Category: 塾ニュース|大学

富山大に理工系新学部

富山大は、立山連峰から富山湾の深海まで高低差のある地形や県内に集積するアルミ産業など、地元の特徴を生かした理工系新学部「システムデザイン学部」(仮称)の開設を検討している。新学部は、現在の理学部地球科学科を「地球システム科学科」、工学部材料機能工学科を「マテリアルデザイン学科」の名称でそれぞれ編入するほか、新たに「都市デザイン学科」を新設する。学部・学科名は現時点でいずれも仮称だが、定員は計150人とする計画だ。同大は2016年度からの新学部設置を目指し、文部科学省と調整している。

低脂肪の豚肉 千葉大

千葉大学発ベンチャーのサーマス(千葉県市川市)が開発した低脂肪の豚肉「ノンメタポーク」が取扱店を増やしている。2013年5月に発売して以来、各地の飲食店に加え、2月にはレシピサイト「クックパッド」でも取り扱いを始める。ノンメタポークは内臓脂肪を減らす特殊な発酵飼料を食べて育った豚の肉。赤身に対する脂肪の割合が低く、通常よりもビタミンB1を豊富に含む。脂身の融点が低いため口溶けが良く、くどくないのでさまざまな料理にも使いやすい。

大学経営の少子化対策、シニア大学生増殖中

大学で学ぶシニア世代が増えている。少子化に伴い学生の確保が難しくなるなか、定年退職者らを呼び込もうと、大学が専用の入試制度を導入する動きも広がっている。文部科学省の学校基本調査によると、全国の大学院の修士・博士課程で学ぶ61歳以上の人は422人(14年度)。この5年間に大学院進学者が全体で6千人近く減少するなかで、シニア世代は逆に増加した。シニア向けの入試制度は全国で広がっており、最近は学費の負担が難しい人や学位の取得までは必要としない人向けのプログラムを用意する大学も出てきた。

地方私立大、「公立化」に続々

私立大学公立化の第1号は高知工科大(高知県香美市)。入試の定員460人に対し、受験者数は08年度の745人が、公立化した09年度は5812人に急増。14年度も2637人と好調が続く。10年度は名桜大(沖縄県名護市)など2大学、14年度は長岡造形大(新潟県長岡市)が公立化。長野大も昨年、地元の長野県上田市に「要望書」を出した。最近では新潟産業大(新潟県柏崎市)や成美大(京都府福知山市)など、山口東京理科大のように地元自治体が資金面で協力した「公私協力型」の大学も公立化を目指し始めた。

愛知教育大 電子黒板やタブレットの活用法、NTTラーニングシステムズと共同研究

愛知教育大は、小中高校の授業で使う電子黒板やタブレットなどの情報機器の最適な活用方法を開発するため、NTTラーニングシステムズと共同研究を始めた。同大付属の名古屋中学(名古屋市東区)は国に先駆け、昨年までに45台のタブレットと全教室への電子黒板を備え、部分的なICT教育を始めた。17年度からは全生徒に1台のタブレットを持たせ、ICT教育を本格化させる計画だ。研究成果は、小中高校の現職教員の教員免許状更新講習や研修、同大生の教員養成に役立てる。

保有する特許活用で稼ぐ 大学や研究機関

全国の大学や研究機関で、保有する特許を活用した収入が増えてきた。特許収入には売却のほか、特許の使用を認める代わりに対価を受け取る「ライセンス収入」などがある。文部科学省が大学や高等専門学校(高専)、研究機関計1073機関を対象に調べたところ、13年度の特許収入は前年度比約6.5億円増の約22億1千万円だった。内訳では、東京大が約6億5千万円でトップ。京都大が約4億1千万円で続き、2大学で全体の5割弱を占めた。

宇都宮大、地域デザイン科学部、16年新設

宇都宮大(進村武男学長)が2016年4月、地方行政や建築技術など文系・理系双方の分野を学ぶ「地域デザイン科学部」(仮称)の設置を予定している。新学部は、「コミュニティデザイン」「建築都市デザイン」「社会基盤デザイン」の3学科で構成される予定。それぞれの定員は50人、50人、40人としている。文理を融合させた総合的な教育で、地域の問題解決に役立つ人材の育成を目指す。同大は年度末までに文部科学省へ設置申請する。

東京海洋大 公開講座「フィッシング・カレッジ」

東京海洋大学の品川キャンパス(東京都港区)では月に1度、公開講座「フィッシング・カレッジ」が開かれている。釣りを通じて水辺の環境や水産業についても考えてもらおうと2005年10月にスタート。次回3月の講座で通算100回の節目を迎える。受講は無料なうえ、事前予約もいらないため気軽に足を運べる。仕事や学校帰りの会社員や学生も参加しやすいように、講義は午後6時半から始めている。毎回50人ほどが集まり、参加者には小中学生や女性の姿も目立つ。

東大「軍事研究認めない」 「解禁」報道を否定

軍事に関わる研究を禁止している東京大学で、大学院の情報理工学系研究科が昨年12月、「科学研究ガイドライン」を改訂したことが分かった。「一切の例外なく軍事研究を禁止する」という文言を削除し、「成果が非公開となる機密性の高い軍事を目的とする研究は行わない」と追加した。これについて一部の報道機関が16日に「軍事研究を解禁」などと報道。東大は同日、「報道内容が間違っている」と否定した。

在宅患者向け小型心電計 東北大

東北大学の吉沢誠教授らのグループは在宅患者向けの小型心電計を開発した。患者の胸にセンサー付きの専用パッドを貼り、心拍の状態を読み取る。データは近距離無線通信「ブルートゥース」で室内のスマホなどに送信。医師はクラウド経由でスマホやタブレットから心電図の波形を確認できる。心拍に異常があればスマホの画面やメールでアラームを送る仕組みだ。昨年12月にイメージワンが発売した。価格は5年間のシステム利用料を含め、25万円。医師不足に悩む国内の在宅医療機関や高齢者施設のほか、海外でも販売する計画だ。