AI教材「atama＋（アタマプラス）」を提供するatama plus株式会社（東京・港区、稲田 大輔 代表取締役CEO）は、中高生の保護者453名を対象に、「生成AIの認知度と子どもの学習への利用意向」を調査した。その結果、およそ9割が「ChatGPT（生成AI）」を認知していることが明らかになり、子どもの学習への利用意向については、利用意向の高い層（36.7%）が低い層（15.4%）を21.3ポイント上回った。

　Open AI社のChatGPTをはじめとした生成AIが急速に社会に広まる中、文部科学省が23年夏に向けて生成AI活用ガイドラインの作成に動き出すなど、教育現場での利活用について議論が始まっている。atama plusでは、生成AIを子どもの学習に使うことについて、中高生の保護者がどのように捉えているかを明らかにするためにアンケート調査を実施した。

【調査テーマ1：ChatGPTの認知度】
　中高生保護者の9割が「ChatGPT」を認知。聞いたことがある教育ITに関するキーワードの中でも「メタバース」を超えて「ChatGPT」がトップに。

「ChatGPT」の認知度に関する調査では、「言葉は聞いたことがある（50.6％）」と「言葉も内容も知っている（38.4％）」をあわせて保護者のおよそ9割が認知している結果となった。

「聞いたことがある教育ITに関するキーワード」について複数回答で聞いたところ、近年注目を集めていた「メタバース（62.0％）」を4ポイント上回って「ChatGPT（66.0％）」がトップとなった。一方で「生成AI/ジェネレーティブAI」を選んだ人は16.3％に留まっており、技術分野としてよりも「ChatGPT」という単一サービスとして知られている実態も明らかになった。

【調査テーマ2：子どもの学習におけるChatGPTの利用意向】
　およそ半数が「どちらとも言えない」と回答。利用意向の高い層が、低い層を21.3ポイント上回る結果に。

　子どもの学習への利用意向については、およそ半数が「どちらともいえない（47.9％）」と回答した。残りの半数について利用意向が高い層と低い層を比較すると、利用意向が高い層が36.7%で、利用意向が低い層の15.4％を21.3ポイント上回る結果となった。

【調査テーマ3：子どもの学習でChatGPTを使うにあたって不安なこと・期待すること】
　不安なことには「思考力や記述力が育たなくなること」「AIに依存しすぎること」などが上位に。期待することは「子どもが自身の興味関心を探求すること」「AIを手段として使いこなす力を身につけること」。

　子どもの学習でChatGPTを使うにあたって、保護者が不安なことのトップ3は、「子どもの思考力や記述力が育たなくなること（44.4％）」、「子どもがAIに依存しすぎること（43.4%）」、「子どもが誤った情報や嘘を鵜呑みにしてしまうこと（36.5%）」であり、具体的なデメリットとしてしばしば指摘されている項目が選ばれた。続く4位・5位は「子どもにどのような影響を及ぼすかわからないこと（31.5％）」、「そもそも何ができる技術かよく分からないこと（17.6％）」で、新しい技術ゆえの不安感も垣間見える結果となった。

　期待することのトップ3は「子どもが自身の興味関心を探求すること（42.4%）」、「AIを手段として使いこなす力を身につけること（37.0%）」、「AIの回答をもとに批判的思考力や問題解決力を養うこと（29.5%）」だった。急速に変化する社会において、子どもたちがAIを手段として使いこなし社会でいきる力を身につけていくことへの期待もうかがえた。

【まとめ】
　中高生の保護者の間でもChatGPTの認知度は高く、改めて注目度の高さが浮き彫りになった。子どもの学習における利用意向について、半数が「どちらともいえない」と答えた結果からは、世の中で具体的な活用例が広まっておらず、メリット・デメリットが明確になっていないことが背景にあると考えられる。一方で、AIを使うことで、子ども自身の力を伸ばす助けになると期待を寄せる保護者も一定数存在していた。

　教育現場においては、教育者が実際に使いながら問題点を正しく認識した上で、子どもたちの力を伸ばす助けとするためにどう活用していくかを継続的に議論し、環境を整えていくことが必要だと言えそうだ。

◆　調査概要
調査テーマ：生成AIの認知度、子どもの学習への利用意向
調査対象：全国の中高生の子どもを持つ保護者453名（40代〜60代）
調査方法：インターネット調査（Fastask）
調査期間：2023年6月2日〜6月7日

　NECは、文部科学省が毎年度実施する全国学力・学習状況調査に向けて、「全国の教育委員会におけるデジタルツール導入状況に関する実態調査」を行った。

　2023年4月に実施された全国学力・学習状況調査では一部教科がオンライン方式で行われたため、テストの実施には学習eポータルの導入が急務とされていた。その影響もあり、昨年に比べて150％である約85％の教育委員会で学習eポータルが導入済みであることが分かった。

　調査結果の主なポイントとして、

・学習eポータルを導入済みの教育委員会が約85％

・デジタル教材を活用している教育委員会が約85％

・オンライン授業支援ツールを活用している教育委員会が約80％

と言う実態が明らかになった。

　文部科学省が実施した令和5年度全国学力・学習状況調査において、中学校3年生英語の「話すこと」調査がオンライン方式で実施された。「話すこと」調査は、文部科学省が提供するCBTシステムに対応した学習eポータルの導入が必要だったため、多くの小中学校で学習eポータルの導入が進められたと考えられる。

　一方で、日本の学校の授業におけるICT活用はOECD（経済協力開発機構）加盟国の中でも大幅に遅れをとっており、日本がICT化を進めていくためには様々な課題があると言われている。「1人1台端末」が整備されてからはや3年。全国の公立小中学校におけるデジタルツールの導入状況の実態把握を目的として、調査の実施に至った。

【調査の詳細内容】

■学習eポータルの導入状況 

　全国768自治体に学習eポータルの導入状況を聞いたところ、導入していると答えたのは604自治体(79%)、実証用を導入していると答えたのは46自治体(6%)、導入していないが118自治体(15%)。(n=768)

■学習コンテンツの導入状況（※デジタル教科書を除く）

　全国799自治体に学習コンテンツの導入状況を聞いたところ、導入していると答えたのは683自治体(85%)、導入していないが116自治体(15%)。

■オンライン授業支援ツールの導入状況

全国451自治体にオンライン授業支援ツールの導入状況を聞いたところ、導入していると答えたのは319自治体(76%)、導入していないが98自治体(24%)。(n=451 ※ヒアリング対象を学習eポータルの導入自治体に絞り込み調査)

オンライン授業支援ツールとは

　学校や塾などでのオンライン授業をサポートするためのツール。LIVE配信、録画、双方向コミュニケーション、共同作業、ファイル共有、学習履歴管理などの基本機能があり、新型コロナウイルスの影響で利用が急拡大した。PCやタブレット、スマートフォンといった端末とインターネット環境を整えれば、時間と場所の制約をほとんど受けずに授業の受講が可能になる。

　調査の結果から、全国学力・学習状況調査実施の後押しもあり学習eポータルの導入率が上昇傾向にあることが分かった。今後はそのプラットフォームにおいてデータを集約し、教員・児童生徒がデータを利活用できる状態を作り上げていくことがカギとなる。

　NECでは「データの利活用」を実現すべく、「端末」「学習eポータル」「サポート」の3拍子を揃えたソリューションを提供している。

NECが提供するサービスは以下を目指している。

１）先生方の忙しさを軽減し、子供たちと向き合う時間を捻出する。

２）個別最適化された児童生徒の分析データを基に最適な指導の一助となる。

３）市町村内のネットワークを一元化し、いつでも取り出せる状態を構築する。

【調査概要】

・調査期間  : 2022年9月〜2022年3月　4回に分けて実施

・調査主体：NEC

・調査対象：児童生徒5000人以上の自治体よりランダムに抽出

・有効回答数：799自治体

・調査方法：電話調査

　株式会社マイナビ（東京・千代田区、土屋芳明 代表取締役 社長執行役員）は、アルバイト募集時の平均時給データ（2023年5月度）を発表した。調査は、アルバイト・パート求人情報サイト『マイナビバイト』（https://baito.mynavi.jp/）に掲載された求人広告データを集計したもの。

　23年5月の全国平均時給は1,194円で過去最高額を更新。職種別では、［医療・介護・保育］が1,429円で過去最高額を更新し、求人件数は前年同月比約2.5倍に増加。
　エリア別平均時給は、7エリア中6エリアで前月比・前年同月比とも増加。「関西」「東海」「中国・四国」「九州・沖縄」の4エリアで過去最高になった。
　三大都市圏（首都圏・東海・関西）の平均時給は1,233円で過去最高額を更新。全16職種中10職種で前月比・前年同月比ともに増加。

【全国概要】
　23年5月の全国平均時給は1,194円（前月比：+7円、前年同月比：+47円）となり、過去最高額を更新した。また、求人件数は前年同月比で1.4倍に増加しており、企業が積極的に採用活動を行っていたことがうかがえる。職種（大分類）別では、［医療・介護・保育］が1,429円（前月比：+23円、前年同月比：+43円）で過去最高額となり、求人件数は前年同月比で約2.5倍に増加した。
　政府は看護・介護・保育・幼児教育などの分野の労働者において処遇改善を目的とした賃上げ施策※を昨年実施したが、現場での人手不足感は変わらず高い様子がうかがえる。
　そのほか、職種（大分類）別の平均時給の前月比は全16職種中、9職種が増加、7職種が減少。前年同月比は、全16職種中14職種が増加、2職種が減少となった。

※看護・介護・保育・幼児教育などの分野において、2022年2月より収入を3％程度引きあげるための措置

　エリア別平均時給をみると、7エリア中「北海道・東北」を除く6エリアで前月比・前年同月比ともに増加した。「関西」は1,207円（前月比：+5円、前年同月比：+63円）、「東海」は1,154円（前月比：+19円、前年同月比：+64円）、「中国・四国」は1,081円（前月比：+7円、前年同月比：+84円）、「九州・沖縄」は1,078円（前月比：+8円、前年同月比：+57円）となり、4エリアで調査開始以来、過去最高額を更新した。

【三大都市圏概要】
　23年5月の三大都市圏の平均時給は1,233円となり、前月比8円の増加、前年同月比42円の増加（増減率：+3.5%）で、過去最高額を更新した。
　職種（大分類）別では、［医療・介護・保育］は1,467円（前月比：+35円、前年同月比：+56円）で過去最高額を更新し、求人件数は前年同月比で約2.4倍に増加。
また、［アパレル・ファッション関連］が1,068円（前月比：+14円、前年同月比：+56円）で、求人件数は前年同月比で約2.0倍に増加した。

　その他、職種（大分類）別の平均時給の前月比は全16職種中、12職種が増加、3職種が減少、１職種が横ばい。前年同月比は、全16職種中、12職種が増加、4職種が減少。また、前月比・前年同月比ともに増加したのは10職種となった。

『2023年5月度 アルバイト・パート平均時給レポート』
【調査期間】　2023年5月1日（月）～2023年5月31日（水）
【集計対象データ】　該当月に、アルバイト情報サイト『マイナビバイト』に掲載された求人情報から、下記除外対象データを除き集計。
※除外対象：給与区分が時給以外、給与金額が3,001円以上、雇用形態がアルバイト・パート以外
【集計対象エリア】　全国47都道府県
関東：東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、栃木県、茨城県、群馬県
関西：大阪府、兵庫県、京都府、滋賀県、奈良県、和歌山県
東海：愛知県、静岡県、岐阜県、三重県
北海道・東北：北海道、宮城県、青森県、岩手県、秋田県、山形県、福島県
甲信越・北陸：新潟県、富山県、石川県、福井県、山梨県、長野県
中国・四国：広島県、岡山県、鳥取県、島根県、山口県、香川県、徳島県、愛媛県、高知県
九州・沖縄：福岡県、佐賀県、長崎県、熊本県、大分県、宮崎県、鹿児島県、沖縄県
【調査機関】　マイナビ調べ

中学生の夏休みのルール、最多回答は「ゲームプレイ時間の制限」

　個別指導の学習塾「明光義塾」を全国展開する株式会社明光ネットワークジャパン（東京・新宿区、山下 一仁 代表取締役社長）は、中学生の子どもを持つ保護者1,000名を対象に、「中学生の夏休みの過ごし方に関する意識・実態調査」を実施した。

「中学生の夏休みの過ごし方に関する意識・実態調査」結果概要

結果概要 ①

・夏休みの過ごし方、計画通りに過ごせている中学生は43.1％

・夏休みの1日の平均学習時間、最多回答は「1時間以上2時間未満（27.8％）」

・保護者が望む夏休みの1日の平均学習時間、最多回答は「2時間以上3時間未満（24.8％）」

・2023年夏休み、中学生の47.8％が通塾予定あり

結果概要 ②

・中学生の夏休みのルール、最多回答は「ゲームのプレイ時間の制限（32.3％）」

・中学生保護者が感じている夏休みの不安、最多回答は「生活リズムの乱れ（54.3％）」

・51.7％の保護者が夏休みの外出時、子どもにマスクの着用を推奨すると回答

・中学生保護者の半数が、夏休み中の子どもに対してストレスを感じている

【Topics】あなたのご家庭で設定している、お子さまの夏休みのルールを教えてください。（n=1,000、複数回答方式）

※子供が中学生になってからの夏休みについて調査。

中学生の夏休みのルール、最多回答は「ゲームプレイ時間の制限（32.3％）」

　明光義塾では、中学生の子供を持つ保護者1,000名を対象に、子供の夏休みの過ごし方について調査した。

　夏休み期間中の子供のルールについて質問したところ、最多回答は「ゲームプレイ時間の制限（32.3％）」、次に「スマホ利用時間の制限（31.1％）」、そして「起床就寝時間の設定（29.4％）」、「学習時間の設定（29.4％）」が並ぶ結果となった。

Q1.あなたの子供の夏休みの過ごし方としてあてはまるものをお選びください。（n=1,000、単一回答方式）

夏休みの過ごし方、計画通りに過ごせている中学生は43.1％

　夏休みの過ごし方について質問したところ、43.1％が「計画通りに過ごしている」（計画通りに過ごしている：12.1％、どちらかというと計画通りに過ごしている：31.0％）、22.3％が「計画通りに過ごしていない」（計画通りに過ごしていない：6.9％、どちらかというと計画通りに過ごしていない：15.4％）、16.4％が「計画を立てていない」と回答した。

Q2.子供の夏休み中の1日の平均学習時間を教えてください。（n=1,000、単一回答方式）

夏休みの平均学習時間、最多回答は「1時間以上2時間未満（27.8％）」

　夏休み中の子供の1日の平均学習時間を質問したところ、最多回答は「1時間以上2時間未満（27.8％）」、次に「2時間以上3時間未満（19.4％）」、「1時間未満（16.2％）」と続いた。

Q3.あなたは今年の夏休み、1日に子供にはどれくらい勉強して欲しいですか？（n=1,000、単一回答方式）

中学生保護者が望む、夏休みの平均学習時間、最多回答は「2時間以上3時間未満（24.8％）」

　今年の夏休み、子供にどれくらい勉強して欲しいか質問したところ、最多回答は「2時間以上3時間未満（24.8％）」、次に「1時間以上2時間未満（22.8％）」、「3時間以上4時間未満（16.8％）」と続いた。

Q4.あなたの子供は、今年の夏休みに通塾する予定はありますか？（n=1,000、単一回答方式）

2023年夏休み、中学生の47.8％が通塾予定あり

　今年の夏休みに通塾する予定があるか質問したところ、47.8％が「通塾する予定がある」（通塾する予定がある：33.0％、どちらかというと通塾する予定がある：14.8％）と回答した。

Q5.あなたは子供の夏休みの過ごし方について、どのような不安がありますか？（n=1,000、複数回答方式）

中学生保護者が感じている夏休みの不安、最多回答は「生活リズムの乱れ（54.3％）」

　子供の夏休みの過ごし方についてどのような不安があるか質問したところ、最多回答は「生活リズムの乱れ（54.3％）」、次に「学力低下（34.8％）」、「経済的な負担（19.1％）」と続いた。また、「特に不安はない」と回答した保護者は18.6％でした。

Q6.あなたは夏休み期間中子供が外出する際、マスクの着用を推奨しますか？（n=1,000、単一回答方式）

51.7％の保護者が夏休みの外出時、子供にマスクの着用を推奨すると回答

　新型コロナウイルス対策としての「マスクの着用」については、令和5年3月13日から個人の判断が基本となった。そこで、子供が外出する際、マスクの着用を推奨するか質問したところ、51.7％が「推奨する」（推奨する：20.8％、どちらかというと推奨する：30.9％）と回答した。

Q7.あなたは夏休みの期間中、子供に対してストレスを感じることはありますか？（n=1,000、単一回答方式）

中学生保護者の半数が、夏休み中の子どもに対してストレスを感じている

　夏休みの期間中、子供に対してストレスを感じることがあるか質問したところ、50.1％が「ストレスを感じる」（ストレスを感じる：16.0％、どちらかというとストレスを感じる：34.1％）と回答した。

＜調査概要＞

調査対象　中学生の保護者1,000名

調査期間　2023年5月11日～2023年5月16日

調査方法　インターネットリサーチ調べ

調査結果から読み取れる内容について、詳しくは下記のURLで紹介している

https://www.meikogijuku.jp/meiko-plus/junior-high-school/20230601.html

■株式会社明光ネットワークジャパン（https://www.meikonet.co.jp）

　株式会社栄光（東京都千代田区、下田勝昭 代表取締役社長）が運営する進学塾・栄光ゼミナールが、私立・国立中学受験、公立中高一貫校受検、高校受験をした生徒と保護者にアンケートを1月～3月の間に実施。そのデータを4月20日に公表した。

　まず、私立・国立中学受験と公立中高一貫校受検、二つの中学受験を比較すると、「中学受験を最初に考えたのはどなたですか」という質問に対して、私立・国立中学受験では、「母（52.8%）」、「子供本人（23.4%）」の順になった。一方で公立中高一貫校受検では、「母（42.2%）」、「子供本人（40.5%）」という順に。「母」が最初に考えたのはいずれの場合も共通しているが、「子供本人」の割合で比較すると、公立中高一貫校受検が多かった。

　それぞれの受験生の保護者に向けた「志望校や併願校など、受験についての選択は主にどなたが決めましたか」という質問に対しては、それぞれ「子供本人」が1位になった。その内訳を見ると、私立・国立中学受験は48.3%、公立中高一貫校受検は62.1%、高校受験は87.1%となっており、中学受験生を見ると、公立中高一貫校受検の方が、子供主体で決めている傾向が見られた。

　「学校・受験情報はどのように収集していましたか」という保護者に対する質問に対しては、それぞれ「学校のホームページ」が7割を超え、差は見られなかったが、ホームページが充実しているかどうかは大きなファクターになりそうだ。
　一方で、差が出たのが「学校のイベント」。公立中高一貫校受検は56.9%、高校受験は49.2%だったのが、私立・国立中学受験は79.7%と1位になっている。コロナ禍の影響でイベントを実施しなかった学校が多かったとも考えられるが、「学校のイベント」は大きな効果を生んでいることはわかる。それ以降は、それぞれ「塾の先生」「受験情報サイト」と続く。

　それぞれの受験生・保護者に「志望校·受験校を選ぶ上で、学習面について重視した点を教えてください」と聞くと、「学校の教育方針・校風」が全てにおいてトップだった。
　私立・国立中学受験と高校受験を比較すると、私立・国立中学受験で高い傾向にあったのは「学校の教育方針·校風」「学習に集中できる環境（施設・設備）」だったが、高校受験は「（子どもの）成績・学力に相応」が、より高い傾向が見られた。また、私立・国立中学受験生が挙げた「施設·設備」は63.3%だったが、昨年は47.8％で、「2023年度入試の受験生は、2022年度受験生に比べて、実際に学校を見に行く機会が多かったものと思われる」と栄光は分析している。

　また、それぞれの受験生・保護者に「志望校・受験校を選ぶ上で、学習面以外について重視した点を教えてください」と聞くと、全てで「在校生の雰囲気」を重視していることがわかった。私立・国立中学受験と高校受験を比較すると、私立・国立中学受験では、高い傾向にあった「個性を伸ばす指導」は、高校受験では低く、私立・国立中学受験では低い傾向にあったのは「伝統や世間の評価」だが、高校受験では高い傾向が明らかになった。

〈詳細〉
［私立·国立中学受験編］https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000862.000049291.html
［公立中高一貫校受検編］https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000863.000049291.html
［高校受験編］ https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000861.000049291.html

　日本財団（東京都港区、会長 笹川陽平）は､全国の10〜18歳の男女を対象に「こども1万人意識調査」を実施した。
　4月に施行された「こども基本法」の着実な施行に向け、政府は2023年の秋に､根本となる方針を定める｢こども大綱」の策定を目指している。日本財団では、同大綱に少しでも多くのこどもたちの意見を反映することを目指し､３月6日から12日の間に子どもたちの声を広く聴くためインターネット調査を行った。

　調査結果では、国や社会がこどもたちのために優先的に取り組むべきことは、「高校・大学までの教育を無料で受けられること」が40.3%で最も高く、自由回答でも｢教育にかかる費用が大きすぎるとよく親に言われる。無償化か、もっと授業料や入学金をへらしてほしい。（高校3年生）」等の声が寄せられた。

　また、こども基本法については60％以上が「聞いたことがない」と回答しており、当事者であるこども達への更なる普及啓発が必要であることが明らかになった。また、差別を受けた（不当な扱いをされた）と感じたことがあるこどもは約16％で約６人に1人だった。こどもの権利を守るためにあるとよい仕組みとしては「こどもの権利について、もっと学校で教える」、「こどもが困ったことや大人に伝えたいことを、伝えるサポートをしてくれる人がいる」などがあがっており、こどもが権利を学ぶことのできる場の創出やこどもの声をきく仕組みづくりの必要性が伺える結果となった。

調査結果の要約版は、以下のURLから。(詳細版については6月頃公開予定)

https://www.nippon-foundation.or.jp/app/uploads/2023/05/new_pr_20230501_01.pdf

■こども意識調査 結果概要

▼こども基本法の認知状況

詳しく知っている・知っている　8.8％

聞いたことはない　61.5％

▼こどもの権利条約の認知状況

詳しく知っている・知っている　9.8％

聞いたことはない　59.3％

▼まわりのこどもの権利、守られていないものTOP３：

こどもは自分に関することについて自由に意見を言うことができ、大人はそれを尊重する　11.9％

こどもはどんな理由でも差別されない　11.3％

こどもは教育を受ける権利がある　10.8％

▼こどもの権利を守るためにあるとよい仕組みTOP3

こどもにこどもの権利について、もっと学校で教える　29.5％

こどもが困ったことや大人に伝えたいことを、伝えるサポートをしてくれる人がいる　27.7％

困ったときに電話、SNS、メールなどで相談できるところがある　26.5％

▼国や社会がこどもたちのために優先的に取り組むべきこと（選択肢）

高校・大学までの教育を無料で受けられること　40.3％

いじめのない社会を作ること　36.7％

本当に困っているこどもの声にしっかり耳を傾けること　30.6％

▼「こども大綱」で取り組んでほしいと思うことや、「こども政策担当」にお願いしたいこと（自由意見）

「学費・教育費補助・無償化/専門学校・短大・大学の無償化」「こどもの意見を尊重/こども目線で考えてほしい/こどもが意見を述べる場を作る/アンケートで意見を集める」「いじめ対策」等

　株式会社アイデム（東京・新宿区、椛山 亮 代表取締役社長）は、求人メディア『イーアイデム』や採用ホームページ構築サービス『Jobギア採促』を利用して公表された求人情報から、2023年3月のパート・アルバイト募集時平均時給を集計した。
　調査では、職種や募集時平均時給のデータを毎週抽出し、東日本エリア（東京、神奈川、埼玉、千葉など1都7県）と西日本エリア（大阪、兵庫、京都など2府5県）でそれぞれ集計している。
　集計の結果、東日本エリアの平均時給は1,132円、西日本エリアの平均時給は1,173円、西日本エリアの「清掃・メンテナンス職」は集計開始以来過去最高の1,050円となった。

東日本エリア全体の平均時給は、前年同月比33円増の1,132円
　職種大分類別の平均時給は、「専門・技術職」1,305円（前年同月比24円増）、「清掃･メンテナンス職」1,140円（同35円増）、「事務職」1,129円（同58円増）、「製造関連･ドライバー職」1,113円（同12円増）、「販売･接客サービス職」1,084円（同38円増）、「飲食サービス職」1,069円（同45円増）の順で、前年同月比で全ての職種がプラスとなった。

関東4都県全体の平均時給は、前年同月比31円増の1,155円
　職種大分類別の平均時給は、「専門・技術職」1,330円（前年同月比26円増）、「事務職」1,158円（同67円増）、「清掃･メンテナンス職」1,153円（同34円増）、「製造関連･ドライバー職」1,141円（同38円増）、「販売･接客サービス職」1,101円（同24円増）、「飲食サービス職」1,095円（同50円増）の順で、前年同月比で全ての職種がプラスとなった。都県別の平均時給は、東京都1,193円（前年同月比29円増）、神奈川県1,168円（同43円増）、千葉県1,101円（同26円増）、埼玉県1,094円（同22円増）の順となり、前年同月比で全ての都県がプラスとなった。

西日本エリア全体の平均時給は、前年同月比82円増の1,173円
　職種大分類別の平均時給は、「専門・技術職」1,485円（前年同月比71円増）、「製造関連･ドライバー職」1,066円（同39円増）、「事務職」1,062円（同38円増）、「清掃･メンテナンス職」1,050円（同37円増）、「飲食サービス職」1,038円（同52円増）、「販売･接客サービス職」1,020円（同40円増）の順で、前年同月比で全ての職種がプラスとなった。

関西3府県全体の平均時給は、前年同月比152円増の1,204円
　職種大分類別の平均時給は、「専門・技術職」1,528円（前年同月比316円増）、「製造関連･ドライバー職」1,085円（同32円増）、「事務職」1,074円（同32円増）、「清掃･メンテナンス職」1,061円（同40円増）、「飲食サービス職」1,059円（同55円増）、「販売･接客サービス職」1,031円（同42円増）の順で、前年同月比で全ての職種がプラスとなった。府県別の平均時給は、大阪府1,269円（前年同月比189円増）、京都府1,156円（同111円増）、兵庫県1,129円（同117円増）の順となり、前年同月比で全ての府県がプラスとなった。

https://apj.aidem.co.jp/wage/list/1/　では、職種小分類など詳細集計を公表している。

＜調査概要＞
求人メディア『イーアイデム』と採用ホームページ構築サービス『Jobギア採促』を利用して公表された求人情報から、下記条件のパート･アルバイトの時給データを抽出し、募集時平均時給を集計した。

【集計対象データ】
●エリア
東日本エリア ：東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、茨城県、群馬県、栃木県、静岡県の合計
関東4都県 ：東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県の全体計と各都県別　※東京23区の集計も添付
西日本エリア ：大阪府、兵庫県、京都府、奈良県、和歌山県、滋賀県、福岡県の合計
関西3府県 ：大阪府、兵庫県、京都府の全体計と各府県別　※大阪市の集計も添付

●職種
職種大分類：職種小分類
専門･技術職：看護師、准看護師、薬剤師、施設介護（有資格）、施設介護（無資格）、訪問ヘルパー、栄養士･管理栄養士、保育士、塾講師等
販売･接客サービス職：コンビニ、スーパー、ドラッグストア、携帯販売、フロント･受付案内、クリーニング受付、ガソリンスタンド店員、アパレル販売、雑貨販売、娯楽施設スタッフ等
事務職：一般事務、医療事務・病院受付、受付事務等
飲食サービス職：カフェスタッフ、調理師･調理スタッフ、調理補助等
製造関連･ドライバー職：梱包、倉庫作業、検品、食品製造作業、食品製造を除く製造作業、配送･配達･ドライバー等
清掃･メンテナンス職：清掃･ハウスクリーニング、ルーム･ベッドメイキング、家事代行、建物管理、設備管理、施設警備等
その他：美容師、理容師、営業等
職種小分類は、職種大分類の中からデータ件数の多い職種を抜粋して掲載。また、「深夜ワーク」を除いて集計しています

●データ件数（職種大分類）
東日本エリア ：65,654件
関東4都県 ：54,691件（東京都 25,124件、神奈川県 10,728件、埼玉県 10,660件、千葉県 8,179件）
西日本エリア ：38,663件
関西3府県 ：31,143件（大阪府　16,028件、兵庫県　11,537件、京都府　3,578件）

【集計項目】
●職種大分類集計
25％ile、50％ile、75％ile：抽出された賃金データを金額の低い順に並べたときに、それぞれ下から25%目、50%目、75%目にある値
最頻値 ：データ数2件以上で、最もデータ件数が多かった時給。最頻値が2値以上ある場合には低い方の時給を表示
平均値 ：単純平均値の小数点第一位を四捨五入
●職種小分類集計
平均値 ：単純平均値の小数点第一位を四捨五入

　株式会社明光ネットワークジャパン（東京・新宿区、山下 一仁 代表取締役社長）は、中学生の子供を持つ保護者1,000名を対象に、「中学生の進路・進学に関する意識・実態調査」を実施した。

「中学生の進路・進学に関する意識・実態調査」結果概要

結果概要 ①
・中学生の86.3％が希望する進路・進学について親子で話し合っている
・子どもの志望校を把握している中学生保護者は71.3％
・子どもの将来の夢を把握している中学生保護者は64.3％

結果概要 ②
・子どもの進路選択に最も影響を与えるのは「友人関係（57.7％）」
・志望校を選ぶ基準、最多回答は親、子ともに「偏差値」

結果概要 ③
・中学生保護者の7割以上が子どもの希望する進路に対して意見した経験あり
・子どもが希望する進路・進学にギャップを感じている保護者は26.7％
・子どもとの進路・進学のギャップ、最多回答は「偏差値（49.1％）」

子供の希望する進路・進学について親子で話をしていますか？（n=1,000、単一回答方式）

中学生の86.3％が希望する進路・進学について親子で話し合っている
　明光義塾は、中学生の子どもを持つ保護者1,000名を対象に、子どもの進路・進学について調査した。
　子供の進路・進学について親子で話をしているか質問したところ、86.3％が「話し合っている」（話し合っている：48.8％、どちらかというと話し合っている：37.5％）と回答した。

Q1.あなたは子供の志望校を把握していますか？（n=1,000、単一回答方式）

子供の志望校を把握している中学生保護者は71.3％
　子供の志望校を把握しているか質問したところ、71.3％が「把握している」（把握している：37.7％、どちらかというと把握している：33.6％）と回答した。

Q2.あなたは子供の将来の夢を把握していますか？（n=1,000、単一回答方式）

子供の将来の夢を把握している中学生保護者は64.3％
　また、子供の将来の夢を把握しているか質問したところ、64.3％が「把握している」（把握している：24.3%、どちらかというと把握している：40.0%）と回答した。

Q3.子供の進路選択に影響を与えると思うものを教えてください。（n=1,000、複数回答方式）

子供の進路選択に最も影響を与えるのは「友人関係（57.7％）」
　次に、子供の進路選択に影響を与えると思うものを質問したところ、最多回答は「友人関係（57.7％）」、次に「通っている学校（51.7％）」、「家庭（44.7％）」と続いた。

Q4.子供の志望校を選ぶ基準を教えてください。（n=1,000、単一回答方式／マトリクス）

志望校を選ぶ基準、最多回答は親子どちらも「偏差値」
　子供の志望校を選ぶ際、親と子それぞれの基準について質問したところ、子供側の最多回答は「偏差値（45.2％）」、次に「校風、雰囲気（44.7％）」、「アクセス（34.5％）」と続いた。一方、親側の最多回答は「偏差値（52.5％）」、次に「アクセス（45.3％）」、「校風、雰囲気（43.6％）」と続いた。志望校を選ぶ基準については、親、子ともに「偏差値」が最多回答という結果になった。

Q5.子供が希望している進路に対して、意見をしたことはありますか？（n=1,000、単一回答方式）

中学生保護者の7割以上が子どもの希望する進路に対して意見した経験あり
　次に、子供が希望している進路に対して、意見をしたことがあるか質問したところ、71.0％が「意見をしたことがある」（意見をしたことがある：31.3％、どちらかというと意見をしたところがある：39.7％）と回答した。

Q6.子供が希望する進路・進学とあなたがお子さまに希望する進路・進学にギャップを感じますか？（n=1,000、単一回答方式）

子供が希望する進路・進学にギャップを感じている保護者は26.7％
　子供が希望する進路・進学と自身が希望する進路・進学にギャップを感じるか質問したところ、26.7％が「ギャップを感じる」（非常にギャップを感じる：6.2％、多少ギャップを感じる：20.5％）と回答した。

Q7. あなたが感じているギャップに当てはまるものを教えてください。（n=267、複数回答方式）

子供との進路・進学のギャップ、最多回答は「偏差値（49.1％）」
　また、子供が希望する進路・進学に「ギャップを感じている」と回答した267名を対象に、どのようなギャップを感じているか質問したところ、最多回答は「偏差値（49.1％）」、次に「将来の進路（44.6％）」、「進学率（30.7％）」と続いた。

＜調査概要＞
調査対象　中学生の保護者1,000名
調査期間　2023年3月20日～2023年3月27日
調査方法　インターネットリサーチ調べ

　株式会社ナガセ（東京・武蔵野市、永瀬 昭幸 代表取締役社長）は、2023年入試において東大現役合格845名、5年連続 800名超を達成した。この東大現役合格者を対象にアンケート調査を実施した結果の中から、東大現役合格の鍵となる理系現役合格者の高校数学の全範囲修了時期についての調査結果を発表した。

東大理系現役合格者の 79.5%が、高2のうちに数学全範囲修了

グラフ1は、東大理系現役合格者に高校数学(数学I・A、II・B、III)を全範囲修了した時期を聞いた結果だ。これは、あくまで回答者自身が学習し終わったと判断した時期となる。最も多いのは高2の 46.6%。高2・ 高1・中学までの3つを合わせると、高2の終わりまでに 79.5%の合格者が高校範囲の数学を修了していたことがわかる。

　一般的に、中学生のうちに高校範囲の数学の学習がスタートする中高一貫生ではさらに多くの 83.2%が高2のうちに高校数学を修了している。一方で高校入学後に高校数学をスタートして東大現役合格を果たした生徒も、73.1%の生徒が高2までに高校数学を修了していた。多くの合格者が、高校よりも早い進度で自ら先取り学習を行っていたことがわかる。

高校スタート現役合格者の修了時期は年々早期化

　グラフ2は、高校から高校数学の学習をスタートした現役合格者の数学修了時期を 2021 年からの3年間で比較したもの。高2までに修了した割合は、2021年が 65.8%、2022年が 69.1%、2023 年が 73.1%と年々増加している。特に2023年は高1までに修了した生徒が、26.9%と大きく増えている。2023年の高3生は、高校生活が丸々コロナ禍と重なった。さまざまな活動ができない中でも、将来に目を向けて目標のために自主的に先取り学習に取り組んでいたと考えられる。

2023 年東京大学に現役合格した東進生 845 名(5年連続 800 名超)のうち、東進東大現役合格祝勝会に 参加した生徒を対象にインターネット上で実施。有効回答数 473 件。

　英国の教育専門誌「タイムズ・ハイヤー・エデュケーション」（以下「THE」）は、高等教育界に特化したデータ・分析・情報を提供し続けており、「世界大学ランキング」を2004年から発表している。THEはベネッセグループの協力のもと、大学の教学改革やグローバル化の推進に向けて、「THE 日本大学ランキング2023」を発表した。
　ベネッセグループは2016年にTHEと業務提携契約を締結し、THEの国内総合パートナーとして協力してきた。「THE 日本大学ランキング」は2017年3月に1回目の発表を行い、今年で7回目となる。毎年秋にTHEが発表する世界大学ランキングでは「研究力」を軸に据える一方で、日本大学ランキングは、日本の教育事情により即した形で大学の魅力や特性が表れるように、大学の「教育力」を測る設計となっている。
　ランキング指標は「教育リソース」「教育充実度」「教育成果」「国際性」の4分野で構成されている。一般的な国内の大学ランキングは、主に入学時の学力（合格基準）が軸になっているが、このランキングは学生の学びの質や成長性に焦点を当てたものとなっている。

　日本大学ランキングの2023年版では271大学がランク付けされた。
　総合ランキングでは、東北大学が昨年に続き4年連続で1位に、東京大学も昨年に続き2位に、3位に大阪大学（昨年同率３位）、4位に東京工業大学（昨年同率３位）が、続いて5位は昨年に続き京都大学、6位は昨年から一つランクを上げて九州大学（昨年７位）がランクインした。また、国際基督教大学が2つ順位を上げて初めてトップ10に入った（10位）。
　分野別ランキングでは、「教育リソース」で東京医科歯科大学が再び１位となり、「教育充実度」は国際基督教大学が初めて1位になった。「教育成果」は京都大学、「国際性」では立命館アジア太平洋大学と、昨年から1位に変化はなかった。

THE日本大学ランキング2023【ランキング指標】
　2023年版のランキング指標は、2022年版から変更はない。2019年版以来、指標における「教育充実度」の充実を図る目的で、“教員・学生の交流、協働学習の機会”、“授業・指導の充実度”、“大学の推奨度”の3つの学生調査の結果が、重要な指標項目としてランキングに反映されている。

THE 日本大学ランキング2023【総合順位】（50位まで抜粋）
【順位】 2023総合 / 昨年総合 / 大学名 / 【スコア】総合Overall / 教育リソースResources / 教育充実度Engagement / 教育成果Outcomes / 国際性Environment
1 / 1 / 東北大学 / 85.9 / 80.3 / 84.0 / 97.6 / 88.8
2 / 2 / 東京大学 / 82.7 / 83.4 / 84.2 / 95.3 / 69.6
​3 / =3 大阪大学 /82.5 / 75.2 / 83.1 / 96.4 / 83.0
4 / =3 / 東京工業大学 / 82.3 / 75.8 / 84.5 / 93.5 / 81.0
5 / 5 / 京都大学 / 82.2 / 79.3 / 80.9 / 98.6 / 75.9 /
6 / 7 / 九州大学 / 80.5 / 72.5 / 83.3 / 97.0 / 76.6
7 / 6 / 北海道大学 / 80.1 / 71.4 / 82.4 / 96.0 / 78.7
8 / 8 / 名古屋大学 / 78.9 / 74.1 / 79.7 / 97.4 / 71.0
6 / 6 / 筑波大学 / 77.8 / 70.9 / 82.9 / 90.0 / 72.3 /
10 / 12 / 国際基督教大学 / 73.3 / 50.7 / 91.4 / 56.7 / 98.0
11 / 10 / 広島大学 / 73.0 / 63.0 / 82.3 / 73.7 / 75.8
12 / 11 / 慶應義塾大学 / 72.1 / 58.8 / 77.4 / 93.2 / 69.8
13 / 14 / 神戸大学 / 71.7 / 61.7 / 78.3 / 83.2 / 69.6
14 / 13 / 早稲田大学 / 71.4 / 47.4 / 80.2 / 93.2 / 81.4
15 / 17 / 国際教養大学 / 71.3 / 47.7 / 91.3 / 62.3 / 88.6
16 / 16 / 一橋大学 / 69.7 / 46.5 / 85.1 / 70.1 / 85.6
17 / 15 / 東京医科歯科大学 / 69.4 / 84.6 / 63.9 / 46.5/ 70.4
18 / 19 /金沢大学 66.9 / 62.6 / 76.6 / 54.0 / 69.8
19 / =21 / 千葉大学 / 66.0 / 59.9 / 76.7 / 61.8 / 63.5
20 / 23 / 東京農工大学 / 65.3 / 64.4 / 73.2 / 48.4 / 68.4
21 / =21 / 岡山大学 / 65.2 / 58.8 / 75.8 / 54.4 / 69.1
=22 / 24 / 立命館アジア太平洋大学 / 64.5 / 31.4 / 86.8 / 48.8 / 99.8
=22 / 20 / 上智大学 / 64.5 / 39.0 / 82.4 / 53.6 / 89.8
24 / 18 / 会津大学 / 64.3 / 58.7 / 79.8 / 28.7 / 79.1
25 / =31 / 熊本大学 / 63.7 / 60.1 / 70.5 / 60.2 / 62.4
26 / 30 / 長崎大学 / 63.4 / 62.5 / 73.9 / 46.2 / 62.9
27 / 27 / 東京外国語大学 / 63.3 / 36.8 / 84.1 / 50.9 / 87.2
28 / 26 / 横浜国立大学 / 62.7 / 48.2 / 75.0 / 58.0 / 72.8 / 52.2 / 77.9
29 / 35 / 京都工芸繊維大学 / 62.4 / 54.3 / 66.8 / 52.2 /77.6
30 / =31 / 長岡技術科学大学 / 62.1 / 57.1 / 64.4 / 47.6 / 78.8
31 / =31 / 立命館大学 / 61.6 / 35.9 / 82.4 / 58.6 / 76.5
32 / 25 / お茶の水女子大学 / 61.3 / 59.5 77.6 29.9 65.1
33 / 29 / 東京理科大学 61.2 / 50.5 / 79.4 / 68.2 / 46.3
34 / 28 / 芝浦工業大学 61.1 44.6 76.6 47.8 76.4
35 / 36 / 豊橋技術科学大学 / 60.6 / 61.2 / 48.9-56.1 / 50.4 / 75.5
36 / =37 / 電気通信大学 / 59.5 / 58.4 / 67.1 / 43.8 / 62.4
37 / 40 / 東京都立大学 / 58.8 / 54.4 / 69.1 / 55.2 / 53.5
=38 / =37 / 九州工業大学 / 58.3 / 49.3/ 76. 8/ 44.4 / 56.8
=38 / 34 / 横浜市立大学 / 58.3 / 68.7 / 70.7 / 32.4 / 42.9
=40 / NR / 大阪公立大学 / 58.0 / 60.5 / 69.6 / 60.0 / 27.7-40.5
=40 / =44 / 立教大学 / 58.0 / 33.3 / 82.1 / 42.2 / 76.2
42 / 39 / 東京海洋大学 / 57.7 / 58.8 / 61.7 / 45.8 / 59.5
43 / =41 / 同志社大学 / 57.2 / 34.8 / 77.6 / 50.2 / 70.1
44 / =44 / 関西学院大学 / 56.8 / 35.4 / 78.1 / 43.0 / 72.1
=45 / 46 / 福岡女子大学 / 56.5 / 40.3 / 75.5 / – / 88.9
=45 / =41 / 明治大学 / 56.5 / 36.8 / 79.9 / 48.3 / 61.2
=47 / 43 / 神田外語大学 / 56.2 / 22.0-31.0 / 84.7 / 30.8 / 80.0
=47 / 61 / 名古屋市立大学 / 56.2 / 68.9 / 58.8 / 45.1 / 27.7-40.5
=49 / 53 / 学習院大学 / 55.1 / 40.0 / 69.8 / 38.5 / 72.1
=49 / 52 / 名古屋工業大学 / 55.1 / 52.3 / 65.6 / 52.0 / 46.7

※順位横の「＝」表記は、同順位であることを示しています。同順位の場合は英語表記のアルファベット順で掲載している。
※「NR」は2022版でランキング対象でなかったことを示している。
※「‒」は、分野における順位が201 位以下のためスコア非表示としている。
※詳細は「THE 日本大学ランキング」日本語公式サイトへ。
https://japanuniversityrankings.jp/