武蔵野美術大学（東京・小平市、樺山 祐和 学長）と富士見中学校高等学校（東京・練馬区、佐藤 真樹 学校長）は、高大連携デザイン教育プロジェクトを実施する。

　富士見中学校高等学校の高校１年生を対象に、本学造形構想学部クリエイティブイノベーション学科（以下、CI学科）の学生が課題探究をベースとした高校生向けデザイン授業を企画し、実際に授業運営を行う。昨今新たなデザイン教育や探究授業を進めようとする高校教育の場において、美術大学が基軸としてきたアート・デザインに通底する造形教育を通して「創造的思考力」や「構想力」を養うCI学科のカリキュラムでの学びを活かし、大学と高校の共創を図る。

　CI学科は、美術・デザインを学ぶことで身につく力「創造的思考力」を持って、社会の中で実践的に学ぶことを目的として、2019年に開設し、2023年3月に第1期生を輩出した。
　CI学科の学生は、入学後2年間、本学鷹の台キャンパスで美術・デザインの基礎、フィールドリサーチ、イノベーションに関する歴史的背景を学ぶ。3年次からは、市ヶ谷キャンパスで、提携企業・自治体等と連携したプロジェクト型授業を通じて社会と共創していく。
　このプロジェクトを含め、企業や自治体等と連携し、持続可能な未来社会について、様々な分野の専門家と対話しながら、実社会における様々な課題に取り組んでいく。

　埼玉工業大学（埼玉・深谷市、内山 俊一 学長）人間社会学部 情報社会学科は、地域創生の一助へ先進のCG＆AR技術を活用した、観光支援共同プロジェクトを展開した。

　第一弾として、2022年10月1日に11年ぶりに全線の運転を再開したJR只見線が通る、福島県南会津郡只見町と同町の三石神社などの観光地をPRするため、同学科の森沢研究室と本吉研究室が連携して、只見町承認のキャラクター「三石縁（みついしゆかり）」が、只見町の魅力をわかりやすく紹介するオリジナル動画を制作した。
　2023年8月20日（日）に福島県只見町「季の郷 湯ら里」にて実施される「JR只見線開業60周年記念式典」内にて、森沢教授、本吉准教授により「只見町の観光スポットを紹介するAR動画プロジェクトのご紹介（Attendol Project）」として発表する。今後は只見駅構内、只見町インフォメーションセンター内、只見町役場内での各モニターで放映されるほか、YouTubeなどの各SNSにおいて、国内外へ配信される。

○ 制作動画：※只見町公式YouTubeから配信。
暫定版（後日更新）https://www.youtube.com/watch?v=BTco1YQZrMg

　今後は、全国の地方自治体の観光コンテンツ支援に向け、アテンドルを利用した産学官連携の共同プロジェクトを提案して、具体的な観光支援を積極的に展開していく予定だ。

　兵庫県の斎藤元彦知事は、兵庫県立大学と県立芸術文化観光専門職大学の入学金と授業料について、2024年度から所得制限なしで兵庫県内在住者を対象に段階的に無償化する方針を発表した。これにより、大阪府に続き、兵庫県も公立大学の無償化を進める方針だ。
　現在、兵庫県は年収約500万円以下の世帯を対象に、国の支援制度に加えて県立2大学の入学金や授業料を減免している。2024年度からは一部の学年で無償化をスタートし、数年後には全学年に拡大する計画だ。また、大学院も対象であり、全学年で無償化が導入される場合、年間約23億円の経費が見込まれる。
　現行の授業料は兵庫県立大学も県立芸術文化観光専門職大学も年額53万5800円。兵庫県立大学は県内9キャンパスに約6600人が在籍しており、県立芸術文化観光専門職大学は21年に開学し、約250人が学んでいる。
　斎藤知事は「奨学金の返済が若者の将来設計に影響を及ぼしている。将来への展望を持つ若い世代を支援するためにも、無償化を推進したい」と述べ、この方針を説明した。

　東京⼯業⼤学（技術経営専⾨職学位課程）では、ＭＯＴ（技術経営）に関する社会⼈向けプログラムとしてキャリアアップMOT「エッセンシャルMOT秋季コース」を開催する。「企業戦略とイノベーション」「事業開発・アントレプレナーシップ」など、働きながら東⼯⼤ＭＯＴのエッセンスを6ヶ⽉間で学びます（８科⽬、全２４回）。講義は平⽇夜（水曜19〜21時、一部⼟曜）に実施する。対面形式とZoomによるオンライン形式も併用する。

○コース紹介Webサイト
https://www.academy.titech.ac.jp/cumot/esh_announcement.html
○コース紹介PDFパンフレット
https://www.academy.titech.ac.jp/cumot/data/esh/cumot_ES_a_2023.pdf

【コース実施概要】
受講期間：2023年10月4日～2024年3月6日、水曜19～21時（一部土曜10～17時）
※ビジネスシミュレーション「M&Aと事業評価」は土曜日に開催予定です。
受講場所：田町キャンパス（東京都港区芝浦3-3-6 CIC410教室）での対面形式とZoomによるオンライン形式を予定しています（対面講義はオンライン受講との併用になります）。
※オンライン講義の受講に必要な通信環境は受講者にてご用意ください
受講対象者：
・次世代の企業経営を担う社会人の方
・「教わる」ではなく自ら「学ぶ」という意識をお持ちの方
【このような方に受講をお勧めします】
これからマネジメントを担っていく若手から、経営者として活躍されている方など技術経営のエッセンスを体系的に学びたい社会人の方が参加しています。MOTの学びを通じて仕事上の課題解決や自らのスキルアップを図るなど、高い学習意欲を持つ方々が参加しており、受講生同士の交流はお互いの刺激にもなっています。
募集人数/受講申込期間：24名（最少開催20名）/2023年8月1日（火）～8月30日（水）（締切日必着、一括審査）
受講料：220,000円（消費税込）
受講申込方法：
願書に必要事項をご記入のうえ下記の住所までお送りください（締切日必着）。

※PDFファイル等、電子ファイルでのご提出も受け付けます（cumot-info[at]mot.titech.ac.jp）。メールの送受信をもって押印・署名扱いとさせていただきます。

〒108-0023　東京都港区芝浦3-3-6　CIC910
CUMOT事務局 エッセンシャルMOT秋季受講申込担当

　iU（東京・墨田区、中村 伊知哉 学長）との連携により、新たなメディア会社「株式会社MediAlpha」が設立された。
株式会社MediAlphaは、本社をiU内に置き、主な事業としてメディア事業、イベントプロデュース事業、価値創造事業を展開する。同社はiUと連携しており、中村伊知哉学長の指導のもとで、iU在学中のZ世代を中心に立ち上げられたプロジェクトから誕生した。

　iUは学生744名と教員850名以上（専任教員28名、客員教員835名）、連携企業568社を有し、研究所「B Lab」や10,260㎡の敷地を保有している。これらの豊富なリソースを最大限に活用することで、株式会社MediAlphaは通常のメディア会社では提供できない付加価値を提供する。
　同社は、iUメディアやイベントプロデュースを皮切りにタレントマネジメントやマッチング事業を展開する。今秋にiUすみだキャンパスに美術家でありiU客員教授でもある長坂真護氏のアートギャラリー常設を計画している。また、長坂真護氏が創造したSDGsキャラクターIP「ミリーちゃん」を主人公にした教育コンテンツの共同開発を推進し、世界のインフルエンサー、αZ世代に共感の連鎖を起こしていく。
　地域貢献としては、iU校舎と周辺敷地を最大活用し、大学まるごとミュージアム構想の推進や墨田区（スカイツリー）×パリ7区（エッフェル塔）姉妹区にちなんだモダンでこれまでにないマルシェブランドをつくる。マルシェでは食料品や下町グルメに加え、すみだモダンクラフトやオリジナル商品も企画販売する予定。若いチカラと地域が融合したイノベーションによって新たな人流を生み出し、地域の活性化に貢献していく。

　株式会社MediAlphaは、iU在学中の発起人3名によって2023年8月4日に設立。iU学長中村伊知哉氏が顧問に就任する。

役員：
代表取締役CEO: 森井創
取締役CSO: 卜部美緒
取締役CTO: 瓜生雄羽
顧問: 中村伊知哉

［株式会社MediAlphaについて］
住所：〒131-0044 東京都墨田区文花1丁目18-13
設立年月日：2023年8月4日
従業員数：３人
HP: https://medi-alpha.com

　株式会社フォーバル（東京・渋谷区、中島 將典 代表取締役社長）は、「地域創生のための産学連携によるGDX人材の育成」に向け、 2023年7月19日（水）に九州共立大学と産学包括連携協定を締結した。この産学包括連携協定を通して、GDXアドバイザーの育成と地域創生の推進を目指す。

「産学包括連携協定」締結の背景と目的
【背景】
　フォーバルは、国が掲げる日本の未来を拓く4つの原動力「グリーン」「デジタル」「活力ある地方創り」「少子化対策」を実現するために「F-Japan」構想を掲げ、中小・小規模企業のグリーン及びデジタルトランスフォーメーション化を実現するために、産官学の連携により全国に伴走型の支援ができるGDXアドバイザーの育成に取り組んでいる。
　九州共立大学は、自律処行を学是に掲げ、社会貢献や地域経済に関連する専⾨知識などについての習得を積極的に取り組んでおり、フォーバルの「F-Japan」構想との相乗効果が非常に高いことから、産学連携によるデジタル人材育成の活性化を目指して、この協定の締結に至った。

【目的】
　これからの時代において地域創生を行うためには、複雑化する地域住民のニーズや地域課題を解決して、地方自治体に活気を生む必要がある。これらを実現するためには、日々進化を続けているデジタル技術を活用した、これまでにとらわれない行政サービスを提供できるDX人材が必要不可欠。この協定は、九州共立大学の学生に向けてDX/GDX（グリーンおよびデジタル・トランスフォーメーション）の理解促進、DXに関するインターンシップを含むプログラムの策定、ＤXアドバイザー育成の為の講習実施、ＤX人材の輩出を目的としている。

連携の内容
●主に学生に向けてのDX/GDX（グリーンおよびデジタル・トランスフォーメーション）の理解促進
●GDXに関するカリキュラム（インターンシップを含む）の策定
●DXアドバイザー資格取得のための講習実施
●GDX人材の輩出を目指す

フォーバルは、今後も産官学の連携を通じてGDXアドバイザー育成への取り組みを、全国で推進していく方針だ。

九州共立大学 学長 奥田 俊博 様コメント
　九州共立大学の地域連携推進センターでは、「地域連携部門」「研究推進部門」「生涯学習・資格取得支援部門」を設置し、教職員・学生が共に地域連携事業に取り組んでいる。
　現在、株式会社フォーバルと本学が相互に連携し、経済学部経済・経営学科において、情報化社会で活躍できる人材を輩出するための寄付講座の開設や、インターンシップ事業の実施に向けて推進している。
　今後も株式会社フォーバルのさらなる発展や本学の教育の質向上を図るため、本学ができることを積極的に取り組みたいと思っている。

フォーバル　執行役員　九州支社長　西田　圭吾氏は、
　本協定は、私たちフォーバルの社是である”新しいあたりまえ”を創造するための一歩となります。私たちの目指す新しいあたりまえとは、常に変化し続ける社会に対応し、新たな価値を提供し続けることです。
　これからの時代において、地域産業のGX・DX化に対するアドバイザー人材の育成が重要課題です。九州共立大学の学是である“自律処行”は、まさにこれからの時代で活躍する人材を育む教育理念と言えます。
　この協定により、共に次世代の人材育成で新しい価値を創造し、産官学連携にて地域社会に貢献することを目指しています。とコメントした。

　武蔵野美術大学（東京・小平市、樺山祐和 学長）は、7月29日（土）、30日（日）に市ヶ谷キャンパスで初めてとなるオープンキャンパスを開催する。

　このオープンキャンパスは、市ヶ谷キャンパス全体を使って造形構想学部クリエイティブイノベーション学科（以下、CI学科）と造形構想研究科クリエイティブリーダーシップコース（以下、CLコース）の学びを体験・紹介するイベントで、テーマは「作って 壊して 創って」。教員や学生による相談会、全体説明会、ワークショップ、在学生の作品展示、キャンパスツアー、トークショー、シンポジウムなどを実施する。

来校型オープンキャンパス2023「ムサビで知る」in市ヶ谷キャンパス

日程：2023年7月29日（土）、30日（日） 9:30-16:30
会場：武蔵野美術大学 市ヶ谷キャンパス
アクセス：
JR 中央・総武線「市ケ谷」駅下車徒歩3分。
東京メトロ有楽町線・南北線「市ケ谷」駅、都営新宿線「市ヶ谷」駅4番出口下車徒歩3分。
＊事前登録制

https://ci-mau-oc-2023.studio.site/
https://twitter.com/ci_mau_oc
https://www.instagram.com/ci_mau_oc/

　社会人向け総合専門職大学院 社会構想大学院大学（学校法人先端教育機構、東京・新宿区、吉國 浩二 学長）は、文部科学省に「社会構想研究科」の設置届出を行い、2024年4月に開設される。この研究科は、社会学の観点から「社会の理想の姿」を見定め、その実現のために「社会や組織のグランドデザイン」それ自体を練り上げることができる高い専門性を備えたプロフェッショナルや、社会的起業によって経済活動と社会貢献の好循環を実現できる人材の養成を目的としている。

■ 社会構想研究科について
　この研究科では、社会の諸側面を分析するための学識を身につけ、社会課題の解決を図るための卓越した能力を養うことで、長期的な視野から社会善を追求し、その実現のために社会や組織のグランドデザインを描くことができる人材や、新たな社会的価値を創出できる人材の養成を目指す。

〈育成する人材例〉
・社会や組織のグランドデザインを描くために必要な知識を体系的に修得するとともに、それを実現するための具体的な方法論を実践的に身につけた政治家、経営者等
・理論的視座から社会動向と社会課題の本質を見定めたうえで、経済活動を通じてそうした課題の解決を図るための思想と技術を修得した社会起業家、ソーシャルイノベーター等

≪ディプロマ・ポリシー（学位授与の方針）≫
①社会科学的思考力
自らの考える社会の理想像と、それを実現するうえでの課題について、社会学をはじめとする社会学理論に基づいて検討できる
②根拠に基づいて論理を構成する能力
社会の理想と現実の乖離を解消するための方策について、具体的な根拠をもとに論理立てて説明できる
③俯瞰的視野に立って社会を構想する能力
短期的な課題解決のみならず、長期的な視野から社会善を追求できる

≪カリキュラム特徴≫
　この研究科では、社会構想分野の基本的な概念と前提知識を身につけるとともに、社会動向への感受性を養う「基礎科目」、同分野の学術や実践に関する基礎的な知識を修得する「専門基礎科目」、同分野の核となる専門知識や技能を学ぶ「専門科目」、調査研究に基づき社会構想を実践的に探究する「社会構想探究科目」の4区分を設け、それぞれの科目を配置する。
授業形態は、高度な知識や手法を体系的に学ぶ「講義」と、実践的に身につける「演習」に大別されます。どの授業形態においても、専門職大学院の特徴でもある、双方向の少人数教育を重視し、ディスカッションに加え、ケース・スタディ、ワークショップ、ロールプレイング等の形式の授業を積極的に取り入れる。

≪対象者≫
・政治家、経営者、社会起業家等

■社会構想研究科の概要
学　位
社会構想修士（専門職）
修業年限
2年間
授業日
平日夜間、土曜日
入学時期
毎年4月（2024年4月より）
入学定員
25名
入学試験
書類選考、筆記試験、面接試験
学　費
入学金10万円（初年度のみ）、授業料160万円（単年度）

■社会構想大学院大学について
創 立： 2017年4月1日
所在地： 東京都新宿区高田馬場1-25-30
学 長： 吉國 浩二
研究科：
コミュニケーションデザイン研究科
実務教育研究科
附 属：
　先端教育研究所
　社会構想大学院大学 出版部

　株式会社ビズリーチ（東京・渋谷区、酒井 哲也 代表取締役社長）が運営する、転職サイト「ビズリーチ」は、新機能として「GPTモデルのレジュメ 自動作成機能」（以下、GPTツール）を開発した。GPTツールを活用することで、職務経歴書の内容を効率的に充実させられ、ビジネスパーソンと企業の質の高いマッチング機会の最大化を実現する。
　また、GPTツールの性能について、マッチング理論の第一人者である東京大学大学院経済学研究科教授兼東京大学マーケットデザインセンター（以下、UTMD）センター長の小島武仁氏とUTMDチームとの共同研究により検証した。その結果、GPTツールを使用して職務経歴書を作成すると、使用せずに作成するよりも質の高い職務経歴書を作成でき、さらにスカウト受信数も増えることがわかった。

　ビズリーチは、キャリアを主体的に考えるビジネスパーソンが小さな負荷で、簡単に、最適な内容の職務経歴書を完成できるようにGPTツールを開発した。ビズリーチに登録後、簡単な質問（職種、ポジション、業務のミッション、業務領域）に回答するだけで、業務内容を自動でスピーディーに作成できる。GPTツールは、職務経歴書自動作成時に、ビズリーチがこれまで蓄積してきたノウハウとデータを生かした独自のロジックで構成した指示を、OpenAI社の提供するGPTモデルに行っている。
　キーワード入力の際も、ビズリーチ上に蓄積された膨大なデータを基に会員に合った入力内容が推薦される。会員が推薦されたキーワードを選択あるいは入力するだけで、企業やヘッドハンターがスカウト送信の判断を行いやすい、内容が整理された業務内容を作成できる点が特徴。なお、この機能については特許出願中。

・利用方法　＊現在は、アプリ版（iOS）のみの提供
1．業務内容の編集画面から機能の使用を選択
2．4つの質問に回答
3．回答内容を基に、AIが自動で業務内容の文を作成
4．出来上がった文を業務内容に挿入し、自身で編集後に保存

■検証結果
　UTMDとビズリーチは共同で、GPTツールの性能評価を行った。その結果、以下が確認できた。
【数値評価結果】
　GPTツールを使用し職務経歴書を更新した会員と使用せず更新した会員を比較したところ、GPTツールを使用し職務経歴書を更新した会員のほうが、平均で40%多くのスカウトを受け取る結果となった。
　また、GPTツールの使用者と非使用者の属性の違いを考慮したとしても、GPTツールを使用している会員が平均で40%〜46%多くのスカウトを受け取ることが明らかになった。この結果が偶然ではなく、ほぼ確実にGPTツールの使用がスカウトの数を増加させる影響があることが統計的に示された。

【文面評価結果】
　有識者による評点検証においても、GPTツールを用いた職務経歴書はほぼ全ての項目で平均スコアよりも大幅に高い評価を受けた。特に「職務経歴書の構成に対する評価」や、「問題解決能力の高さに対する評価」が著しく高まり、GPTツールを使用せずに職務経歴書を作成するよりも質の高い文章表現になるという結果になった。

検証方法
検証期間：
2023年
4月20日〜6月23日

1. 【数値評価】
   ビズリーチのアプリ（iOS）において、会員にGPTツールの使用/不使用をランダムに割り当てるランダム化比較実験を実施し、スカウト受信数やその他の指標に与える影響を推定した。その際、GPTツールを使用する群と使用しない群の属性の違いを統制するため、傾向スコアを用いた二重頑健（doubly robust）推定法による平均処置効果の推定や、操作変数法を用いた局所平均処置効果の推定など、適切な統計処理を行った。
2. 【文面評価】有識者によるレジュメ評点検証（スコアリング）
   キャリアコンサルタントの国家資格、コーチング資格を有するビズリーチのキャリアコンシェルジュに対し、GPTツールを使用して作成された職務経歴書と使用せずに作成された職務経歴書をどちらかわからない状態でランダムに割り当て、「必要な項目が不足なく含まれているか」「文法上のミスが多いか」「候補者と面接をしたいと思うか」などの19項目について評価を依頼し、その結果に対して統計分析を行った。数値評価と同様、GPTツール使用群と非使用群の属性の違いを統制し、全ての会員がGPTツールを使用した場合の平均処置効果を推定した。

　学校法人 日本教育財団が運営する、医療・福祉・スポーツ系分野の即戦力を育成している専門学校 首都医校（東京・新宿区）は、新宿区にホームタウンを構えるクリアソン新宿と7月3日（月）に包括連携協定を締結した。

　同じ新宿にあるクリアソン新宿と首都医校は、楽しくサッカー観戦できる環境の創出や新宿の活性化を目的とし、これまで国立競技場での試合で車椅子観戦のサポートや、スタジアム外のブースでアスレティックトレーナー学科による身体のゆがみチェックや柔道整復学科による手技療法など、さまざまな催し物を用意し、医療の力で盛り上げた。

今回の協定締結ではさらに以下の項目を連携する。
(1)スポーツ教育関連に関すること
(2)キャリア教育関連に関すること
(3)社会への貢献と地域社会の発展を目的とした活動に関すること
(4)社会貢献に寄与する人材育成に必要と認められること
(5)社会的認知度向上を目的とした活動に関すること
(6) その他、教育交流事業に関すること