多摩美術大学（東京都世田谷区、八王子市 学長: 建畠晢）は、アドビ株式会社が提供する「デジタルクリエイティブ基礎講座オンライン版」を活用した学生サポートを、国内の大学で初めて実施する。
　同校は、全学生のデジタル制作を支援する多摩美術大学メディアセンターの取り組みの一環として、本学では2016年より個人のパソコン1台に限りAdobe Creative Cloudを無償で利用可能にしている。
　このたび、アドビ社の協力を得て、同社制作のオンライン版の講座映像を活用して学生対象のセミナーを開催したり、授業に利用したりすることができるようになった。
　同校は学生の創作活動を支援するため、アドビ社とAdobe Creative Cloud利用に係る包括契約を結んでおり、学内の全パソコンで同社のデジタルクリエイティブツールを利用できる体制を整えている。2016年からは「学生オプション」を導入し、全学生が個人のパソコン1台に限りAdobe Creative Cloudを無償で利用することができるようにしている。2021年4月からはAdobe Creative Cloudのアカウントを全学生に、自動的に付与するようにした。
　また、同校メディアセンターでは、Adobe Creative Cloudの利用促進と初心者へのサポートを目的に毎年アドビから講師を派遣してもらい、同社のデジタルクリエイティブツールを学ぶセミナーやワークショップを開催してきた。しかし、2020年度は新型コロナウイルス感染拡大の影響により、こうしたセミナーの開催ができなった。

■「デジタルクリエイティブ基礎講座オンライン版」について
　同社では他にも国内複数の大学でAdobe Creative Cloudを通してクリエイティブな感覚を養う授業を開講していたが、コロナ禍により急遽オンラインでの授業に切り替えざるを得なかった。今回、同校に提供されるのは、そのときの経験と知見を生かして制作されたもの。構成・レイアウト、タイポグラフィ、造形、色彩、動画編集など7つの項目があり、それぞれ講義と演習の2部構成となっている。同社のデジタルクリエイティブツールを用いてどう表現するか、どうアイデアを可視化するかを体系的に学ぶことができる。
　同校メディアセンターとアドビ社で今年度のサポートセミナーの開催について協議したところ、コロナ禍の収束の見込みが立たない現状で例年通りの対面での開催ができるかどうか不透明であること、また、オンラインのほうがより多くの学生が参加可能となることなどから、今回、国内の大学では同校が初めてこの「デジタルクリエイティブ基礎講座オンライン版」が提供されることになった。

■多摩美術大学メディアセンターについて
　多彩なメディアや技術に対応するコア・センターとして2001年に開設されたメディアセンターは、八王子キャンパスおよび上野毛キャンパスの全学生が利用できる共同施設。3DCG映像の制作が可能な映像センターをはじめ、3D加工やVRコンテンツ制作を支援するstudio FabCave、撮影スタジオや暗室を備えた写真センター、樹脂・金属・塗装・木材などさまざまな素材や加工方法を横断できる工作センター、自身の制作物の材料や考え方の糸口を見つけるための素材研究室CMTEL（シムテル）、コンピュータ基礎教育を推進する情報センターなどで構成。学生の制作の手助けとなる最先端の多様な機材や設備を提供するとともに、コンピュータやインターネットに代表される新しいデジタルメディアを駆使した、デジタルとアナログの融合による作品制作の支援も行っている。

＜参考＞
多摩美で使えるクリエイティブな機能
https://a.tamabi.ac.jp/function/
メディアセンター概要
https://www.tamabi.ac.jp/mc/index.htm

　2021年4月、教育研究活動の効率化と一層の発展を目指し、千葉大学亥鼻キャンパスに医学系総合研究棟（治療学研究棟）が完成した。千葉大学医学部はこの新棟を拠点とし、次世代の医学・治療を担う「治療学」の創成と医療人の育成を進めていく。

• 設備を充実しより質の高い教育研究活動を確保
　医学系総合研究棟外観（南玄関側）　千葉大学医学部は、1874年に千葉町に設立された共立病院が、県立千葉医学校・附属病院、第一高等学校医学部、千葉医学専門学校、千葉医科大学と変遷を経て、1949年に設置された。これまで使用していた施設は建築から84年が経過し、老朽化が進むなか、今後、医学部がより一層発展し、次世代の医学・治療を担う「治療学」の創成を進めていくため、新棟の建設が決定した。

　株式会社UnReact（福岡・北九州市、西川 信行 代表取締役）は、九大生一年生限定のプログラミングコース「Qpro ORIGIN」をリリースした。

　Qpro ORIGINは、九州大学（九大）生 一年生限定のプログラミングコース。九大卒の現役エンジニアが、現代のプログラミングに必須のモダンなスキルを九大生に提供する。

Qpro ORIGIN 公式サービスページ
https://unreact.jp/qpro-for-first-grade

■九大生限定のプログラミングスクール | Qproの概要
　Qproは、九州大学（九大）生 限定のプログラミングスクール。九大卒の現役のエンジニアが、現代のプログラミングに必要なプログラミングスキルを九州大学の文系の学生に提供する。

■Qpro 一年生限定コース | Qpro ORIGINの概要
　Qpro ORIGINは、Qproの一年生限定のコース。Qproのカリキュラムを一年生にカスタマイズし、今回のリリースに至った。

　株式会社スクウェア・エニックス（東京・新宿区、松田 洋祐 代表取締役社長）と中央大学（東京・八王子市、福原 紀彦 学長）は、教養豊かな国際的人材育成を目的として2018年に締結した、人的・知的資源の交流と活用を図る連携協定）に基づき「特殊講義（ゲームプランニング）スクウェア・エニックス協力講座」）を開講する。
　この講座は2021年9月より、国際情報学部の開講科目として実施する。
　中央大学 国際情報学部（新宿区・市谷田町）は、国際社会が抱える情報の諸課題を多角的に分析・解明した上で、その問題の解決策を論理的に構築し、国際社会に受容される情報サービス・政策を実現できる人材の養成を目的とし、「『情報の仕組み』と『情報の法学』の融合」を理念に掲げ、2019年4月に開設された学部。
　講座は、ITや映像制作・AI等のコンテンツ開発技術という「情報の仕組み」と、世界市場での事業展開に不可欠な法規制・文化慣習への対応という「情報の法学」の両側面より、デジタルエンタテインメント業界のリーディングカンパニーであるスクウェア・エニックスの知見を盛り込んだ実務的かつ多面的な内容となっている。

　プログラミングやグラフィックといったゲーム開発固有の専門知識だけでなく、ローカライズ（翻訳と異文化対応）や人工知能、映画制作の視点からみる映像ディレクションなど、バラエティに富んだ講義を、スクウェア・エニックスの現役社員が13回にわたり展開する。

　ＮＳＧグループの新潟医療福祉大学は、福井県鯖江市との間における包括連携に関する協定を締結する運びとなり、３月２４日（水）新潟医療福祉大学にて協定締結式をオンラインにて実施した。

　協定締結式には、新潟医療福祉大学から西澤 正豊 学長、丸田 秋男 副学長をはじめ、健康スポーツ学科 西原 康行 学科長／社会連携推進部長、視機能科学科 前田 史篤 学科長、視機能科学科 石井 雅子 教授、鯖江市出身の堀井 遥樹 さん（健康スポーツ学科３年生・陸上競技部所属）、蓑輪 夢未 さん（同学科１年生・陸上競技部所属）らが出席した。

【連携協定の目的】
お互いが所有する専門性や知的、人的、物的資源の提供を通じて、保健、医療、福祉、スポーツ、産業などの分野で相互に協力し、地域社会への貢献や人材育成、産業振興に寄与することを目的としている。

【鯖江市との連携事項について】
・鯖江市の地域福祉やスポーツ分野の発展に向けて、本学が有する専門的見地からの支援やアスリートとの健康づくり・スポーツ交流

・鯖江市の保育及び教育現場での講習や保育・幼児教育系の進路を目指す学生に対する講義の実施、および鯖江市での学生のインターンシップ受入れ活動支援

・鯖江市高年大学等での健康や福祉をテーマとした生涯学習講座の開催や、鯖江市主催イベント等での共同出展による啓発活動

・社会福祉および視機能に関する分野等において、鯖江市のものづくり産業の技術を生かした新産業創出の模索

・幼児期の子どもの目に対する意識を高めてもらう取り組みをはじめ、世界的に問題視されている「近視」予防の実証など目を守るための継続した事業の推進

　鯖江市は２０１５年度から３歳児健診において、眼の屈折検査を導入し、弱視等の早期発見に取り組んでいる。２０１９年度からは、日本海側唯一の視能訓練士養成大学である本学の石井雅子教授（視機能科学科）と連携し、「眼育（めいく）さばえプロジェクト」として幼児期の子どもたちの視力検査体制の強化や眼の健康づくりを推進してきた。

■眼育さばえプロジェクトについて
https://www.city.sabae.fukui.jp/about_city/shinoseisaku/citypromotion/meikusabae.html

　国立大学法人鹿児島大学（鹿児島市、佐野 輝 学長）、日本航空株式会社（東京・品川区、赤坂 祐二 社長）、日本エアコミューター株式会社（鹿児島・霧島市、越智 健一郎 社長）は、地域社会の発展と教養豊かな国際人財育成への寄与を目指し、3者で包括連携協定を締結した。
　これまでも、鹿児島大学、JAL、JACの3者は、2020年10月5日に「地域に密着したパイロット人財創出のための連携協力協定」を締結し、パイロットを目指す人財の裾野の拡大、人財発掘、育成に取り組んでいる。3者は今後も包括連携協定を通じ、教育・地域貢献・国際交流の分野での取り組みを積極的に行うことで、地域社会の発展・活性化にも貢献していく。

１．目的
人的･知的資源の交流と活用を図りながら、教育・研究等の分野において相互に連携・協力し、地域社会の振興と発展に資するとともに、教養豊かな国際人財育成に寄与することを目的とします。
２．連携・協力事項
①教育、研究及び文化の発展・向上に関する相互支援
②地域社会の発展・活性化への貢献
③学生の人財育成・キャリア形成に関する支援
④学生の国際交流に関する支援
⑤学生および教職員の研究成果・活動の業務への活用
⑥学生および教職員と社員の相互交流の実施
⑦その他相互に連携・協力が必要と認められる事項
３．現時点で予定している活動内容
①鹿児島県内のJAL/JAC事業所にて、航空事業全般を学ぶインターンシップなどの実施
②奄美群島における世界自然遺産登録の機運醸成に資する活動

　産学連携による『観光映像プロモーション機構』を設立したと３月２日、参画する11社が共同で発表した。参画するのは、和歌山大学観光学部木川研究室、日本航空（株）、（株）JTB、大日本印刷（株）、西日本旅客鉄道（株）、（株）青森銀行、あおもり創生パートナーズ（株）、（株）Jストリーム、一般社団法人日本巡礼、日本ユニシス（株）、パロニム（株）。
　本機構は、代表理事に前国立大学法人京都工芸繊維大学 学長の古山正雄氏を迎え、産・学・官・民のネットワークを構築し、持続可能な観光地経営の実現を目的として、国内外の課題抽出と良質な観光映像の制作による観光振興を推進していく。この取り組みの一環として、3月2～3日に開催される「第3回日本国際観光映像祭」に協賛・協力する。

■第3回日本国際観光映像祭（2021年3月2～3日開催）（URL：https://jwtff.world/）
日本が世界の平和や文化振興に貢献し、観光立国を進めていくうえで重要となる「観光映像」の在り方を考える映像祭。国際部門1,207本、国内部門120本の作品を上映するほか、今回初めて、与論島（鹿児島県与論町）をフィールドにして、観光と住民との関係について、クリエーターたちが現地滞在して考えながら観光映像を制作したアートプロジェクト「ART&FACTORY JAPAN」の報告も行う。期間を通じて、VR（仮想現実）などの映像技術や、デジタルマーケティングとの連動施策などを活かした映像の配信、SDGsを考慮した観光映像についての議論、優れた観光映像の表彰などを実施。加えて、フォーラムにて観光映像プロモーション機構の活動概要などを含めた発表を予定。（主催：日本国際観光映像祭実行委員会）

■観光映像プロモーション機構　参画企業・団体一覧
国立大学法人和歌山大学観光学部　木川研究室所在地:和歌山県　代表：木川剛志
株式会社JTB本社:東京都　代表取締役社長執行役員：山北栄二郎
大日本印刷株式会社本社:東京都　代表取締役社長：北島義斉
西日本旅客鉄道株式会社本社:大阪府　代表取締役社長：長谷川一明
日本航空株式会社本社:東京都　代表取締役社長：赤坂祐二
株式会社青森銀行本社:青森県　取締役頭取：成田晋
あおもり創生パートナーズ株式会社本社:青森県　代表取締役社長：越田健一
株式会社Jストリーム本社:東京都　代表取締役社長：石松俊雄
一般社団法人日本巡礼所在地:千葉県　代表理事：船田幸夫
日本ユニシス株式会社本社:東京都　代表取締役社長：平岡昭良
パロニム株式会社本社:東京都　代表取締役：小林道生

※記載された内容は発表日現在のもの。今後予告なしに変更されることがある。

　武蔵野大学は令和３年２月１日（月）～18日（木）のうち11日間、2022年３月卒業予定学生を対象に全国55社による「企業研究合同セミナー」をオンライン開催する。緊急事態宣言下において、Zoomを活用したオンライン型企業セミナー説明会を開催することで、対面による就職支援が困難な中で、学生の企業理解を深める一助となることを目指す。コロナ禍で厳しくなっている就職活動でよいスタートを切れるよう学生を支援する。

「企業研究合同セミナー」は今年で４回目の開催となり、昨年は220人が参加した。オンライン開催は今回が初の試みであり、55社が参加し、11日間にわたり各日５社の人事担当者による説明、質疑応答等を３回（各回45分間）行う。
学生は事前申し込みにより、１日最大３社まで参加することが可能。コロナ禍でオンラインでの説明・選考が主流となっている中で、学生が早期からオンラインでの就職活動に慣れ、効率的かつ安全に企業理解を深める機会とする。

【概要】
■開催日時：令和３年（2021年）２月1日（月）～18日（木）
（１）13：05～13：50　（２）14：00～14：45　（３）15：00～15：45
※毎日12：30～事前説明がある
■対象者：令和４年（2022年）3月卒業予定の本学学生（※事前申込必須）
■開催方法：WEB会議システム「Zoom」を使用
※各企業が設定するミーテイングURLを事前に予約済の学生に案内
■参加企業数：55社（金融、IT、メーカー等）

　11月16日、社会情報大学院大学（東京都新宿区、吉國浩二学長)が、2021年4月から新たに「実務教育研究科」を新設することを発表した。同研究科は実践知や新たな教育の体系化を目的としており、実務家教員の養成も担う日本初の研究科となる。

　同大学院大学が「実務教育研究科」を新設する背景には、社会情勢の複雑化がある。Society5.0、人生100年時代を迎えリカレント教育が重視され、学び続けることが必要になっている。実務の場においては、体系化されていない知識を整理し、普及し、活用させていく能力が求められている。

　同研究科はそのような社会の要請を捉えて、２年間の学びを形にし、自分自身で知識を作り出すリーダーの養成を目指す。

　今、一般大学では、一定数の実務経験がある「実務家教員」が授業をしなければいけない。加えて、専門職大学では、教員の一定数が５年以上の実務の経験を有し、かつ高度の実務能力を有する実務家教員でなければならない。そのうちの２分の１は、“研究能力を持った”実務家教員ではないといけない。

　同大学院では、2年間の課程の中で、研究能力を持った実務家教員の養成を目指し、修了後は専門職学位である「実務教育学修士」を授与する。実務家教員を対象にした修士号の授与は、同大学院大学でしかできない。

　一方で、社内教育、新たな教育事業の担い手にとっても魅力的なカリキュラムが提供される。例えば、リカレント教育の設計や専門職大学や専門学校、今までにない新たな教育事業の担い手などの育成も目指す。

「小学校や中学校の教育とは課程とは異なる新たな教育について社会を牽引できる教育について考えたい、学びたい方に入学していただければと思います」と、同研究科研究科⻑（就任予定）川山⻯二氏は言う。

　授業は平日夜間、土曜は10時半から17時50分の中で行われ、働きながらでも学べる。

　講義は、対面はもちろんのこと、オンラインでも参加できるため、自宅や出張先でも受講できる。欠席した場合でも、後日映像で授業を見ることができ、一部の対面でなければいけない授業を除けば、オンラインのみで修了することも可能だ。試験もオンラインで受験でき、柔軟な学びが実現できるようにデザインされている。

　また、2021年度より同研究科だけでなく、併設されている広報・情報研究科もオンライン入学が可能になり、全国から入学者の募集を開始する。