eラーニング専門ソリューション企業、株式会社デジタル・ナレッジ(本社：東京都台東区　代表取締役社長：はが弘明)が運営するeラーニング戦略研究所は、2017年11月、小・中・高校、塾・予備校で英語教育に関わっている教員・講師100名を対象に、英語4技能教育の現状と課題、英語教育におけるAI（人工知能）活用についてのアンケート調査を実施し、その結果をまとめた報告書を2018年1月19日に公開した。

▼調査報告書のダウンロードはこちらから
https://www.digital-knowledge.co.jp/archives/category/report/

アンケートの結果、英語4技能すべてに対応した授業を実施している学校は45％で過半数に満たないことが明らかとなった。学校別にみると、中学校では英語4技能すべてへの取り組みが進んでいる一方、公立高校教員、受験対策塾・予備校講師の3分の1が「実施予定はない（4技能すべてには未対応）」「わからない」と答えるなど、高校や進学塾での4技能対策は意外にも進んでいない印象だ。

また、教員が最も力を入れたい分野は「スピーキング」が最多だが、実際に実施されている授業は「リーディング」80％、「ライティング」79％、「リスニング」74％と続き、「スピーキング」は最も少ない59％だった。とくに高校や進学塾での「スピーキング」対策が弱く、こうした傾向には現行の大学入試の影響が考えられる。

2020年の大学入試改革を目前に控え、英語4技能対策もいよいよ待ったなしの状況。そこで気になるのが英語4技能対策の課題だ。アンケートの結果、「教員のスキル不足」が74％とほかの課題を大きく引き離して最多であることが分かる。さらには「適切な教材・コンテンツ不足」「生徒の学習時間が少ない」「教員の準備時間が足りない」「教員不足」「受験英語と実用英語のギャップ」「生徒の意欲が低い」など山積する課題が浮き彫りとなっている。

このアンケートではまた、近年注目されるAI（人工知能）をはじめとした最新技術を取り上げ、英語4技能教育の課題解決へつながる最新技術活用の在り方などを、学校別・地域別クロス表分析も含めた全50ページの報告書で解説している。

【アンケート調査概要】
調査目的　：英語4技能対策の現状と課題、英語教育におけるAI活用に対する教員の意識を調査する。
調査期間　：2017年11月1日(水)～11月6日(月）
調査方法　：Webアンケート方式
調査地区　：全国
調査対象　：小・中・高校、塾・予備校で英語教育に関わっている教員・講師 計100名

【本調査結果に見るポイント】
■ 遅れる英語4技能対策、高校・進学塾の3分の1が「実施予定なし」「わからない」
■ 理想は「スピーキング」強化、現実は「リーディング」「ライティング」が主流
■ 最大の課題は「教員のスキル不足」、個人の裁量に委ねられている現状か
■ 「受験英語と実用英語のギャップ」「準備時間不足」「生徒の意欲低下」など山積する課題
■ 「スピーキング・ライティング対策をAIで」 これからの英語教育で求められる最新技術活用の在り方とは

学校法人 河合塾（本部所在地：名古屋市千種区）は、男女600名を対象に「大学受験に関する調査」を行った。
　1月13日(土)からスタートするセンター試験を皮切りに、私立大入試や国公立大の二次試験が続き、本格的な受験シーズンが到来。受験本番を控え、志望校に合格できるかどうかと、日々不安に感じながら、過ごす受験生も多いでしょう。
　近年では受験会場まで付き添う親が増えていることが話題となっています。今回の河合塾の調査は、受験生とその保護者の方を応援するために、受験生の先輩でもある現役の大学生に受験期間中の親との関わり合い方や過ごし方、恋愛などについてリアルな実体験を聞いている。
　
調査結果の要旨は以下の通り。

■調査サマリー
◇受験生の５人に１人が受験会場まで親に付き添ってもらっていた
　付き添ってもらった人の7割が、「安心した」と回答

◇6割以上の受験生が、親には「普段と変わらず接してほしい」

◇難関大学合格者の約24％は「学習塾（予備校）の自習室」が最も集中できる場所と回答

【調査概要】
調査期間　　：2017年11月28日～12月5日
調査方法　　：インターネット調査
調査対象　　：全国の大学生
サンプル数　：n=600
以下の性別、文系／理系でn=150ずつ均等割付で回収。
（文系　男性／理系　男性／文系　女性／理系　女性）

■調査詳細
トピック①
受験会場まで親に付き添ってもらった受験生は５人に１人！
付き添ってもらった人の7割が「安心した」と回答 　緊張がピークの試験直前、親の存在が精神的支えに
　受験期間中の親子の関わり方について探るため、受験会場への親の付き添いについて調査した。
　受験当日に、親に付き添ってもらった人は22.2％という結果となった。さらに、付き添ってもらった人に対し「親が付き添ってこられた際のあなたの気持ちはいかがでしたか？」と質問すると、「安心した」という回答が69.9％、「落ち着いた」という回答が41.4％と親の付き添いに対し好意的な意見が多く見られる。 一方「正直邪魔だった」「恥ずかしかった」というマイナスな回答は少数派だということがわかった。
　また、文系・理系男女での親の付き添い率について見てみました。男女で比べると、親に付き添ってもらっているのは、女性の方が多く、文系・理系で分析すると理系女子は34.7％と文系女子に比べて20％以上高いことがわかった。
　実際に親が「付き添った」という人は2割と少数派だが、親に付き添ってもらうことで受験前に安心していることがわかる。親の付き添いは、慣れない環境で受験生が落ち着いて試験に臨むための精神的支えとなるとも言えそうだ。
　付き添いの有無に関わらず、受験直前においての保護者の方による精神的な部分でのサポートが、重要であることは間違いなさそうだ。

トピック②
親子の接し方「普段と変わらず接してくれたこと」がうれしかった！
　次に、受験期中に親にしてもらってうれしかったことについて調査。
　親にしてもらってうれしかったことの1位は「普段と変わらず接してくれた」（62.8％）、2位には「受験する大学について、自分で決めさせてくれた」（29.8％）、3位「余計な口出しはせず、いつも信頼してくれた」（28.7％）という結果となった。

トピック③
難関大学(※)合格者の24％が一番集中できた場所は「学習塾（予備校）の自習室」
　次に、受験勉強していた場所で最も集中できた場所についての調査。
　1位は「自分の部屋」（35.7％）、2位は「学習塾（予備校）の自習室」（19.3％ ）、3位「図書館」（14.5％）、4位「リビング」（12.2％ ）という結果となりました。「自分の部屋」派は、2位の「学習塾（予備校）の自習室」派と比べ16.4％高く、なじみ深い自分の部屋は落ち着いて学習できる場所だと感じる人は多いようだ。1位～3位をみると、勉強場所として好まれるのは、やはり静かで落ち着いて勉強できる場所であることがわかる。

　難関大学(※)に合格した学生はどこで勉強していたのか、多くの人は気になるのではないでしょうか？調査対象である大学生の中で、難関大学に在籍する学生、難関大学以外(以下、「その他の大学」）に在籍する学生とで、勉強場所に違いがあるのかを分析。注目ポイントとしては、難関大学に在籍する学生の方が、その他の大学に在籍する学生と比べ「学習塾（予備校）の自習室」と回答した人の割合が7.2％高いことです。難関大学の学生の10人に2.4人が「学習塾（予備校）の自習室」を集中できる場所だと回答。
　難関大学に合格した学生は、自身が通う学習塾（予備校）の自習室という環境をフルに活用し勉強していると推測される。学習塾（予備校）で勉強すると、ライバルが身近にいるのでやる気が出て集中力が増すほか、わからないところは先生や仲間に即座に質問できることもあり、積極的に活用していると思われる。

(※)「あなたが現在通っている大学は一般的に難関大学と言われる大学ですか？」と質問した際に「はい」と答えた33.8％の人を指している。

また河合塾は大学受験に向けて頑張る受験生に向けて、チューターや大学生からのメッセージを掲載して応援している。
【受験生応援特設サイト】http://www.kawai-juku.ac.jp/info/fgh/

2018年１月１日、生涯学習のユーキャンは「ユーキャンサイト人気講座 年間ランキング」を発表した。
140以上の全通信講座の中で、1位に輝いたのは「医療事務講座」景気に左右されにくい安定した職業であることに加え、結婚・出産後も働きやすいなどの理由から女性からの強い支持を集め、昨年に引き続き１位に選ばれた。安定した人気をほこる「調剤薬局事務講座」も２位に。
そして３位には、薬剤師に次ぐ医薬品のスペシャリストとしてニーズが高く、現在注目されている資格である「登録販売者」がランクイン。医療系の人気資格がTOP３を占める展開となった。

▼ユーキャンサイト 人気講座年間ランキングTOP10は以下の通り。
１．医療事務
２．調剤薬局事務
３．登録販売者
４．実用ボールペン字
５．ファイナンシャルプランナー（FP）
６．保育士
７．マイクロソフト オフィス スペシャリスト（MOS）
８．食生活アドバイザー(R)
９．宅地建物取引士（宅建士）
10．簿記３級

ジョンソン・エンド・ジョンソンが７～８月に小中高の養護教諭225人に聞いた調査で、スマホ老眼の児童・生徒が増えているという回答が49％に上った。「コンタクトレンズを使い始める時期が早まっている」という回答も78％で、子供の視力が悪化している実態が裏付けられた。瞳を大きく見せたり色を変えたりするカラーコンタクト（カラコン）をつける生徒は、高校教諭の57％が「増えている」と回答。「眼科受診せずカラコンを買う生徒が多い」と答えた高校教諭は69％だった。

ベネッセ教育総合研究所は、2017年3月に、3歳から18歳（高校3年生）までの子どもを持つ母親16,170名を対象に、習い事や部活動などの学校外教育活動の実態や費用について調査を実施した。過去2009年、2013年にも行っており、8年間の変化をとらえることもできたと発表した。

1．重い教育費の負担感。保護者の約7割が「お金がかかり過ぎ」と回答
●教育費に対する意識は2013年から大きく変わっておらず、引き続き負担感は重い。
・「教育にお金がかかり過ぎると思う」 ………………………………… 67.2%→1.0ポイント増
・「教育費の無駄はできるだけなくす努力をしている」 ……………… 62.3%→1.5ポイント増
※数値は「とてもそう」＋「まあそう」の合計。増減は2013年から2017年の変化。

2．学校外教育活動費※がもっとも多いのは、中3生の25,900円
●学校外教育活動費は幼児から中学生にかけて増え、中3生の25,900円がピークになる。
・幼児（3～6歳） …… 6,500円 ・小学生…………… 15,300円
・中学生…………… 22,200円 　・高校生…………… 15,900円
※学校外教育活動費＝スポーツ活動、芸術活動、教室学習活動、家庭学習活動の費用の合計。
※幼児、小学生、中学生、高校生の金額は、各学校段階別の平均の値。

3． 子ども1人あたりの費用は、8年前と比べて月額で2,200円の減少
●校外教育活動費は2009年と比較し減少。減少幅は、学年が上がるほど大きい傾向がみられる。
・幼児（3～6歳） …… 700円減少 ・小学生…………… 2,600円減少
・中学生…………… 2,900円減少 ・高校生…………… 3,400円減少
※増減は2009年から2017年の変化。

4．保護者は「スポーツや芸術よりも勉強」を重視する意識を強めている。
●勉強を重視する意識を強め、教育全般に対する不安が高まっている。
・「運動やスポーツをするよりももっと勉強をしてほしい」……………… 39.4%→12.6ポイント増
・「音楽や芸術の活動をするよりももっと勉強をしてほしい」 ………… 44.4%→12.7ポイント増
・「子どもの将来を考えると習い事や塾に通わせないと不安である」… 60.8%→9.1ポイント増
・「子どもにはできるだけ高い学歴を身につけさせたい」 …………… 64.4%→4.9ポイント増
※数値は「とてもそう」＋「まあそう」の合計。増減は2009年から2017年の変化。

5．世帯年収や居住する自治体の人口規模による活動費の格差は、変わらずに存在。
●子どもの生育環境によって1人あたりの活動費は異なり、その状況は2009年と変わっていない。
・世帯年収別の学校外教育活動費…「400万円未満」8,000円 < 「800万円以上」25,000円→3.1倍 ・人口規模別の学校外教育活動費…「5万人未満」9,900円 < 「指定都市・特別区」17,500円→1.8倍 ■調査結果からみえてきたこと 【ポイント】 ①学校外の教育活動にかける費用は減少傾向にあるが、負担が重い実態は変わらない。 ②活動費のピークは中3生。中高生をもつ世帯では収入減少もあって、負担が重くなっている。 ③｢勉強｣を重視する意識が強まっている。とくに、「スポーツや芸術活動よりももっと勉強してほしい」が増加。 ④世帯収入や居住地域の人口規模によって、活動費に格差がみられる。 ●教育費の負担感は、依然重いまま 　今回（2017年）の調査では、約7割の保護者が「教育にお金がかかりすぎると思う」を肯定するなど、前回（2013年）に引き続き、教育費の負担感が重い実態が明らかになった。また、約6割が「教育費の無駄をできるだけなくすようにしている」と回答。実際に、学校外教育活動に支出する費用の合計（月額）は、8年間で平均2,200円ほど減少している。中高生をもつ世帯での収入の伸び悩みもあって学年が上がるほど減額幅が大きく、習い事の数を減らしたり、より費用の安い活動に変えるなど、工夫をしている様子がうかがえる。 　それでも、3歳で月額3.200円の学校外教育活動費用は、中3生では25,900円に達する。その比率は、世帯の収入の5％ほど。きょうだいがいる家庭では、さらに負担が大きくなります。また、授業料や進学にあたっての入学金などの経費を考えると、家計にはさらに大きな負担があると考えられる。 ●「勉強」重視傾向が強まる。背景には子どもの将来に対する不安も。 　このように重い費用を負担する背景には、保護者の教育に対する意識がある。「子どもの将来を考えると習い事や塾に通わせないと不安」や「子どもにはできるだけ高い学歴を」といった項目を肯定する割合は6割で、前回から増加。とくに目を引くのは、「スポーツや芸術活動よりももっと勉強してほしい」という「勉強重視」の意識の強まり。その影響もあって、スポーツ活動や芸術活動の「活動率（過去1年間で定期的に活動した比率）」は、低下している。 　先に公示された新しい学習指導要領では、変化が激しい社会を生き抜くために、多様な資質・能力を育成する必要が謳われています。子ども時代のスポーツや芸術の経験は、教科の学習だけでは補えないさまざまな力を育むと考えられます。子どもの経験に偏りが生まれないような配慮が必要とされる。 ●家庭や地域による教育費の格差も懸念 　さらに、世帯年収や居住する自治体の人口規模によって、学校外の教育活動にかける費用が異なっている実態もあります。調査では、世帯年収が「400万円未満」の世帯と「800万円以上」の世帯で、子ども1人にかける活動費が3倍以上も差があることが明らかになった。また、人口規模が「5万人未満」の自治体に住む子どもと「指定都市・特別区」の自治体に住む子どもでも1.8倍程度の差があり、地域格差も存在します。こうした生育環境の違いによる教育経験の差をどう埋めるかは、大人世代の責任として考えていかなければならない課題といえる。 【調査概要】 この調査結果の詳細は、ベネッセ教育総合研究所のWEBサイトから「学校外教育活動に関する調査」の調査票・集計表をダウンロードができる。http://berd.benesse.jp/shotouchutou

ベネッセ教育総合研究所は、2017年3月、東京・神奈川・千葉・埼玉に在住の０歳６か月〜６歳までの乳幼児をもつ母親3,400名を対象に「第2回 乳幼児の親子のメディア活用調査」を実施した。
　2013年に実施した第1回に続く2回目であり、この4年間で生じた母親と乳幼児を取り巻くメディア環境の変化を捉えた調査となっている。
調査結果から得られた、乳幼児のメディア利用の実態と保護者のかかわりは以下の通りとなる。

【調査結果概要】
＜乳幼児メディア利用の実態＞
■スマートフォンは、乳幼児の母親の９割超が使用している
■乳幼児の約2割が、スマートフォンに「ほとんど毎日」接しており、
　1日あたりの使用時間は約7割が15分未満
■乳幼児の生活時間をみると、メディアに接する時間と、外遊びや
　おもちゃ遊びなどメディア以外の活動時間とのバランスは崩れていない

＜保護者のかかわり＞
■第1回調査（2013年）と比較して、スマートフォンが子育ての多くの場面で
　使用され親子のコミュニケーション手段として一定の役割を担うようになった
■母親は、子どもの過度なメディア利用については懸念を示しており、一定の配慮や工夫をしながら使わせている

【調査概要】
・名称：第２回　乳幼児の親子のメディア活用調査
・調査方法：インターネット調査
・調査時期：2017年3月　
・調査対象：0歳6か月〜6歳までの就学前の乳幼児を持つ母親3,400名
・調査地域：東京都・神奈川県・千葉県・埼玉県

※ベネッセ教育総合研究所のホームページからも、本資料をダウンロードできます。
http://berd.benesse.jp/

ベネッセ教育総合研究所は2017年1月から3月にかけて、全国の専門学校生9,484名を対象に「専門学校生の学習と生活に関する実態調査」を実施した。
調査で特徴的だった事は
①関心・興味： 高校時代と比べて学びに対する態度が積極的に
②学習時間：　授業、予復習や課題に取り組む時間は週22時間
③学習状況：　実践的で多様な教授・学習スタイル
④教員との関係：　教職員による手厚い 「チーム支援」
⑤学びの意識：　職業の「リアル」に直面するからこその現実的な悩みと高い成長実感
となっており、細かい調査結果はベネッセ教育総合研究所のホームページから資料をダウンロードできる。http://berd.benesse.jp/

　今回の調査では、高校時代と比べて授業内容に興味関心をもち、学びに向かう専門学校生の姿が明らかになった。一般的に、専門学校生は、高校までの学習履歴等から、学びに対する意欲や積極性の面で低く評価される傾向にある。しかし、職業と関連する内容について実践的な方法で学んだり、仕事の厳しい現実を前に悩みながらも、教職員のサポートを得て課題をやり抜く経験を通じて、学ぶ姿勢を積極的なものに変容させている生徒が、一定数存在している。
　6割の生徒が「学ぶ内容の難しさ」や「才能・センスの不足」の悩みを同時に抱えているという実態も浮かび上がってきた。そこには、単なる「専門的な知識やスキルの習得」に留まらない、専門学校ならではの教育の特徴が垣間見える。専門学校での職業に向き合う学びが、社会で働いていく上で不足しているものが何か、具体的に考える機会を提供しているようだ。

　専門学校と大学で進路を悩んでいる高校生は、こうした専門学校の学びの特徴もふまえた上で、どのような選択をすれば「納得できる」のか、自身の学びに対して責任感を持てるのかを考えてみるとよいかもしれません。
　大学で学術を学ぶことと、専門学校で職業を学ぶことは二項対立ではありません。どちらに進学するにしても、自らが学ぶ内容と将来や職業とのつながりを考える機会をもつことは重要です。この点において専門学校は、これまで時代や社会の変化にあわせ、多様な目的・関心をもった生徒を受け入れながら、機会づくりの試行錯誤を積み重ねてきています。その教育実践やノウハウから他の教育機関が学べることも多いのではないでしょうか。とベネッセ教育総合研究所はまとめている。

全国調理師養成施設協会（全調協）によると、2017年度の調理師学校への留学生入学者は424人で、４年前の2.6倍に増え、中でも和食を学ぶ留学生が多い。出身国・地域では中国が134人で最多。４年前の４倍近くになった。伸びが目立つのはベトナムで、17年度は66人と台湾を上回り３位となった。いずれも和食ブームで日本食レストランが急増している国だ。少子化のあおりを受けて調理師学校全体の入学者は減少傾向にあり、留学生受け入れに力を入れている学校が増えているという。

株式会社ベネッセホールディングス（本社：岡山市）の社内シンクタンク、ベネッセ教育総合研究所は、2016年11月から12月にかけて、全国の大学1～4年生4,948人を対象に「第3回大学生の学習・生活実態調査」を実施。2008年以来4年おきに実施しており、今回が3回目となる。第1～3回の結果から、8年間の大学生の学習・生活の実態、行動や意識の変化をとらえることができる。

主な調査結果は
1．学びの機会：アクティブ・ラーニング型の授業を受ける機会が増加。
2．学習態度：グループワークやディスカッションで、自分の意見を言う、他者に配慮する学生が増加。
3．進路決定：「興味のある学問分野があること」を重視して大学選択した学生が減少。
4．大学教育観：興味よりも楽な授業を好む声、大学の支援・指導を求める声が増加。
5．大学生活：大学生活に対する満足度が8年間で低下。学生生活が期待通りと回答したのは約半数。
となった。

さらに詳しい調査結果は下記のURLより確認することができる。
http://berd.benesse.jp/koutou/