Category: 塾ニュース

FLENS 現場の声を元にバージョンアップ

FLENS(フレンズ)株式会社(本社 東京都品川区、代表取締役 大生隆洋)は、同社が提供する、タブレットを使って全国の学習塾をネットワークで結び、教室の離れた生徒同士でも対戦式で学習することのできる「FLENS特訓シリーズ」が、2014年度版として新たな機能を追加したと発表した。これにより、リアルタイムデータに加え、サーバに蓄積したログデータを活用することにより、時間割の制約がなくいつでもリアルタイム対戦型学習ができるようになった。

同社の発表によると、同じ日時に一斉に受講しているかのようにリアルタイム対戦できる「非同期リアルタイム対戦機能」は、FLENSを導入したいが時間割の調整が難しいというお客様の要望に応えて開発された。他にもFLENS授業終了後1分程度で生徒の学習結果を帳票出力できる「リアルタイム帳票機能」、塾オリジナル教材をFLENSに搭載可能な「オーサリング機能」など、さらに導入しやすく活用しやすい機能を加えている。

また、コンテンツもこれまでのFLENSオリジナル教材に加え、新たに教材会社メーカーアライアンス教材、上記オーサリング機能による塾オリジナル教材と選択肢が増え、タブレットの利用シーンを広げることで、今まで以上にタブレット導入効果を発揮する見込み。

  • お問い合わせ先 FLENS株式会社
  • 担当:大生(おおばえ)、小泉(こいずみ)
  • Mail:info@flens.ne.jp
  • ホームページ:http:/flens.ne.jp
  • ニュースリリース:http:/flens.ne.jp/release

白血球など作る遺伝子を発見 京大

京都大の長沢丘司教授らは、血液中の白血球などを作る遺伝子を発見した。マウスの実験で突き止めた。見つけたのは「Foxc1」と呼ぶ遺伝子。この遺伝子を欠いたマウスは白血球や赤血球を作りにくくなった。このことから血液系の細胞を作るのに必要だと分かった。遺伝子の働きを抑える薬を作れば、白血病を抗がん剤で効果的に治療できる。反対に活性化させれば、抗がん剤や放射線治療で白血球などが減ったがん患者の治療にも利用できる。さらにこの遺伝子の働きを利用すれば、白血球の元となる細胞を大量に作れる。

下村文科相「断固許されぬ」アンネの日記破損

下村博文文部科学相は2月28日の閣議後の記者会見で、「アンネの日記」破損事件について「このような本を破損することは断固許されるべきではない」と非難した。アンネの日記が世界記憶遺産に登録されていることに言及した上で「ナチスのユダヤ人迫害を語り継ぐ人類共通の遺産。今回の事件で、日本がファシズムに向かっていることはないと、海外にメッセージを送る必要がある」と話した。イスラエル大使館が被害を受けた東京都内の図書館にアンネの日記の関連本を寄贈したことにも触れ「心から感謝申し上げたい」と述べた。

啓林館、参考書解説の授業動画を配信

新興出版社啓林館(大阪市)は、有名進学校の教員が参考書の設問を解説した動画を配信するサービスを4月1日から始める。スマートフォンなどで見られる。動画は、参考書を執筆する教員20人が設問ごとに解説する内容だ。対象は啓林館の中高生向け参考書のうち19冊分。会員制サイトで公開する。専用アプリ(応用ソフト)で再生できる。サービスの利用料は月額500円。携帯料金で一括決済でき、1カ月ごとに契約更新しなければ自動的に退会処理される。子供が使わないのに利用料だけ払うのを防ぐ。

大学進学、親は費用に関心

リクルートマーケティングパートナーズが2月発表した調査で、高校生の子供がいる保護者に大学進学を巡り重要と思う情報を尋ねたところ、「進学費用」が53%を占めて最多だったことが分かった。5項目までの複数回答で「入試制度の仕組み」(52%)や「学部・学科の内容」(44%)が続いた。調査は2年ごとで、今回は昨年9~10月に実施。前々回(2009年)は「入試制度の仕組み」が最多だったが、前回(11年)から「進学費用」が逆転した。

スタバ 契約社員800人を正社員に

スターバックスコーヒージャパンは4月1日から約800人いる契約社員のほぼ全てを正社員にする。2015年3月期から出店拡大を急ぐ考え。店長を担える人材の育成が課題で、即戦力である契約社員を取り込む。正社員にすることで待遇を改善し従業員のやる気を高める。同社の契約社員は店長を補佐する業務を任されていて、時給制で1年の有期契約だ。4月以降は月給制でボーナスも出るため「一般に給与の総額は増える」(同社)。正社員数は現在の1800人から2600人に増える見通し。

日経大学改革シンポ「グローバル人材の資質や養成議論」

日本経済新聞社主催の大学改革シンポジウム「グローバル人材になるには」が2月27日、東京・千代田のイイノホールで開かれ、学生や大学・企業関係者ら約500人が参加した。新浪剛史・ローソン最高経営責任者(CEO)は基調講演に続き、ジャーナリストで東京工業大教授の池上彰氏をモデレーター兼パネリストにパネルディスカッションを開催。黒田玲子東京理科大教授と柳川範之東京大教授を交え、グローバル人材に求められる資質や大学教育のあり方、異文化に触れることの重要性などを巡って活発な議論が交わされた。

花粉の季節はアプリ活用で対策を

花粉が気になる季節がやってきた。スマートフォンのアプリやネットのサイトを使えば、花粉の飛散状況を確認したり特有の症状を記録したりできる。NTTドコモのアプリ「あなたの街の花粉情報」、カンロの「くうきナビ」、武田薬品工業の「症状・疾患ナビ」、協和発酵キリンの「花粉症ナビ」、同アプリから移動した先のウェブサイトにある「花粉症ナビKIDS」。日本気象協会(東京・豊島)は「tenki.jp」内で、花粉と肌のトラブルに関するリポートの公開を始めた。

旧NOVA社長に賠償命令 元受講生ら逆転勝訴

大阪高裁は2月27日、旧NOVAの元受講生27人が、猿橋望元社長らを相手取り、受講料など計約2100万円の損害賠償を求めた訴訟の控訴審判決をだした。山下郁夫裁判長は元受講生側の請求を退けた一審判決を変更し、9都府県に住む27人に計約1900万円を支払うよう命じた。破産管財人によると、旧NOVAの破産手続きは近く終わる予定。受講生約30万人の前払い受講料計約560億円は、資産不足などから返還できないという。

2014年2月28日の塾株


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