実験におけるクレデンシャルは秘密鍵（公開鍵暗号方式における一対の鍵のうち、持ち主によって秘密に保持されるもので、仮想通貨をはじめとしたデジタルアセットの取引を行うために必要な情報）であり、その秘密鍵をICカード型ハードウェアウォレットで管理することで、実績情報のセキュリティを担保する。
このサマースクールに参加する小学4～6年生に、受講終了後に卒業証明書をNFTで発行する。参加者は、認証用スマートフォンアプリを起動し、ICカード型ハードウェアウォレットをリーダー／ライター機能を搭載したスマートフォンにかざすことで、受講実績を証明することができます。将来的には、NFTで実績証明を行い、その実績に応じたインセンティブとして、大学入学や留学、就職等で活用できるようにすることを目指す。
株式会社日本旅行（東京・中央区、小谷野悦光 代表取締役社長）は、2月24日～25日に開催した「サステナブル・ブランド国際会議2022横浜」に学生を招待する次世代育成プログラム「SB Student Ambassador」において、代表13校の提案発表の中からサポート条件に合致した3校の高校生の提案実現に向けて、日本旅行のクラウドファンディングサイト『つなぐむ』を活用し、地域課題の解決に向けたサポートを行っていく。
2022年2月24日～25日の2日間に渡り開催された「サステナブル・ブランド国際会議2022横浜」の中で、株式会社日本旅行が実施した次世代育成プログラム「SB Student Ambassador」は、次世代を担う高校生たちがSDGsを学び、地域や社会の課題に着目してサステナブルな社会の実現を目指す提案発表イベント。
全国４か所で行われた地域ブロック大会に出場した高校の中から論文選考を行い、代表13校の高校生たちが全国大会に出場し、『企業と共に取り組める地域でのSDGs活用』というテーマのもと提案発表を行った。各校が発表した提案の中から、実現に向けたサポート条件に合致した提案発表を行った３校を選出し、実際に提案されたプロジェクトの実現に向けて、日本旅行が運営するクラウドファンディングサイト『つなぐむ』を活用したサポートを行う。
• サステナブル・ブランド国際会議とは
世界各地で開催される、グローバルで活躍するサステナビリティのリーダーが集うコミュニティイベント。地球や社会をより健全でレジリエントにするカギとなる「REGENERATION（リジェネレーション＝再生）」をテーマに、ビジネスを変革し企業ブランドを構築することで、互いが豊かになる環境や社会、経済をどうつくり出すことができるかを登壇者、参加者が共に議論し、探求していく。
• 提案実現に向けた今後の取り組み
選出した3校のプロジェクト実現に向けたサポートを開始する。日本旅行が運営するクラウドファンディングサイト『つなぐむ』を活用し、地域課題の解決に取り組んでいく。
■選出方法
下記の３条件で協力企業、日本旅行つなぐむ事務局による採点を行い、点数の高い3校を選出した。
・地域の実情にあっているか ・環境にも配慮しているか ・経済にも貢献するか
■選出校と各学校のプロジェクト名（五十音順）
岡山県立倉敷鷲羽高等学校（岡山県）
「こじまっちんぐ」が生み出す持続可能な循環型ビジネスモデルも構築を目指して
関西大学高等部（大阪府）
非常食を身近なものにするための「ひと・未来・つながりキャンプ」の提案
奈良女子大学附属中等教育学校（奈良県）
修学旅行イノベーション～修学旅行をクエストにする～
■目標金額
今後、学生が地域の方との対話を通じて決定。
■実施期間
2022年６月～９月頃（予定）
■クラウドファンディングサイト「つなぐむ」公式サイト
https://nta.en-jine.com/
株式会社Libry（東京・千代田区、後藤 匠 代表取締役CEO）は、株式会社三省堂（東京・千代田区、瀧本 多加志 代表取締役社長）と業務提携契約を締結した。
株式会社Libryは2017年のデジタル教材プラットフォーム「Libry」サービス開始から約5年となり、出版社との業務提携が累計20社となった。
今回の提携により、2022年夏より三省堂が発行する高等学校の新課程に対応した「英語」の学習参考書をデジタル教材プラットフォーム「Libry」にて利用ができる。
三省堂は、これまでにも学校向けに教科書や辞書のデジタル版を利用できるさまざまプラットフォームを自社開発や協業により提供してきたが、新たなプラットフォームとして「Libry」を採用することで学校現場からのニーズをこれまで以上に満たせる可能性があると判断され、今回の業務提携に至った。
株式会社ハイデイ日高（埼玉・さいたま市、高橋 均 代表取締役社⾧）は、株式会社USEN-NEXT HOLDINGS（東京・品川区、宇野 康秀 代表取締役社⾧CEO）のグループ会社である株式会社USEN（東京・品川区、田村 公正 代表取締役社⾧）協力のもと、配膳・運搬ロボット「KettyBot（ケティボット）」40台と「BellaBot（ベラボット）」10台を「中華食堂日高屋」 の50店舗に見習いスタッフとして配属を開始した。
ハイデイ日高は、新型コロナウイルスの影響による時短営業後の人手不足によって、採用および新人の教育時間の確保が課題だった。日高屋目黒東口店にて約３週間、「KettyBot（ケティボット）」と「BellaBot（ベラボット）」の2種類のタイプの違う配膳・運搬ロボットのインターンシップを実施した。
配膳よりも下膳時の運搬を中心に活躍することを想定していたが、実際にインターンシップを開始すると、配膳・運搬ロボットの停止場所が非常に正確であることに加え、動きもとてもスムーズでラーメンや飲み物を安定して運べることが判明した。予想以上に店舗従業員とのチームワークもバッチリ。結果的に、配膳・下膳の両方で、即戦力として大活躍している。
1.配属店舗
・日高屋 目黒東口店
・日高屋 小田原飯泉店
・日高屋 秋葉原駅南店
・日高屋 信濃町駅前店
2.今後の配属予定店舗（2022年3月18日時点）
・日高屋 マーレ武蔵浦和店
・日高屋 エルミ鴻巣店
・日高屋 浦和町谷店
・日高屋 馬喰町西口店 ‥‥順次配属予定
3.配属日
2022 年3月から順次
4.配属の目的
・配膳、下膳の際の往復移動軽減による接客業務効率化
・重量物の運搬作業軽減による労働環境改善
・新型コロナウイルス対策の一環として、ソーシャルディスタンスの確保
◆配膳・運搬ロボット USEN サービスサイト:
https://usen.com/service/robot/
ウィザスの業務提携先の学校法人柏専学院が運営する新潟産業大学（新潟。柏崎市、星野 三喜夫 学長）の通信教育課程「ネットの大学 managara（新潟産業大学 経済学部 経済経営学科）」は、2022年4月より関西学院大学（兵庫・西宮市、村田 治 学長）と日本IBM株式会社（東京・中央区、山口 明夫 代表取締役社長）の共同開発による「AI活用人材育成プログラム」の導入を開始する。このプログラムは新潟産業大学（経済学部）の通学過程にも同時に導入を開始する。
このプログラムの大学への導入は初めてであり、このプログラムを修了した学生は、修了証とオープンバッジを得ることができる。AIを活用できる人材として就職活動時にもPRできる大きな強みとなる。
このプログラムを導入することで、今後の地域創生にとっても必須となるAI活用の知識や技術を修得し、新しい時代感覚をもって企業経営や地域社会で活躍できるAI活用人材の育成に力を入れていく。
このプログラムの特長は文系理系に関係なく、初学者でもAI活用人材となれるよう考え抜いて開発された教材により、体系的かつ実践的なスキルの修得が可能となる。入門科目「AI活用入門」、基礎科目「AI活用アプリケーションデザイン入門」「AI活用データサイエンス入門」により、基本的な知識を身に付けることができる。
ウィザスグループの一般社団法人 日本アンガーマネジメント協会は、理念として掲げる「怒りの連鎖を断ち切ろう」のもと、アンガーマネジメントに関する理解度や実践度を可視化できるものとして、検定を創設する。
協会は、様々な問題解決のために必要なアンガーマネジメントの知識・技能を、職業・性別・年齢に関係なく誰もが学び、その習熟度を測定できるアンガーマネジメント検定を創設する。検定の創設・運営にあたり、次のような委員から構成される検定準備委員会を発足し、2022年8月の検定実施に向けて、現在準備を進めている。
【検定準備委員(敬称略)】
▶委員長
・安藤 俊介（一般社団法人 日本アンガーマネジメント協会 代表理事）
▶委員
・生駒 富男（株式会社ウィザス 代表取締役 社長）
・武田 雅子（カルビー株式会社 常務執行役員 CHRO 兼 人事総務本部 本部長）
・松本 桂樹（神奈川大学人間科学部 特任教授）
・森本 千賀子（株式会社morich 代表取締役）
一般社団法人日本アンガーマネジメント協会 ホームページ
https://www.angermanagement.co.jp/
株式会社インフィニティライフが提供する『セカチャレ』は、学習塾専用Ｍ＆Ａ仲介サービスだ。同社は、もともと学習塾を運営していた。その規模を拡大するべく買い手として売り案件を探したときに、学習塾を売りたい人や企業が多いことに注目する。そこから生まれたのが『セカチャレ』だ。塾特有の売却の難しさなどを知り尽くした同社は、他のＭ＆Ａを仲介する企業とは一線を画す。
買い手にとってＭ＆Ａの一番のメリットは費用だ。例えばフランチャイズに加盟し、新しく教室を開校しようとすると莫大な資金が必要になる。しかし、同じ金額でＭ＆Ａをする場合、すでに生徒が２、30名いて、年の売上が１５００万円から２０００万円ぐらいの状態の塾を購入することも可能だ。
では、塾のＭ＆Ａを考えたとき、買い手はどういう準備をすればいいのか？
株式会社インフィニティライフが提供する学習塾専用Ｍ＆Ａ仲介サービス『セカチャレ』は、買い手の準備や手間を最小限に抑える。秘密保持契約を結び、希望の規模、地域などを伝えれば、同社から条件に合う案件の情報が送られてくるので、その中から選んでいくフローになっている。
また、『セカチャレ』の手数料は案件ごとに最初の段階で決まる。最終的に譲渡金額が変わったとしても追加費用はかからない。これも特徴の一つだろう。買い手に費用が発生するタイミングは、基本的に基本合意を結んだ時と譲渡契約を結んだときの２回のみ。非常に利用しやすいサービスになっている。 今、同社が力を入れているのは、購入後のコンサルティングサービスだ。『セカチャレ』の利用者の中には、生徒数10名だった塾をＭ＆Ａ後、１年間で１３０名にした人などがいる。そこで行われた業務改善のフローなどのノウハウを提供し、Ｍ＆Ａからその後の成長戦略までサポートすることで更なる価値を提供する。
塾の売却を考える人の理由はそれぞれだ。例えば経営不振。あるいは後継者がいない。別事業に注力するために売却を考える人もいる。しかし、いざ売却することを決めても、どうすればいいのかわからないことが多い。
そこで『セカチャレ』は、買い手が気になるポイントをまとめて作った独自の「ヒアリングシート」を用意。これを用いて自塾のデータを作り、購入希望者の検討材料にする。その中には、売上や生徒と先生の人数、どんな授業を行っているかなど、収支の部分と運営の部分から買い主が塾の雰囲気をイメージできる内容が盛り込まれている。
『セカチャレ』で売却を希望する塾は小規模なところが多い。その中で、
「売却を検討される方は、２つのパターンに分かれると考えています」と、学習塾M&A事業部担当役員の高木直人氏は言う。
１つは経営者意識が強い人。そういう人に対して、
「温度感の高い方だけを最終的に面談に上げるので、お忙しい方にとって、それに至る手間を我々が一手に引き受けることはメリットになると考えています」と高木氏は続ける。買い手候補とのスケジュール調整を始め、細かなやりとりは基本的に同社が一手に引き受けてくれるので心強い。
もう１つは、教育者意識が強い人。これまで培ってきた教室の色、育ててきた生徒を大事に引き継いでくれることを重視する人がこれに当てはまる。
『セカチャレ』で塾の購入を考える人や企業は、経営する学習塾の店舗拡大や事業拡大を目指すだけではなく、全くの異業種からの参入も多い。教育という業界に魅力を感じ、ビジネスだけでなく社会貢献として子供の成長に寄与したいと考える人たちだ。
「『セカチャレ』は塾専門のサービスだからこそ、ビジネスだけではなくその想いを引き継いでくださる方とのコミュニティ形成を可能にしました。その中から厳選して買い手をご紹介できるので、教育者意識の高い方のご要望に応えられると考えています」と高木氏は語る。
売り手は、基本的には完全無料で『セカチャレ』を利用できる（ただし、申し込みから譲渡までを２ヶ月以内に済ませる場合はスピード料金として譲渡金の10%の支払いが必要）。首都圏以外は交通費など諸費用がかかるが、それ以外の費用は一切発生しない。また、売却の相談をしても、考えが変わった場合は無料でキャンセルができる。
売却したあと、今でも買い手と連絡を取り続けて、残った生徒がどういう進路に進んだかなどの報告を受けている人もいるそうだ。高木氏は言う。
「残す生徒のその後が気になり、売却を躊躇する方が多いのは事実です。『セカチャレ』は、きちんと連絡を取り合える環境を残しつつ、むしろよりよくしてもらえる方をご紹介するので、その点でも安心して取引ができます」
教育事業はお金では語れない部分が多い。生徒が一人でもいる限り教室を閉めないと言う人もいる。一方で、年齢の問題など限界を感じている経営者もいる。その中で、お金だけでなく、自身が作った塾、見守ってきた生徒の将来も含めてサポートしてくれるインフィニティライフは、買い手と売り手の最高の架け橋となってくれるだろう。
モノグサ株式会社（東京・千代田区、竹内 孝太朗、畔柳 圭佑 代表取締役）が提供する記憶定着のための学習プラットフォーム「Monoxer」が代々木ゼミナール（東京・渋谷区、高宮 英郎 理事長）の高校生向け、高卒生向けのクラスに、2022年度新学期の4月より一斉導入される。
代ゼミにおけるMonoxerの導入背景代ゼミは1989年に通信衛星を使用して、講義を全国にリアルタイム配信する「サテラインゼミ」を開始するなどEdTechの先駆けとして積極的に情報技術を導入し、忙しい高校生・受験生の知的欲求を満たす多彩な講義で学力向上に寄与してきた。
チェックテストの効率化、スキマ時間を有効活用した学力向上とデータに基づいた指導体制の構築を目指し、代ゼミにてMonoxerが導入される運びとなった。
これまで、紙のプリントを活用して実施されていたチェックテストをMonoxerを活用してデジタル化することで、効率化を図る。また、Monoxerによって生徒がスキマ時間を有効活用した学習が実施できるようになる。担任もしくは担任スタッフが生徒一人ひとりの学習状況データを基に、より適切な指導ができる体制が構築できる。
Monoxerは、代ゼミの「代ゼミ高校メイト会員」（高校生）、「大学受験科生」「代ゼミ高卒メイト会員」（高卒生向け）に提供される。活用方法は下記を予定している。
１．代ゼミ講座連動チェックテスト、オリジナル教材の活用
入試で必要な英単語や古文単語などが憶えられる代ゼミオリジナル教材のほか、代ゼミ講座連動型のチェックテストをMonoxer上にBook（問題集）として搭載する。
２．「学習計画機能」の活用
Monoxerの「学習計画機能」を活用することにより、憶えたい事項の期間を設定するだけで日次の学習計画を自動設計する。
３．「小テスト機能」の活用
Monoxerの「小テスト機能」を活用することにより、これまで主に紙のプリントで実践されていた代ゼミ講座連動のチェックテストをMonoxer上で行う。
