Archive for: 8月 2021

探究学習EdTechプラットフォーム「TimeTact」を活用し、「防災教育」をテーマとしたモデル探究授業を福島県矢祭町教育委員会と株式会社Study Valleyが共同実施

 福島県矢祭町教育委員会と株式会社Study Valley(東京・江戸川区、田中 悠樹 代表取締役)は、探究学習対応のEdTechプラットフォーム「TimeTact」を使った探究学習教育の一環として、矢祭町内の小中学生を対象としたモデル授業に取り組む。「地域の課題を起点に身の回りの課題に取り組む力を育む授業」をテーマに、子供達が防災について学び、ハザードマップを作成する授業として、2022年度から新しく導入される「探究学習」の学習機会拡張に先駆けて2021年10月〜2022年1月に行う。この取り組みは、経済産業省によるEdTech導入補助金も活用したモデル授業ともなっている。EdTechツール導入に際して、EdTech導入補助金を活用している。

■事業内容

「地域の課題を起点に身の回りの課題に取り組む力を育む授業」をテーマに、ICTの活用で学校内や教科書上だけでは学べない、専門家からのリアルなフィードバックも貰える授業を行う。TimeTactを活用することで、事前準備から授業実施期間、研究成果制作、フィードバックまで一括して管理が可能となる。

 防災教育の専門家による授業を矢祭町で受講でき、防災について考える機会を設け、自分や大切な人を守るためにどうすればいいのか、より深く自ら考えられるようになる。また、生徒一人一人の気づきを大切な人や地域の人に共有することで、個人の意識が街を守るという学びにつなげることができる。 

■生徒視点 

[取り組み] 
 ICT利活用による探究学習を用いて社会とつながることで、身近な課題が社会とどう関わっているのかの理解が深まる。

 生徒はTimeTactを活用することで、資料の確認や成果物の作成や提出を管理しやすくなる。身の回りにある課題を解くことから社会とどれだけ関わりがあるか実感できる。結果的に、専門的知識の習得と創造的・論理的思考の掛け合わせにより、未知の課題やその解決策を見出す力を養う。 

[期待される成果] 

・教師や専門家とのつながりが持てるようになる

■教員観点 

[取り組み] 
 TimeTact上では、事業会社への回答提出前に担当教員が内容を精査した上で提出することも可能。事業会社からのフィードバック、教師からのフィードバックを適材適所で活用することで、生徒の自立学習をサポートする。 

[期待される成果] 

・教師の指導負担の軽減

・指導効果/学習効果の上昇 

■TimeTactとは

 探究学習を進める際に必要な教材やノウハウのみならず、今まで気軽に繋がることができなかった民間企業との連携を担保できるプラットフォーム。身の回りにある課題を起点に、社会と繋がることで教室に閉じない、社会に開かれた学びの場を提供する。このプラットフォームを活用することで専門的知識の習得と、創造的で論理的な思考の掛け合わせによって社会の課題やその解決策を見出す力を養う。

「入試ありき」ではない「求められる英語力の養成」を考える

増進堂・受験研究社が民間英語検定試験に関するオンラインセミナーを開催

 10月9日、株式会社増進堂・受験研究社主催の「民間の英語検定試験」をテーマにしたセミナ―『“入試”の枠組みを超えた英語力養成を考える ~大学入試検討委員会の報告~』がオンラインで開催される。

 去る7月30日に「民間の英語検定試験」を共通テストに導入することが、文部科学大臣によって正式に断念された。今回は、その導入に反対していた渡部良典氏(上智大学言語科学研究科教授/ELPAアドバイザー)が登壇する。

 文部科学省は令和元年12月に、有識者による「大学入試のあり方に関する検討会議」を発足。その会議は令和3年6月30日に終了し、その中で出てきた提言は7月8日に公開された。

https://www.mext.go.jp/b_menu/shingi/chousa/koutou/103/toushin/mext_00862.html

 渡部良典氏はその会議の委員として参加。本セミナーでは、会議の中で何が論点になり、どのような視点のもと、どのような提言がされたのかを開示。英語力育成に入試ではなく、何が必要なのかを「大学入試のあり方に関する検討会議」での活動をもとに講演する。

 そして、「入試ありき」ではない「求められる英語力の養成」を整理し直し、現場で指導する教員との意見交換も進めていく。

 渡部氏は同検討会議で、次の3点に力を入れて発言してきた。

(1)4技能は便宜的な分け方に過ぎず、英語運用能力を高めるためには技能の統合が必須であること

(2)入試改革の効果は限定的であり、入試の改善は拙速を戒め、受験者や教員の心理とそれを取り巻く社会的な条件を考慮しながらく暫時進めてゆくべきこと

(3)民間試験は共通テストの代わりにはなりえず、民間試験と共通試験は棲み分けをすべきこと

「これらを自分の意見としてではなく、できる限り言語テストの理論と実践研究の成果を紹介しながら述べました。委員会でとりまとめた提言は膨大なものですし、マスコミの報道はもとより要点に限られています。今回は、私が委員会で提出した資料をもとにして、委員としてではなく一人の教員としてまた研究者としてお話をし、参加者の方々のご意見を伺いたいと考えています」

 と、渡部氏は本セミナー開催するにあたりメッセージを寄せている。

●セミナー概要

・タイトル:“入試”の枠組みを超えた英語力養成を考える ~大学入試検討委員会の報告~

・講師:渡部良典(上智大学言語科学研究科教授/ELPAアドバイザー)

・日時:2021年10月9日(土)15:00~16:30

・実施:オンライン開催(Zoom/YouTubeLIVE)

・申込:Peatixにて受付 http://20211009watanabe.peatix.com

ヒューマンアカデミージュニア「さんすう数学教室」を今秋に全国展開

 ヒューマンアカデミー株式会社(東京・新宿区、川上 輝之 代表取締役)は、ヒューマンアカデミーが展開する子ども向けの教育事業、ヒューマンアカデミージュニアSTEAMスクールにて「さんすう数学教室(humath)」を今秋より全国展開する。

「さんすう数学教室(humath)」は、ITを活用し、子どもたち一人ひとりの学習の最適化をはかることで、Society 5.0時代に必要な知識(統計学・線形代数・微分・積分)の習得を見据えた学習コンテンツだ。出題数はタブレット教材として業界最多(ヒューマンアカデミー調べ(2021年8月25日現在))の33,888問以上で構成され、学習を深めていくことにより高等数学レベルの知識習得を可能にする。

 学習にはタブレットを使用し、正答数や解答数・時間などから習得度合いを科学的に分析する。そして、個別の理解状況や能力・適正に合わせた問題からスモールステップで進める「ムリ、ムダのない学習」を自動化することに成功した。
 また、この学習環境を実現するために、子どもにも扱いやすい機能と性能を兼ね備えた京セラ株式会社(京都・伏見区、谷本 秀夫 代表取締役社長)が開発したWi-FiⓇタブレットを採用した。
 これによりヒューマンアカデミージュニアは、「STEAMスクール」として全てのコンテンツを取り揃え、AI時代が求める人材を育成するため、「STEAM教育」をさらに強化していく。

早稲田アカデミー ICTを活用した学習環境の利便性を大幅に強化

 株式会社早稲田アカデミー(東京・豊島区、山本 豊 代表取締役社長)は、9月から、これまで提供してきた「早稲田アカデミーOnline」をアプリ化するとともに、答案提出アプリ「早稲田アカデミーEAST(Electronic Answer Sheet Transfer)」の機能を拡充する。

「早稲田アカデミーOnline」アプリ化
「早稲田アカデミーOnline」は、早稲田アカデミーのWebサービスを利用する全ての生徒・保護を対象としたもの。このポータルサイトは、早稲田アカデミーのさまざまなサービスのデジタル化・オンライン化を加速させる基盤であり、次世代型教育サービスのプラットフォームとなる。
 これまではWebサイトとして提供していたが、9月よりiPhone及びAndroid スマートフォンのアプリとして提供する。

早稲田アカデミーEAST
「早稲田アカデミーEAST」は、自宅受験した模擬試験の答案用紙をスマートフォンやタブレットで読み込むだけで簡単にアップロードできるアプリ。「早稲田アカデミーEAST」を使うことにより、受験後に答案用紙を「郵送する、宅配便で送る」「校舎に届けに行く」「写真を撮ってメールで送る」といった作業が不要になる。また、首都圏外や海外にお住まいの方へも、遅れることなく採点・添削・結果のフィードバックが可能となる。
 2020年5月の提供開始から1年を経て、現在早稲田アカデミーで実施しているほぼすべての模擬試験は、「早稲田アカデミーEAST」から答案を提出している。

 今回の機能拡充
 これまで行っていた模擬試験の答案用紙に加えて、授業後に取り組む家庭学習などの課題も「早稲田アカデミーEAST」から提出できるようになる。

「EAST 受信BOX」
 さらに、添削済みの課題は、新たに提供を開始する「EAST受信BOX」にPDFファイルで返却される。「次の授業日」を待つことなく課題が返却されるので、学習サイクルが大幅に短縮。効率よく学習を進めることができる。課題が返却されたときには、新たに提供する「早稲田アカデミーOnline」アプリからプッシュ通知が届くのでタイミングを逃すこともない。

※ 一部のコース(小6NN志望校別コース、中3必勝志望校別コース)から順次提供を開始し、適用コースを拡大していく。

大分県の地元小学校5・6年生が学ぶ「おおいた海の伝道師育成塾」開催

 海と日本プロジェクトin大分県実行委員会は、中津の海や干潟が直面している問題を学ぶ『おおいた海の伝道師育成塾』を、8月7日(土)・8日(日)に開催した。このイベントは、次世代へ海を引き継ぐために、海を介して人と人とがつながる“日本財団「海と日本プロジェクト」”の一環となる。
「中津干潟」は貴重な生き物が数多く生息しており、自然環境の豊かさと生物の多様性は国内随一。しかし、一見豊かな中津干潟も様々な問題を抱えていて、かつて漁獲量日本一を誇っていたアサリは地球温暖化などの影響でほとんど獲れなくなっている。人間がポイ捨てしたごみを生き物たちが食べてしまうことで、生態系にも大きな影響を与えてしまっている。参加した子供たちは、中津の海や干潟が直面している問題を、環境授業・ワークショップを通して学んだ。

イベント概要

【日時】
2021年8月7日(土)・8日(日)8時30分~18時30分 ※宿泊無し
【参加人数】
県内の小学5・6年生 18人
【協力団体】
●NPO法人水辺に遊ぶ会  事務局長 山守 巧さん
●大分大学教育学部 准教授 都甲 由紀子さん
●大分県漁協協同組合中津支店 支店長 柳田 いずみさん/林 智洋さん

団体概要
団体名称:海と日本プロジェクトin大分県実行委員会
本社所在地:大分市春日浦843-25
電話番号:097-537-5515
事務局長:合澤 哲
設立:2016年8月1日
URL:https://oita.uminohi.jp/

学書 デジタルコンテンツの試用キャンペーンを開始

 教育図書教材の出版社の株式会社学書(愛知・名古屋、田村 茂彦 代表取締役)は自社の3種のデジタルコンテンツを試用できるキャンペーンをおこなう。該当コンテンツは「基本のキ」、「基本のキ 思考力編」、「デジタルドリル(中学版)」の中から1種選んで試用ができる。利用期間は2021年9月〜11月末(うち1ヶ月間)。申込期間は2021年8月23日〜10月31日までとなっている。

申込の手順は
「試用デジタル特別セット/専用申込書」を記入。
※ 試用デジタルコンテンツを1種選択。
※ 複数コンテンツの試用に関しては弊社営業担当は問い合わせ下さい。
※ 専用申込書は学書HP及び各種コンテンツWEBページよりダウンロードできる。
→ 登録申込先へFAX送信すると、記入したメールアドレス宛に登録通知及び利用開始に関する案内届く。(2〜3営業日以内)

利用に関しては
・ 1 拠点当たり:1か月間無料
・ 生徒 ID:ID 50 名分 (上記込み)
・ 先着順:100 拠点まで。
・ テキスト教材は別途用意が必要。
※ 期間終了後の該当コンテンツの利用に関しては別途契約が必要となる。

株式会社 学書
HP : http://www.gakusho.com

道後温泉本館「火の鳥」デザインのテント膜を小学校へ寄贈 株式会社ポニーキャニオンが感謝状を受領

 道後温泉本館(愛媛・松山市)は、保存修理工事の前期工事中に建物を覆っていた素屋根テント膜に漫画家・故手塚治虫さんの代表作「火の鳥」をデザインした「道後温泉本館ラッピングアート」を学校用テント膜30張りに再生加工し、地元松山市の道後小学校、湯築小学校へ寄贈した。
 愛媛県松山市(野志 克仁 市長、藤田 仁 教育委員会教育長)から『道後REBORNプロジェクト』を展開した株式会社ポニーキャニオン(東京・港区、吉村 隆 代表取締役社長)が感謝状を受領した。

 株式会社ポニーキャニオンは『道後REBORNプロジェクト』と題して、手塚治虫がライフワークとして執筆した「火の鳥」とコラボレーションを行い、保存修理工事中ならではの展開で、日本文化の「再生」をテーマに道後温泉の魅力を国内外に発信。
 2020年は、スポーツ庁、文化庁及び観光庁から、スポーツや文化芸術資源の融合により、新たに生まれる地域の魅力を国内外に発信し、訪日外国人旅行者の増加や国内観光の活性化を図るための政策連携の取組として、『道後REBORNプロジェクト』が「スポーツ文化ツーリズムアワード2020」の文化ツーリズム賞を受賞した。

学習塾・学童保育対象の入退室管理システム Kazasu(カザス)に請求・振替機能が新登場

 株式会社学書(田村 茂彦 代表取締役)が提供する、カザス(教室管理者向けのサービス)で、請求・振替機能を新しくリリースした。

< 請求・振替機能 >

請求書お知らせ配信

保護者はスマホアプリ( L I N E )、メールで請求書を確認。
毎月の請求内容の印刷、郵送等の業務を大きく軽減。

口座振替( 今秋実装予定)

口座情報の収集・申請がスマホアプリを通して簡単に行うことができ、面倒な手続きや手間が軽減。安価な利用料と振替手数料で、コストを抑えて運用できる。

クレジット決済( 実装予定)

口座振替以外の支払い方法を保護者に提示できる。保護者の利便性アップと未収リスクに対応。

【Kazasu(カザス)】は学習塾・習い事・学童保育を対象とした入退室管理システム。専用のカードをカメラにかざすと、入退室時刻と画像がリアルタイムで保護者様に送信される。入退室の2枚の顔写真がお子様の体調・気分・教室の雰囲気を伝え、保護者が安心して子供を教室に預けることができる。

【写真で伝える入退室管理システム/Kazasu(カザス)】
http://www.anshin-kazasu.com/

茨城県、民間出身者も対象に教員免許不問の「校長」を公募 5つの中高一貫校で募集を実施

 人材採用・入社後活躍のエン・ジャパン株式会社(東京・新宿区、鈴木孝二 代表取締役社長)は、 2021年8月19日(木)より茨城県の採用支援プロジェクトを開始した。エン・ジャパンが運営する採用支援サービス『エン転職』『ミドルの転職』を通じ、茨城県内5つの中高一貫校の「校長」を公募。 エン・ジャパンは、採用ターゲットの策定から「入職後の活躍」まで全面的にサポートするという。

特設ページはこちら:https://www.enjapan.com/project/ibaraki.html

募集背景・プロジェクト概要

茨城県で高等教育の改革スタート。

 茨城県では、少子高齢化の影響で1989年をピークに中学校卒業者数が年々減少。地域振興また未来の人財育成においては高等学校の改革が必要と考え、「県立高等学校改革プラン(※)」を策定した。プランの一つとして県立高校の中高一貫教育校への改編計画を推進。成長が著しい6年を一貫校で過ごすことで、受験勉強ではなく、探究心や課題解決力を磨く時間に費やし、社会で活躍できる人財を育てていく考えだ。県内偏差値トップの高校をはじめ、複数の公立高校を中高一貫教育校へ再編し、現在公立の中高一貫校数は全国No.1となっている。

(※) https://www.edu.pref.ibaraki.jp/board/gakkou/koukou/gakkodukuri/kaikaku/index.html

※公立中高一貫校の数は文部科学省調査より算出。https://www.mext.go.jp/b_menu/toukei/chousa01/kihon/kekka/k_detail/1419591_00003.htm

多様性のある教育を推進するため、教員免許不問の「校長」公募を開始

 中高一貫校で多様性のある教育を推進するため、茨城県では教員免許・経験不問の校長公募を2019年に開始し、教員の経験がない2名の採用が決定した。勤務初年度の2020年は副校長として経験を積み、2021年度より校長として各学校の改革を推進している。2020年も公募を行なったものの、教育現場での具体的なビジョンが見えず、採用には至らない結果に。今年度は教育への熱量を重視した採用をすべく、これまで設定していた年齢制限を撤廃。また、より幅広く活躍いただける方を募るため、エン・ジャパンとタッグを組み、募集を行う。 

 配属先は2022年に開設する2校を含め、5校の中高一貫校。多様な経験を求めての公募となるため、教員免許や教職経験は不問とする。教育を改革するには現場の職員との連携は必須であることから、連携を行なえるような複数名のマネジメント経験は必須となる。

 2000年「学校教育法施行規則」の改正を機にはじまった民間人校長登用制度、全国で徐々に広がりを見せている。

募集要項

・募集職種:校長(中高一貫校)

・応募受付期間:2021年8月19日(木)~2021年9月29日(水)

・応募方法:『エン転職』『ミドルの転職』 各サービスから応募

・応募資格:民間企業や官公庁で管理職の経験をお持ちの方 ※詳細は求人ページをご確認ください。

・給与:月給60万8000円+各種手当+賞与年2回

・雇用形態:特定任期付職員(4年間)

・特設ページ:https://www.enjapan.com/project/ibaraki.html

本プロジェクトにおける当社支援サービス

総合満足度No.1(※) の求人情報サイト『エン転職』https://employment.en-japan.com/

大分県教育委員会主催 STEAM教育を体感する高校生向けオンラインイベント 「STEAMオンライン講演会 vol.1」を開催

 産官学連携で先端科学技術分等で幅広く活躍できる次世代人材の育成を目指そうと、大分県教育委員会は、9月11日(土)に、STEAM教育の観点から、先端科学技術の今を知ることができる 「STEAMオンライン講演会 vol.1(主催:大分県教育委員会 ・ 協力:(株)Barbara Pool/一般社団法人STEAM JAPAN)」を開催する。
「STEAMオンライン講演会 vol.1」では、宇宙や科学分野の第一線で活躍する研究者やエンジニアらが登壇し、探究学習の必要性や高校生だからできる課題解決、グローバルに活躍するために必要なスキルなどを学ぶ。

  大分県教育委員会は、STEAM教育やSDGsなどを通じて、先端科学技術分野等で幅広く活躍できる次世代人材の育成を推進している。この事業は、STEAM JAPANが中心となり、産官学連携による「人的ネットワークの形成」や「学び(STEAM教育)の場の提供」を行うことで、県内高校生の思考力・創造力を育成できる体制を構築する。

【概要】
◆日時:令和3年9月11日(土) 13:00~17:00
◆場所:オンライン開催
◆参加費:無料
◆募集期間:2021年8月16日(月)~9月7日(火)
◆公式ウェブサイト:https://www.oitasteam.jp 

【内容】
 第1部 「STEAM型 探究学習のススメ」 13:05 -14:15(大島教授):
 未来を担う高校生にとって必要なのは、グローバルな視点でさまざまな課題解決ができるようになる革新的(イノベーティブ)なアイデアや視点が持てるようになることです。女性研究者ならではの視点で、研究者の未来と今後の展望を語っていただきます。

 第2部「日本の高校生 先端事例紹介− 未来を生きる高校生へ− 」14:20-15:30(鵜飼氏):
 2030年、2040年の世界はどうなっているのでしょう。未来を生きる高校生に必要なのは、自分自身の力でさまざまなアイデアを具現化することです。未踏ジュニアでは、独創的なアイデアを開発する小中高生クリエイター達を育成しています。未踏ジュニア代表の鵜飼氏と未踏の卒業生が、先端事例の紹介や高校生だからこそできることを語ります。

 第3部 15:35 -16:45(高林氏):
 2030年OISTは、世界レベルの教員らのサポートで多様な研究が関われる、学内に最新鋭の研究設備と機器を備えた研究室があります。教員・学生の半数以上は海外出身者で、グローバルな環境で最先端の科学技術を学ぶことができます。講演では、世界の科学技術の“いま”と国際的な環境で活躍するために必要なスキルを学びます。

【登壇者プロフィール】
大島 まり教授:東京大学大学院情報学環 / 生産技術研究所 教授次世代育成オフィス(ONG)室長
鵜飼 佑氏:「一般社団法人未踏」未踏ジュニア代表
・三橋 優希さん(N高等学校)
・名伊藤 寛子さん(東京大学教養学部理科一類・一般社団法人techfeelo理事)
・武田 和樹さん(東京都立産業技術高等専門学校品川キャンパス電子情報コース)
高林 美咲氏:沖縄科学技術大学院大学(OIST)副学部長

大分県教育委員会では、STEAM 教育やSDGsなどを通じて、先端科学技術分野等で幅広く活躍できる次世代人材の育成を推進しています。本事業は、STEAM JAPANが中心となり、産官学連携による「人的ネットワークの形成」や「学び(STEAM教育)の場の提供」を行うことで、県内高校生の思考力・創造力を育成できる体制を構築します。

また、令和3年度に行なわれる「第33回宇宙技術及び科学の国際シンポジウム(ISTS)大分別府大会」や2024年の「スペースポート開港」など、宇宙科学技術や先端技術をメインテーマとし、県内学生向けの各種イベントや課題研究等の探究型の学習機会を提供します。

■公式ウェブサイト:https://www.oitasteam.jp