コクヨ株式会社は、いつもの鉛筆に取り付け、日々の努力を“見える化”するIoT文具「しゅくだいやる気ペン」のセンサーデータ（対象ユーザー数約3000名）およびユーザーアンケートから小学生の夏休みの学習習慣を調査・分析し、その結果を8月31日に発表した。
　机に向かう時間帯のピークは、朝９時頃。１日あたりのしゅくだいやる気ペンが動いていた時間は、夏休み前の約1.2倍。夏休みの宿題の取り組み方は、毎日コツコツタイプが47％、ラストスパートタイプはわずか13％という結果に。また、アプリ上で親に「花マル」をつけてもらえる機能が子どもたちのモチベーションになっていることがわかった。

　調査結果の詳細は、
https://www.kokuyo.co.jp/newsroom/news/category_other/20210831cs.html?_ga=2.84771353.1482720855.1630380501-1299176360.1630380501
で確認できる。

【しゅくだいやる気ペンについて】
コクヨのIoT文具「しゅくだいやる気ペン」は、スマートフォンのアプリと連動して、子どもの日々の努力を「見える化」することで、学習への意欲を高めていくために開発された商品。センサー付きアタッチメントを鉛筆に取り付け、勉強への取り組みに応じて溜まった「やる気パワー」をスマホアプリに取り込んで見える化する。「かく⇔ほめる」の好循環を生み出すことで、親子のコミュニケーションを円滑にし、子どもが自発的に学習する習慣を促進。2020年「第14回キッズデザイン賞」（子どもたちの創造性と未来を拓くデザイン部門）を受賞した。

〇販売価格 ：オープン価格
〇アプリ価格：無料（アプリ内有料コンテンツあり）
〇対応ＯＳ ：iOS 11以上、Android 7.0以上に対応
〇商品サイト：https://www.kokuyo-st.co.jp/stationery/yarukipen/
〇アプリコンテンツ紹介サイト：https://www.kokuyo-st.co.jp/stationery/yaruki-channel/
※iOS商標は、米国Ciscoのライセンスに基づき使用されています。
※Android は Google LLC の商標です。

　キラメックス株式会社（東京・渋谷区、樋口 隆広 代表取締役社長）が運営するオンラインプログラミングスクール「テックアカデミー」は、GMOリサーチ株式会社をアンケートモニター提供元とする「プログラミングスクールに関する調査」の結果、直近1年間での受講者数No.1を獲得した事を発表した。調査は受講者数が多いプログラミングスクール上位13社を対象にした調査結果を元に作成したもの。

■調査結果について
　調査はオンライン・オフラインなどの受講方法に問わず直近1年間にプログラミングスクールを受講したことがある方1,000名を対象にしている。

「あなたが過去1年間に受講したプログラミングスクールを、すべてお選びください。」の設問では全体の39.6%がテックアカデミー 、27.8%がB社、21.1％がC社と回答し、2020年8月以降に多くの人がテックアカデミーを受講していることがわかる。

「あなたが受講したプログラミングスクールについて、どの程度満足していますか。」の設問で、（1）で選択したスクールの満足度を聞いたところ、テックアカデミーは5段階評価のスコアで平均4.29、B社4.27、C社4.22、D社3.92、E社4.11と受講者数上位5つのプログラミングスクールで最も満足度が高いことがわかった。

■調査概要
・アンケートモニター提供元 GMOリサーチ株式会社
・調査期間 2021年8月12日～8月16日
・調査対象 2020年8月以降にプログラミングスクールを受講した18～80歳の男女1,000名
・調査手法 インターネット調査

　株式会社小学館（東京・千代田区）の第一児童学習局が運営する育児メディア「HugKum」（はぐくむ／https://hugkum.sho.jp）は、日本エイサー株式会社（東京・新宿区、ボブ・セン 代表取締役社長）と共同で、GIGAスクール構想の学校配布端末について、小学生の子どもを持つ保護者1096人にアンケート調査を実施。Chromebookを含む端末全体の配布状況や、家庭への持ち帰り頻度、家庭での活用実態、保護者の悩み事やリアルな声など、GIGAスクール構想における小学生保護者の意識に関する調査結果を発表した。

主な調査結果は以下のとおり。
■ パソコン支給率は7割以上、支給された端末でもっとも多いのはChromebook。支給はされたが何を使っているか把握していない保護者は3割
■ 端末を家庭に持ち帰っているのは約半数
■ 持ち帰ってきても「PCに詳しくないので教えられない」「自分が使っているPCと違った」という悩みがありつつも、子どものためにも使い方を学んでいく姿勢
■「家庭用にももう1台パソコンが必要」と考える保護者が69%、高価すぎないパソコンを望む声も
■ Chromebook、学校配布端末のトップであるにも関わらず、半数以上の保護者が実は“あまり知らない”
■ Chromebookを実際に家庭用に導入している人の多くが使いやすさを実感

【調査概要】
調査期間　2021年7月7日（水）～7月14日（水）
調査対象　全国／小学生の子どもを持つHugKum WEB会員（男女）
有効回答数1096件
※調査結果の数値は小数点第 2 位を四捨五入し、小数点第1位まで表章

　株式会社栄光（東京都千代田区、下田勝昭 代表取締役社長）が運営する栄光ゼミナールが、2021年6月9日～23日にかけて、「小中高生の今年の夏休みの過ごし方に関する調査」を実施し、その結果を公表した。

「今年の夏休みに、子どもに最も取り組んでほしいと思うことは何か」を聞くと、小学生の保護者と中高生の保護者とで違いが生まれている（単一回答方式）。

　小学生の保護者が、最も子どもに取り組んでほしいと思うことは「4月から夏休み前までに塾で学習した内容の復習」（51.3%）だ。

　一方、中高生の保護者は「4月から夏休み前までに学校で学習した内容の復習」に最も取り組んでほしいと考えている（34.6%）。栄光は、「小学生の保護者は『塾の復習』を、中高生の保護者は『学校の復習』を重視しているという差があることが明らかとなった」とコメントしている。

「夏休み中の学習計画について、計画はどのように立てる予定か」を聞いたところ（単一回答方式）、小学生の保護者は、「子どもが主体で学習計画を立てて、保護者がアドバイスをする」（44.0%）、「保護者が主体で学習計画を立て、子どもの意見を取り入れる」（42.3%）と、約9割が子どもと保護者が一緒に学習計画を立てる予定であることが分かった。

　一方、中高生の保護者は、小学生の保護者と同じく、「子どもが主体で学習計画を立てて、保護者がアドバイスをする」が最も多かった（45.0%）が、「子どもが1人で学習計画を立てる」も44.6%と差はほとんどなく、子供が主体で学習計画を立てる予定であることが明らかになった。

今年の夏休み中の子供の学習に関して、必要になりそうな「保護者のサポート」も聞いている（複数回答方式）。小学生の保護者では、「計画通りに進められているか、子どもの学習の進捗を確認すること」（79.5%）、「メリハリをつけて学習できるように、子どもに声がけすること」（72.2%）にのぼるだけでなく、他のサポートも5割を超えており、多くの保護者がサポートが必要だと感じていることが分かった。

　一方、中高生の保護者は、「メリハリをつけて学習できるように、子どもに声がけすること」（43.3%）や「子どもが集中して学習できる環境を整える」（41.3%）と全ての選択肢で５割を切る結果となり、小学生の保護者と比較すると、子供の主体性に任せる、あるいは少し離れたところでサポートをすることが見てとれる。

　他にも新型コロナウイルス禍の昨年の夏休み中の学習・教育、今年の夏休みに向けての期待や悩みも聞いている。

「去年は外出ができなかったので、今年は部活や体験学習をさせてあげたい」といった期待、「去年は外出できなかった分、勉強の時間がとれて成績が上がった」というエピソードがあった。

　受験という視点では、「学校見学の中止や、開催していても縮小されるなど、志望校選びに苦労している」といった声もあった。

〈調査概要〉

調査対象：小学1年生～高校3年生の子どもを持つ栄光モニター会員（栄光ゼミナール・栄光の個別ビザビ・大学受験ナビオに通塾する保護者）

調査方法：インターネット調査

調査期間：2021年6月9日（水）～6月23日（水）

回答者数：532名（小学生保護者：234人（44.0%） 中高生保護者：298人（56.0%））

〈詳細〉

　就職・転職をサポートする情報会社の学情は６月２日、2022年卒業・修了予定者対象の５月末時点での内々定率が66・６％だったと発表した。２０２１年同時期51・８%、２０２０年同時期57・２%を上回った。文理別では、理系が76・２%、文系も61・６%だった。

　今回の調査期間は、５月27日～31日。２０２２年３月卒業（修了）予定の大学生・大学院生を対象にインターネットによるアンケートを行った。有効回答数は５７３人だった。なお、調査の結果を全体で見る場合に、文理男女別の回答格差をなくす為ウエイトバックを行った。

　就職活動率は60・５%と高い水準を維持しており、多くの学生が就職活動を継続している。前年同時期比は−２・６ポイント。

　内々定獲得の平均社数は２社を超え、前月比＋０・26社の２・15社だった。現在保有している内々定社数は前月比−０・03社減少し１・40社と、内々定辞退も徐々に進んでいる。

　学習記録SNS「Studyplus」を運営するスタディプラス株式会社（東京・千代田区、廣瀬 高志 代表取締役）は、2021年4月23日〜5月7日の間に全国の高等学校の教科主任を対象として「1人1台端末」整備状況やデジタル教材の導入状況に関するアンケート調査を行い、2,048件の有効回答を得た。

　1人1台端末の配布が公立高校の約7割で未開始となっている他、私立含めても全学年への配布完了は2割未満に留まり、現時点では高校での1人1台環境の実現はまだ遠いことが明らかになった。

■1人1台端末の整備状況について

「1人1台端末の整備状況」については、全体で「高校1〜3年生の全学年が1人1台配布済み」との回答は2割弱にとどまった。
　公立高校に限ると約7割が「1人1台配布していない」との回答で、多くの公立高校ではまだ配布も開始していない状況だ。一方、私立高校では「1人1台配布していない」との回答は36%であり、公立と私立の間で1人1台端末の整備状況に明らかな差があった。

■1人1台端末の費用負担に関して

　1人1台端末を配布している場合、費用負担者についても調査した。
　公立高校では64%が「設置自治体負担」、3割が「保護者負担」となり、都道府県ごとの方針によって負担者が分かれている。
　私立の場合はほぼ全て保護者負担となっていた。

■1人1台端末の機種に関して

　1人1台端末を配布している場合、機種についても調査した。
　公立高校ではChromebookやSurface等のWindows端末が多い一方、私立ではiPadが多くの割合を占めており、ここでも公立・私立で傾向が異なっている。

■その他の調査結果
「配布端末を生徒は毎日持ち帰るのか」「都道府県ごとのICT整備状況の違い」「デジタル教材の検討状況」など、その他の調査結果を全て閲覧できる完全版資料は、下記のリンクから申し込み請求へ。

＜資料ダウンロードリンク＞
https://form.run/@studyplus-survey

調査概要

• タイトル：全国の高等学校におけるデジタル教材活用・検討状況の調査
• 実施対象：全国の高等学校の各教科主任の先生方
• 実施方法：FAXにてアンケートご回答を依頼し、オンラインで回答を収集
• 実施期間：2021/04/23〜2021/05/07
• 有効回答数：2,048件

■続く理高文低、理系人気は工学系が牽引 医歯薬系:医学部人気高も看護系は減少傾向
「東進ハイスクール」「東進衛星予備校」を運営する株式会社ナガセは、4月に実施した「第2回4月 共通テスト本番レベル模試」の受験者の志望動向を分析し、過去3カ年のデータと比較した。全体として理系人気の高まりと文系の低下という近年の傾向は変わらず、特に工学系の人気がさらに高まった。医歯薬系では医学系・薬学系が増加する一方で、看護・保健・医療技術系は減少している。なお、本データはあくまで各年4月時点の志望動向と比較したものであり、実際のその年の大学入試における出願傾向とは、ずれがある。

１.文系の人気低迷は変わらず、人文系を除き前年より減

　文系の人気低迷が続き、特に、経済・経営・商学系は 18 年と比較すると 2.9 ポイント下落している。外国語系は、20年4月時点では 2.3%と前年を上回っていたが、実際の大学入試では長引くコロナ禍による国際交流の減少の懸念から志願者を減らしており、その影響が 2021年も続く形。例年、一定の志願者を確保する文・人文・人間系は数年前の水準を維持している。

２.続く理系人気 工学系、特にデータサイエンス分野が牽引

　理系全体でみると人気が継続している。理学系の占有率が減少しているが、より就職に有利と思われる工学系に流れているためと考えられる。工学系は 18年と比較して1.8 ポイント増加しているが、特にデータサイエンス分野の人気が影響している。農林・水産・獣医学系は、3月時点比較すると過去3年間 の下落から一転して復調傾向にある。

3.医学系・薬学系は人気上昇も看護系統は低下

　医歯薬系では、看護・保健・医療技術系を除き人気が高まっている状況だ。医学系は 2021年入試においても人気だったが、地方の成績上位層が、地元大の医学部を志望していることが一因と考えられる。薬学系の人気が上昇しているが、景気の悪化による資格志向に加えて、 新型コロナウイルスのワクチンへの関心の高まりも影響していると考えられる。

■共通テスト本番レベル模試について

　東進が、2カ月に1度実施する、合格可能性と合格までにあと何点必要かを明らかにする連続模試だ。「大学入学共通テスト」と同じレベル・出題範囲・出題形式で実施する本番レベルのため、どの分野であと何点とれば志望校に合格できるのかを、具体的な点数で把握するとともに、連続受験により学力の伸びが明確にわかる。もちろん偏差値による志望校の合格可能性も行う。さらに、成績表は試験実施から中5日でスピード返却する。これにより、志望校合格までの具体的かつ的確な学習計画を素早く立てることができる。

　6月・11月は「全国統一高校生テスト」(無料招待)として実施する。

　株式会社マイナビは、「2022年卒 大学生Uターン・地元就職に関する調査」の結果を発表し、地元就職希望率が2017年卒以来5年ぶりに増加したと明らかにした。対象は、2022年3月卒業予定の全国の大学生、大学院生（5,910名）。
　57.8％の学生が地元（Uターン含む）就職を希望し、働く場所が自由になった場合、48.2%の学生が「地方の企業に勤めたい」、57.0％が「地方に住みたい」と回答。地元企業への就職活動で「交通費」が障害だと感じる学生は、前年比12.7pt減の13.3％。帰省せずとも自宅で選考を受験できるケースが増え、就職活動のオンライン化が進んでいることがわかった。

■マイナビ「2022年卒 大学生Uターン・地元就職に関する調査」
調査期間：2021年3月18日（木）～4月6日（火）
調査方法：3月18日時点のマイナビ2022会員にWEBDMで配信。
調査対象：2022年3月卒業見込みの全国の大学生、大学院生　※調査時点
有効回答数：5,910名（文系男子：1,096名、理系男子：1,038名、文系女子：2,629名、理系女子：1,147名）

※調査結果の詳細はマイナビHPのニュースリリース（https://www.mynavi.jp/news/）からご確認できる。

　LINE株式会社が運営するLINEリサーチは、全国の男女を対象に母の日に関する調査を実施し、結果を5月6日に発表した。今年の母の日の予定は、「花以外の市販のプレゼントをおくる」人が約半数で1位。2位は「花をおくる」が約4割。3位は「電話／ビデオ通話をする」がランクインした。市販のプレゼントは、「スイーツ／お菓子／フルーツ」が約4割で人気に。購入場所は実店舗が約6割、オンラインが約4割という結果だった。

　母の日に何かをする予定がある相手は「自分の母親」が約6割弱、次いで「配偶者の母親」が約2割。母の日とはどのようなものなのかという質問には、「母親に日ごろの感謝を伝える良い機会」と考えている人は約4割、「母親への日ごろの感謝を改めて考える良い機会」だと思っている人も約3割という結果に。

※調査結果の詳細
LINEリサーチの調査メディア「リサーチノート」：https://research-platform.line.me/archives/37708635.html

【調査について】
LINEユーザーを対象にしたスマートフォンWeb調査
調査対象：日本全国の男女
実施時期：2021年4月18日～4月21日
有効回収数：561,574サンプル
集計対象：有効回収数の中からランダム抽出した男女15～79歳の49,858サンプル
※性別年齢構成比を市場にあわせてウェイトバック
※表/グラフ中の数字は小数点以下第一位または第二位を四捨五入しているため、合計しても100％にならなかったり、同じパーセンテージでも見え方が異なる場合がある

■「LINEリサーチ」について
「LINEリサーチ」は、企業における事業開発・マーケティング活動の最大化を目的にした、スマートフォン時代のリサーチプラットフォーム。約545万人のアクティブモニターのうち10〜29歳が51%を占め*、学生や若年向けの出現率の低い調査も実施可能。また、従来型の調査パネルと異なり、リサーチ興味度の薄い層にもコンタクトが可能なため、より一般的な意見を収集できます。LINEのプッシュ通知で配信するため、ユーザーがリアルタイムで回答しやすいだけでなく、スマートフォン上で回答しやすい画面設計を行っていることで、効果的に調査を実施することが可能。
* 2021年4月時点

「LINEリサーチ」公式サイト：https://www.linebiz.com/jp/service/line-research/

　アデコグループジャパンは、企業で働く人事・総務担当者約1496名を対象にこれまでの緊急事態宣言下でのテレワークの実施状況や企業の今後のテレワークの運用方針等についてアンケート調査を実施した。「全社的に実施した」と回答した担当者が35.2％となり、2020年4月に発令された1回目の緊急事態宣言発令時のアンケート結果時の42.3％から7.1ポイント減少したことが分かった。

　企業規模別のテレワークの実施状況は、従業員1000名以上の企業が41.3％、従業員1000名未満の企業28.9％と規模による差が明らかになった。今後のテレワークの方針としては、「拡大予定／継続予定／新規導入」が43.5％であった一方、「導入したが縮小・廃止予定（14.9％）」、「導入予定なし（19.5％）」を合わせると34.4％となり、３割以上がテレワークの推進をしない意向であることがわかった。

【調査概要】
調査対象： 企業の人事・総務担当者1496名
サンプル： 従業員1000名以上の企業に勤める担当者745名、従業員1000名未満の企業に勤める担当者751名
調査方法： インターネット調査
実施時期： 2021年3月26日～3月31日
※回答結果はパーセント表示を行っており、小数点以下第2位を四捨五入して算出しているため、各回答の合計が100％にならない場合がある。

■アデコグループジャパン：www.adeccogroup.jp
アデコグループは、世界60 の国と地域で事業を展開する⼈財サービスのグローバルリーダーとして、働くすべての⼈々のキャリア形成を⽀援すると同時に、⼈財 派遣、⼈財紹介、アウトソーシング、コンサルティングをはじめ、企業の多岐にわたる業務を最適化するソリューションを提供している。⽇本においては、アデコ 株式会社および株式会社VSN等の法⼈のもと、6 つのブランドからなるサービスを展開し、⼈財が躍動できる社会の実現を⽬指し、さらなるサービスの強化 に取り組んでいる。