総合人事・人財サービスを展開するアデコ株式会社（東京都・千代田区、川崎 健一郎 代表取締役社長）は、日本全国の小中学生1,000人を対象に、「将来就きたい仕事」に関するアンケート調査を実施した。本調査は2014年に開始し、今回で6回目の実施となる。

＜調査結果のまとめ＞

• 小中学生が「将来就きたい仕事」の1位は、男子が「野球選手」、女子が「先生」
• 「野球選手」が調査開始以来、初めて小中学生男子の「将来就きたい仕事」の1位に
• 調査開始以来、初めて「パティシエ」が小中学生の女子が選ぶ「将来就きたい仕事」の1位から陥落
• 小中学生の女子の「将来就きたい仕事」の10位に「YouTuber（ユーチューバー）などの動画投稿者」がランクイン
• 「YouTuber（ユーチューバー）」は、小学生の女子が選ぶ「将来就きたい仕事」でも7位に
• 中学生男子の「将来就きたい仕事」で、「エンジニア・プログラマー」が調査開始以来、初めて1位に

【調査結果の詳細】
（1）小中学生が「将来就きたい仕事」
全国の小中学生1,000人に対し、「あなたは、大人になったらどのような仕事をしたいですか。」と質問したところ、1位は男子が「野球選手」（6.8%）、女子が「先生」（11.2%）となりました。「野球選手」は、調査開始以来、初めて小中学生男子の「将来就きたい仕事」の1位となった。また、小中学生女子が選ぶ「将来就きたい仕事」として、2014年の調査開始以来、初めて「パティシエ」以外の職業が1位になった。

今回の調査では、小中学生女子の「将来就きたい仕事」の10位に、「YouTuber（ユーチューバー）などの動画投稿者」（1.8%）がランクイン。「YouTuber（ユーチューバー）」は、小学生女子の「将来就きたい仕事」でも7位（2.3%）となっており、特に女子の間での人気が高いことがうかがえる。

男子に目を向けると、中学生男子の「将来就きたい仕事」で、2014年の調査開始以来、初めて「エンジニア・プログラマー」（8.7%）が1位になった。昨今のプログラミング教育への注目が、子どもたちの将来の夢にも影響していると考えられる。

（2）小中学生が「好きな教科・嫌いな教科」
全国の小中学生1,000人に対し、「あなたがもっとも好きな教科を教えてください。」と質問したところ、1位は「算数・数学」（20.2%）で、選択肢の中で唯一20%を超えた。2位は「国語」（13.3%）、3位は「体育・保健体育」（11.3%）となった。

一方、「算数・数学」は「嫌いな教科」として挙げた子どもも多く、「嫌いな教科」でも1位（24.1%）となった。「国語」と「体育・保健体育」も同様で、「国語」は「嫌いな教科」の2位（14.5%）、「体育・保健体育」は「嫌いな教科」の5位（7.1%）。

株式会社アイデム（新宿区・新宿　椛山 亮 代表取締役社長）は、高校1年生から高校3年生の子供を持つ男女758名を対象に調査を実施した。

• 調査結果

※本調査における「子供への調査」は、保護者による代理回答。
調査時に同席している子供に質問をし、回答を聞いて記入するよう保護者にお願いしている。
※親が「無職」の場合は、家事・育児など「生活の中で担当しているもの」を行っていることを「働く」または「仕事」としている。

【子供への調査】将来の夢はあるか
働く父親・母親の姿を見たことがある子供は、将来の夢を持ちやすい傾向

【子供への調査】将来なりたい職業ランキング
男女ともになりたい職業ランキング１位は教師

【子供への調査】働く父親・母親への憧れ
働く父親・母親の姿を見たことがある子供は親への憧れは強くなる

【子供への調査】将来なりたい職業に就くために工夫や努力をしているか
親への憧れが強い子供ほど、将来なりたい職業に就くために工夫や努力をしている傾向

【大人への調査】家庭で行っているキャリア教育
「実際に働いている人との交流」「さまざまなコミュニティへの参加」など

• 調査概要

調査対象：高校1年生から3年生の子供を持つ男女で、子供と一緒にアンケート回答が可能な者
調査方法：インターネット調査
調査期間：2018年6月14日～17日
有効回答：758名

 ※   本ニュースは調査全文の一部を抜粋しているため、調査全文を希望の際は、下記のウェブサイトへ。
https://apj.aidem.co.jp/enquete/

　株式会社ｏｒｉｃｏｎ ＭＥ（東京都港区、小池恒代表取締役社長）は３月７日、学術・研究目的の利用を対象に、２００６年より実施している同社の「満足度調査」のデータを無償で公開することを発表した。同時に専用のウェブサイトも開設する。

　同社は、２００６年より〝見えない満足を可視化する〟をコンセプトに、商品やサービスにおける顧客満足度調査を、実際にサービスを利用したことのあるユーザーを対象に行ってきた。これまで約１００の産業、累計１９８万人に回答を得ており、日本最大規模の調査データを保有している。今回、この調査データを学術的な研究分野へ提供することで、新たな技術・サービスへの転換、ビジネスチャンスの創出に役立ててもらう。

　近年様々な分野で、大量かつ多様なデータの利活用が盛んになっている。しかし、その知識・スキルを統合して、目的志向のデータ解析を実践できる人材育成や仕組み作りが課題にもなっている。

　今回の同社の発表は、現場のリアルなデータを入手することが可能になり、サービスマーケティングや統計学・データサイエンス等の研究の発展、理論の実践のための教育に寄与することが期待される。統計家・株式会社データビーグルの西内啓代表取締役は、「オリコンから生のデータが公開されることで、たくさんの人々が今よりデータサイエンススキルを向上させる機会に恵まれる」と話す。また、慶應義塾大学理工学部の鈴木秀男教授は、「データ提供の取り組みは産学連携研究を促進させ、オリコンの顧客満足度調査・分析に関連する技術力向上にも繋がる」と期待を込める。

　提供開始は、２０１９年夏頃を予定。まずは２０１６年以降の調査データから提供を開始し、順次公開していく。それに伴い、データ分析のコンペティション、データ活用のセミナーなどの開催も予定している。

　株式会社栄光（東京都・千代田区　山本博之社長）が運営する進学塾・栄光ゼミナールが、プログラミング教育に関する意識調査を今年１月９日～同２３日に実施した。有効回答は、小学１年生～高校３年生の子供を持つ保護者６４５人。

　先日同社が明らかにした内容によると、「今まで、学校の授業外で、プログラミングに触れたことがない」と回答したのは、小学生保護者の６０.０%、中高生保護者の７６.８%。小学生の４割がすでに学校の授業外でプログラミング体験をしている結果に。

　２０２０年度から、小学校でプログラミング教育が必修化されることについて、小学生の保護者６５.０%、中高生の保護者５７.９%が「知っている」と回答。そのうち、小学生の保護者の４９.７%が「プログラミング的思考を育成することを目的としている」ことを知っていると回答したが、中高生の保護者の３７.４%は「知っているものは一つもない」と回答している。小学生と中高生の保護者での認知に差があることが明らかとなった。

　また、２０２１年度から中学校で、２０２２年度からは高校で、新学習指導要領に基づき、プログラミング教育が変わることについては、小中高の保護者約９割が「知らない」と回答しており、中高の教育についての認知度は小学校に比べてかなり低い。

　学校の授業外で、子供にプログラミングを学ばせたいかを聞いたところ、小学生の保護者の７３.０%、中高生の保護者の７０.５%が「学ばせたい」「どちらかといえば学ばせたい」と回答し、需要の高さが示された。

　プログラミング教育に期待することは、小・中高合わせて保護者の最も多くが「論理的な思考力が身に付くこと」と回答。 次いで、小学生の保護者は「試行錯誤しながら粘り強く取り組む経験ができること」「問題解決の力が身に付くこと」、中高生の保護者は「プログラミングの実践的な技術が身に付くこと」「将来の進路や職業の選択肢が広がること」と続き、年齢によって意見が分かれた。年齢が上がるにつれ、より具体的なスキルを重視する傾向がみえた。

●調査概要

調査対象：小学１年生～高校３年生の子供を持つ栄光モニター会員（栄光ゼミナール・栄光の個別ビザビ・大学受験ナビオに通塾する保護者）

調査方法：インターネット調査

調査期間：２０１９年１月９日（水）～１月２３日（水）

回答者数：６４５名（うち、小学生：４４２名（６８.５%）、中高生：２０３名（３１.５%））

教育出版の株式会社旺文社（東京都・新宿区　生駒 大壱 代表取締役）は、高等学校におけるICT機器・サービスの導入状況および活用の実態について、アンケート調査を実施した。今回で3年目となる調査は、全国計1,189校の高等学校からの回答を集計。ICTの教育利用に関する近年の傾向と課題について、過去2年分の調査結果との比較を交えた分析結果を公開している。

【調査結果サマリ】

●タブレット型PCを1台以上導入している高等学校は36.2％、「BYOD」の導入も進む
タブレット型PCを校内に1台以上導入している高等学校の割合は、昨年度調査から微増の36.2％となりました。生徒の私物端末を活用する「BYOD」を導入する動きも広がっている。

●タブレット型PCの配備は「生徒1人1台」とする高等学校が導入校の約2割に。個別利用に伴う課題も
タブレット型PC導入校のうち、「生徒1人に1台配備」している高等学校の割合は19.3％となり過去最多に。今後、導入の予定がある高等学校でも、過半数が「生徒1人に1台配備」を見込んでいる状況です。積極的な個別利用が進む一方で、「生徒の情報モラルの向上」を課題に挙げる教員の声が増加した。

●教育改革の流れを受けて膨張・多様化するICT活用への期待と課題意識
2020年度大学入試改革を始めとする変革の機運を受けて、高等学校におけるICT活用に対しては、必要性と期待が同時に高まっているようだ。特にICTと親和性が高い「英語4技能」指導や「eポートフォリオ」導入の場において、活用に対する期待感や課題意識を抱える声が多く寄せられた。

■高等学校でのICT機器と無線ネットワークの利用状況
全国の高等学校におけるICT機器の導入・使用状況を調べたところ、「大型提示装置（電子黒板・プロジェクター）」（78.5％）が、3年連続の回答数トップとなりました。同じく、「生徒用のPC端末（デスクトップ型）」（58.7％）や「実物投影機（書画カメラ）」（46.3％）といった、設置型のICT機器が多数となった一方で、「生徒用のPC端末（タブレット型）」（36.2％）や「生徒用のPC端末（ノート型）」（27.3％）など、持ち運び可能な生徒用端末の導入利用が、近年伸長していることがわかった。〈図1〉
また、高等学校でのネットワーク環境の整備状況については、エリアの大小に限らず「無線でのネットワークを使用できる」と答えた高等学校の割合は合計で53.3％となり、過去3年間の調査を通し、初めて過半数を超えました。持ち運び可能なICT機器をネットワークに接続して活用できる環境の構築が、着実に進んできていることがうかがえる。〈図2〉

■学校現場で広がる「BYOD」によるスマートフォンの教育的利用
学校側での環境構築とは別の観点でICT機器の利用実態に注目すると、“スマートフォンの教育的利用”について動きが見られる。ICT機器の中で、「生徒の私物端末（スマートフォン・PC等）」を使用していると答えた高等学校は全体の19.3％に上り、昨年から6.8ポイント増となった。〈図1〉
また、高等学校における生徒私有のモバイル機器端末の使用制限状況について調べたところ、全体の7割弱の学校が「持参・使用を禁止している」と答える一方で、「学習などの目的であれば校内で自由に使用できる」（15.0％）の回答割合は、昨年の調査から4.5ポイント上昇した。これは、生徒の私物端末を教育目的に利用する動きが高まっていることを裏付ける結果と考えられる。〈図3〉
こうした動きは、学校現場での「BYOD」の導入として近年注目を集めており、予算面などでICT端末の調達に課題があるケースにおいて、生徒が使い慣れた自分の所持端末を、校内のネットワーク通信を通じ学習面においても利用することで、多くの費用をかけずにICT活用のメリットを学校現場に創出する、有効な方策として期待されている。 

■高等学校でのタブレット型PCの配備状況
タブレット型PCの導入状況を見ると、配備台数に限らず「導入済み」と回答したのは全体の36.2％となり、昨年度から3.2ポイント増、2年前からは6.6ポイント増となった。〈図1〉 地域別に見ても、「関東」・「関西」・「九州・沖縄」の3地域では、いずれも40％を超える割合となっており、ICT活用機器としてタブレット型PCが注目され、導入・配備が全国的に広がっていることがうかがえる。
また、導入校に対し、端末の配備状況の内訳を調べたところ、「生徒1人1台配備」と答えた高等学校の割合は合計で19.3％となり、大幅増となった昨年度調査からさらに2.4ポイント増となった。〈図4〉 この傾向は、今後、タブレット型PCの導入予定があるとする高等学校においては更に顕著で、合計54.0％が「生徒1人1台配備」を見込んでいると答えている。〈図5〉

 ■高等学校でのタブレット型PCの活用状況
タブレット型PCを既に導入している高等学校に対して、端末の活用状況について調査したところ、全体の67.7％が「十分活用できている」あるいは「まあまあ活用できている」と答えており、昨年調査時から12.5ポイント増と、活用に手応えを感じている高等学校が大幅に増えた。〈図7〉
また、端末の活用にあたってどのようなことに課題を感じているかという調査にも、回答内容に経年変化が見られた。
「教員の活用スキルの引き上げ」（74.5％）・「ネットワーク環境の整備」（59.3％）・「十分な端末数の配備」（57.8％）が、回答数の上位であることは昨年度調査から変わらないが、「活用に適した場面の見きわめ」（32.0％）・「利用サービス・コンテンツ内容の充実」（29.4％）については回答割合が下がり、学校現場のさまざまなシーンで活用可能なサービスやツールが増え、それらの認知が浸透してきていることがうかがえる。〈図8〉
一方で、「生徒の情報モラルの向上」（46.3％）は昨年から6.6ポイント増となり、高等学校で生徒自身によるICT利用の機会が増えたことによって、情報倫理に対する教育面での課題が表面化していることがわかった。

■教育ICTサービスに寄せられる期待
高等学校でのICT活用全般に対する今後の展望についても、さまざまな声が寄せられた。
特に、2020年度に迫る大学入試改革の流れを受けて、対策の必要性が高まる「英語4技能」についての指導や、高大接続改革の流れを受けて、将来的に大学入学選抜時の活用が見込まれている「eポートフォリオ」の導入など、ICTと密接に関わるトピックについて、活用への課題意識やサービスの充実を期待する意見が多く見られた。
一方で、ICT導入のメリットであるペーパーレス化やデータ活用などによって、教員の教務を効率化する、授業内容をより深化するといった、既存課題の改善においても、その利用意義が見出されているようだ。

旺文社では、今回の調査結果をもとに学校現場の実情や課題を踏まえ、成果を出しやすく活用意義の高いICTサービスの提供や、高等学校に向けた教育ICT活用セミナーの開催など、教育の場をサポートする取り組みを進めていく。

＜高等学校アンケート調査実施要領＞
※2017年度・2018年度の調査結果は、旺文社HPよりご覧いただけます。
（2017年度版）https://www.obunsha.co.jp/news/detail/459
（2018年度版）https://www.obunsha.co.jp/news/detail/509
調査テーマ：
全国の高等学校におけるICT活用状況についての調査
調査目的：
高等学校現場におけるICT機器の導入ならびにICT関連サービスの活用状況の実態を調べ、導入拡大・継続運用のための課題や、今後必要とされるサービス内容を把握する
調査対象：
旺文社独自リストに基づく全国の国公私立高等学校　計5,038校
＊中等教育学校を含む／高等専門学校・高等専修学校を除く
調査方法：
対象校に対してアンケートDMを送付し、FAXおよびWebページにて回答を受け付け
調査規模：
全1,189校からのアンケート回答結果を分析
調査時期：
2018年12月上旬～2019年1月上旬
調査発表日：
2019年2月21日

【会社概要】
社名：株式会社　旺文社
代表者：代表取締役社長　生駒大壱
設立：1931年10月1日
本社：〒162‐8680　東京都新宿区横寺町55　／　TEL：03‐3266‐6400
事業内容：教育・情報をメインとした総合出版と事業
URL：https://www.obunsha.co.jp/

株式会社 学研ホールディングス（東京・品川　宮原 博昭 代表取締役社長）の学研教育総合研究所は、全国の高校生1～3年生の各学年・男女100人ずつ（計600組）を対象にアンケート調査を行い、その結果を高校生白書Web版　「高校生の日常生活・学習に関する調査」として公開した。

《「高校生白書2018」調査カテゴリ》
●日常生活について
●メディア・情報通信機器について
●将来について
●学習について
●習い事について
●大学受験について
●学習参考書・問題集について
●その他

【調査結果pick up】
■動画の閲覧に1日1時間33分。高校生の約40％は動画投稿も！
■高校生「将来つきたい職業」　YouTuberはどこへ・・・？

■動画の閲覧に1日1時間33分。高校生の約40％は動画投稿も！
高校生の通信機器の利用目的と時間を調べたところ、高校生が最も利用しており（93.8％）、また最も時間を費やしている（1時間33分）のは「動画の閲覧」であることが分かった。
さらに、「動画の投稿」をする高校生は2017年度調査の中学生と比較して38.6%多い一方で、費やしている時間はかなり減っていることから（2017年度調査の中学生「1時間58分」→2018年度調査の高校生「21分」）、高校生は中学生と比較して、簡単で短い動画を気軽に投稿する割合が高いようだ。

「高校生白書2018」通信機器の利用目的・時間／日について
https://www.gakken.co.jp/kyouikusouken/whitepaper/h201809/chapter5/02.html

<<参考>>
中学生白書Web版（2017年8月調査）
「中学生の日常生活・学習に関する調査」
https://www.gakken.co.jp/kyouikusouken/whitepaper/j201708/index.html

■高校生「将来つきたい職業」　YouTuberはどこへ・・・？
小学生では「パティシエ」や「YouTuber」が人気でしたが、高校生の将来つきたい職業は何なのでしょうか？
調査の結果、1位「公務員」、2位「プログラマー・プログラムエンジニア」、3位「教師・先生」であることが分かりました。小学生は華やかな職業に憧れる傾向が強いのに対し、高校生は将来への現実味が増してくることもあり、資格や専門性が必要なものや、安定性がありそうな職業を望むようになるようだ。

「高校生白書2018」将来つきたい職業（全体ランキング）

エプソン販売株式会社（佐伯　直幸 社長）は、セイコーエプソングループの2017年度・2018年度新入社員142名に対して、大学４年間でのプリント実態に関する調査を行った。
　調査の結果、大学生活における平均プリント枚数は7,630枚という結果となった。ペーパーレスの流れが進む現代でも、依然として高いプリント需要のあることが伺える結果となった。

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＜調査概要＞
調査名　：大学4年間のプリント実態調査
調査対象：セイコーエプソン株式会社・エプソン販売株式会社の
2017年度・2018年度新入社員（一部）
調査期間：2018年6月
サンプル数：142名
※エプソン販売株式会社調べ
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“見えない満足を可視化する”をコンセプトに、実際に利用したユーザーの満足度調査を行う「オリコン顧客満足度Ⓡ」（https://life.oricon.co.jp/）を展開する株式会社oricon ME（東京都・港区　小池 恒 代表取締役社長）は、『英会話スクール』『オンライン英会話』『子ども英語 幼児』『子ども英語 小学生』『小学生向け通信教育』『中学生向け通信教育』『高校生向け通信教育』についての調査を実施し、1月4日（金）にその結果をオリコンのサイト内にて発表した。

ランキング結果は以下の通り

英会話スクールランキング　　　　https://juken.oricon.co.jp/rank_english/
オンライン英会話ランキング　　　https://juken.oricon.co.jp/rank-online-english/
子ども英語 幼児ランキング　　　  https://juken.oricon.co.jp/rank-kids-english/preschooler/
子ども英語 小学生ランキング　　  https://juken.oricon.co.jp/rank-kids-english/grade-schooler/
小学生向け通信教育ランキング　　https://juken.oricon.co.jp/rank-kids-english/grade-schooler/
中学生向け通信教育ランキング　　https://juken.oricon.co.jp/rank-online-study/junior-hs/
高校生向け通信教育ランキング　　https://juken.oricon.co.jp/rank-online-study/highschool/

学校広報事業を展開する株式会社アクセスリード（アクセスグループ、東京都・渋谷区　田中 康弘 代表取締役社長、以下アクセスリード）は、「外国人留学生の進路決定行動に関するアンケート調査」をリリースした。

■調査テーマ：外国人学生の進学行動に関するアンケート調査
■調査対象：日本国内の日本語学校等進学準備機関に在籍の外国人学生
■調査時期：2018年2月～10月
■調査方法：株式会社アクセスリード主催「外国人学生のための進学説明会」に来場の学生をランダムサンプリング/質問紙による自記式調査（※）
※回答内容不明箇所に対する当社社員聞き取りによる補足追記を一部で実施。

詳細はこちらから
https://www.access-t.co.jp/files/2018E5B9B412E69C88_E79599E5ADA6E7949FE8AABFE69FBB_.pdf

1. 日本に留学しようと思ったきっかけはなんですか？（複数回答可）
「中国」「高学歴層」は日本で進学後、帰国して就職志望。
日本での「生活体験重視層」は比較的入学が容易な専門学校志望。

日本への留学の主なきっかけは「日本文化に興味がある」ことで34.8％。具体的には、マンガやアニメを挙げている者が多い。「日本文化に興味がある」×「進学希望校種」で掛け合わせて見てみると、67.7%が専門学校志望者となっている。
次いで多い「日本で進学をしたい」のうち73.3%が中国出身者。さらに「日本で進学をしたい」×「中国出身者」に着目をすると、回答者のうち63.6%が大学院志望である。一方で、「日本に就職をしたい」×「中国出身者」で見てみると、回答をした中国出身者のうちわずか4％の回答しかなく、日本で進学後に帰国して就職をしたいというキャリアプランが見えてくる。ここに、中国人留学生増加の背景にある厳しい国内進学事情がうかがえた。

2. 日本での生活で困ったと思ったことはなんですか？（複数回答可）
住まい探しや引っ越しが困難。
日本人との会話が求められる「買い物」「アルバイト」の項目で男女の差。

日本語の学習に次いで、日本独自の敷金・礼金制度や水道・ガス・電気などの契約や変更が複雑な「住まい探しや引っ越し」が挙げられた。
さらに、回答地域で見ていくと日本との生活文化との差異が大きい中央アジア地区の回答がないが、これは「現在通っている日本語学校を探すときの条件は何でしたか？」という問いに対して、「知り合いがいる」ことを重視していることから、知り合いに住まいの相談をしたり同居などをしており、個人で契約に挑む必要がないということが考えられる。
男女別で見ていくと、日々で日本人とのコミュニケーションが必要な「買い物」「アルバイト」の項目で3.8%の男女の差が出た。

3. 受験する学校（日本の大学・専門学校）を選ぶときに、どんなことを重視しますか？（複数回答可）
「学習内容」を最も重視、以下の項目は地域特性が色濃く現れる。
今後は受験生のニーズに合致をした、地域別の集客手法が求められる。

留学生数最多の中国においては「興味のあることが勉強できる」に続き、「就職率がいい」が全回答者数のうち16.7%と、志望校検討段階より卒業後も見据えた学校探しをしていることがわかる。
一方で、本調査は日本語学校に通う留学生を対象に調査をしているため、一定の日本語能力がある者による回答となっているはずだが、ネパール・ベトナム・モンゴルなど、非漢字圏においては「英語で授業がうけられる」ことを重視する者が一定数確認ができる。
近年、「大学の国際化のためのネットワーク形成事業（グローバル30）」および、「スーパーグローバル大学創生支援事業（SGU）」をきっかけに、英語のみで学位が取得できるプログラムを設置する大学が増えており、プログラムの導入にあたっては多くの大学で、日本人学生の語学力向上および外国人留学生の受け入れを目的としている。しかし、後者を目的とする場合には、留学生の流入経路や国籍などの事前分析が必要だといえる。
留学生といっても、その出身国により留学に求めるものは異なる。募集を行う各教育機関においては、集客をする国別に情報を出し分けることで、より留学生に対して強く訴求することができるのではないか。

4. 現在通っている日本語学校を探すときの条件は何でしたか？（複数回答可）
「学校の場所が便利」であることを重視。
東アジア地域は「授業の質の高さ」、中央アジア・南アジア地域は「学校生活の快適さ」を重視。

「学校の場所が便利」と回答した者が48.5%と最多だった。
地域別に見ていくと、東アジア地域は「授業の内容が自分に合っている」35.2%、「進学率・進学実績がいい」38.0%と立地以外には、授業の質の高さなど実の部分を重視する傾向。
特に中国出身者に限定をすると、41.3%が「進学率・進学実績がいい」を重視。南アジア地域は「同じ国の出身者が多い」25.0%、「知り合いがいる」12.5%、中央アジア地域は「知り合いがいる」50.0%と日本への留学生がまだ少ない地域の出身者は、生活や進学の相談などがしやすい同郷の人が多い学校を好む傾向がある。

公文教育研究会（池上 秀徳 代表取締役社長）は、女性の就労意識について、35～49歳の女性1000人を対象にインターネット調査を実施した。公文教育研究会が2017年9月にオープンさせた、働く女性の働き方・生き方を応援するウェブサイト「Harmonies with KUMON」の開設1周年を記念して実施したもの。その中から、「女性の就労意識」に関する調査結果を2点紹介する。

Q1. あなたが仕事を選ぶ際に、最も重視する点を教えてください。

この調査結果から、35～49歳の女性1000人が、仕事を選ぶ際に最も重視するポイントが浮かび上がってきました。TOP3には、「収入」（20％）、「家庭と仕事の両立」（18％)、「勤務時間や勤務日数」(15％)がランクインしています。回答を複数選択可能にすると、「勤務地・通勤時間」(79％)、「収入」(78％)、「勤務時間や勤務日数」(77％)と上位は僅差で並びました。自分が満足する収入を得たいということをベースとしながらも、ワークライフバランスを大切にしたいという女性の考え方の傾向が見える結果となりました。

Q２．仕事や生活、家庭について、あなたの現在の悩みをお知らせください。現在、仕事をされていない方は、仕事復帰をするにあたっての悩みをお知らせください。【複数回答可】

次に、女性たちの仕事や生活、家庭に関する悩みを聞いてみました。有職者、無職者に関わらず、悩みのトップは、「収入が十分でない」（有職者55％、無職者45％)でした。無職者の女性に関しては、以下「家族や自分の健康に不安がある」(33％)、「社会とのつながりが薄い」(32％)、「自分の将来やキャリアに不安がある」（29％）が続きました。今、仕事をしていない女性は将来を見据え、社会とのつながりを求めていることがわかりました。

調査概要：35～49歳の女性1000人を対象とした意識調査　
（「今後働きたい（もしくは転職したい）人」が対象で、「子どもに関わる仕事に興味がない人」を除く）　
実査委託先：　楽天インサイト（2018年5月）