2023年12月21日、公益財団法人 パナソニック教育財団が、永年にわたり助成事業や顕彰事業を通じて教育界に貢献してきたことに対し、文部科学省から感謝状を贈られた。

　パナソニック教育財団は、1973年12月に「財団法人 松下視聴覚教育研究財団」として設立。きっかけは同年、戦後の文部大臣として教育改革に尽力した経歴のある森戸辰男氏が、松下電器産業株式会社 社長（当時）の松下正治に宛て、視聴覚教育の重要性を説いた書簡を送ったことだった。その後2008年に「パナソニック教育財団」に名称変更、2011年には公益財団法人に移行し、本年設立50周年を迎えた。

　現在のパナソニック教育財団の事業活動には、大きく2つあり、一つは、小・中・高・特別支援学校を対象とする「実践研究助成」。児童や生徒の「1人1台端末」など、ICTを活用して教育課題の改善に取り組もうとする実践研究プランを毎年募集・選考し、助成を行うもの。助成を受けた学校での実践研究が円滑に進むように、専門家によるアドバイスなどの各種支援を行い、その成果を広く周知するための活動も行っている。最近では毎年200～300件の応募があり、70～80件が採択。助成事業がスタートした1975年からこれまでの助成実績は、累計3,400件を超える。

　もう一つは、2005年に始まった「こころを育む総合フォーラム」での活動。さまざまな分野で活躍されているメンバーの方々と共に、日本人の「こころ」の在り方について考えるためのシンポジウムの開催や提言書の発刊を行ってきた。また2008年から、全国各地で子どもたちの“こころを育む”ためのユニークな活動を行っている団体などを顕彰する事業をスタート。2019年からは第2期メンバーの下で顕彰事業を継続し、NPO法人や社会福祉法人、地域の任意団体など、表彰団体はこれまでに140件となった。

パナソニック教育財団Webサイト
https://www.pef.or.jp/
パナソニックグループの関連財団
https://holdings.panasonic/jp/corporate/sustainability/citizenship/foundations.html
パナソニックグループの企業市民活動
https://holdings.panasonic/jp/corporate/sustainability/citizenship.html

　東京ガス株式会社（笹山 晋一 社長）は2023年12月25日、新宿区（吉住 健一 区長）と「ゼロカーボンシティ新宿」の実現に向けた連携協定を締結した。
　新宿区は、2021年6月に、2050年までに二酸化炭素排出量実質ゼロを目指す「ゼロカーボンシティ新宿」を表明し、区全体で二酸化炭素の排出削減に取り組んでいる。この協定の締結により、新宿区の二酸化炭素排出削減の取組に貢献するとともに、今後、相互の連携のもと、脱炭素社会に関する知見や技術を活用し、「ゼロカーボンシティ新宿」の実現を目指す。

連携事項
(1)　まちづくりにおけるエネルギーの面的利用に関する事項
(2)　区有施設における環境に配慮したガスの導入検討に関する事項
(3)　区有施設におけるZEB化推進に関する事項
(4)　カーボン・オフセット事業の推進に関する事項
(5)　学校等における環境学習・環境教育を通じた啓発に関する事項
(6)　前各号に掲げるもののほか「ゼロカーボンシティ新宿」の実現に向けた取組に関する事項

　12月21日、盛山大臣は、「令和５年度スポーツ功労者顕彰（プロスポーツ分野）授与式」に出席し、プロスポーツ分野において、特に優れた成果を挙げた者、多年にわたりスポーツの向上発展に貢献した者として本顕彰を受賞された３名の方に、顕彰状を授与した。

　令和５年度は、綾部美知枝 氏（女子サッカー）、舘信秀 氏（モータースポーツ）、東福寺保雄 氏（モーターサイクルスポーツ）が受賞した。

　盛山大臣は、受賞者３名の御功績を紹介し、長年にわたる御尽力と、我が国プロスポーツ界を築きあげてきたこれまでの御功績に感謝を伝えるとともに、引き続き、皆様とともに 日本のスポーツの更なる発展に取り組んでまいりたいと述べた。

▶令和５年度スポーツ功労者（プロスポーツ分野）功績概要一覧
https://www.mext.go.jp/sports/content/20231218-spt_sposeisy-000033117_1.pdf（PDF:142KB）PDF

スポーツ功労者顕彰（プロスポーツ分野）とは平成２年度から行われ、プロスポーツ分野において、日本のスポーツ振興に関し特に功績顕著な者に対して贈られる文部科学大臣顕彰。令和５年度は内閣総理大臣賞である「日本プロスポーツ大賞」 （主催：（公財）日本プロスポーツ協会）と合同で式典を実施。

　横浜市立図書館では、本の検索や予約などができる図書館情報システムを令和６年１月15日（月）からリニューアルする。リニューアルに伴い、令和５年12月25日（月）から臨時休館し、令和６年１月 15日（月）午前９時30分利用開始予定だが、リニューアルオープン時の混雑緩和のため、蔵書検索サービスを１月15日（月）午前７時に先行オープンする。自宅や外出先から、新しいシステムが試せる。
https://www.city.yokohama.lg.jp/kurashi/kyodo-manabi/library/oshirase/2024opacrenewal.html

インターネットサービスの利用開始時間
＊本を検索する蔵書検索サービスは１月15日（月）午前７時から利用できる。
＊ログインメニュー（予約、貸出延長等）、デジタルアーカイブ、新機能など他のサービスは午前９時30分から利用可能。
＊横浜市公式ＬＩＮＥとの連携は正午から開始する。

　新しいシステムは、スマートフォンで操作しやすくなるほか、全国初導入となるAIを利用した蔵書探索サービスなどの新たなサービスや機能が充実する。
＊スマートフォンで図書館カードを表示するデジタル図書館カード
＊蔵書検索ページでの検索結果に本の表紙の画像を表示
＊検索した本や関連本が書棚に並ぶように表示されるＷｅｂ書棚
＊ＡＩが本を紹介してくれる蔵書探索ＡＩ（全国初）
＊横浜市公式ＬＩＮＥと連携したチャットで利用案内
＊マイページにお気に入りの本を集めたＭｙ本棚
＊来館せずにデジタル図書館カードの発行ができるオンライン利用者登録

　株式会社 学研ホールディングス（東京・品川、宮原 博昭 代表取締役社長）のグループ会社、株式会社文理学院（山梨・都留、小倉勤 代表取締役社長）は、2024年度奨学生を募集する。募集期間は、2024年1月5日(金)～31日(水)。奨学生は期間内の授業料が無料となる。

■奨学生募集要項
【募集期間】2024年1月5日(金)～1月31日(水)
【人　　数】6名程度
【条　　件】①経済的な理由で通塾が困難なご家庭のお子様
　　　　　 ②新中１～新高3（2024年4月時点）
　　　　　 ③学習への意欲があり、大学進学を目指す者
　　　　　　④文理学院のルール、校舎長との約束を守る規範意識があること
　　　　　　※その他詳しい応募条件については、電話にてお問い合わせへ。
【対象期間】中学生は2024年3月～2025年2月末（中3は2025年3月末）
　　　　　　高校生は2024年4月～2025年3月末
【費　　用】授業料無料。※教材費のみ負担となる。
【そ の 他】奨学生としての個人情報は一切非公開とする。各校舎では通常生と同等に扱う。
【申し込み】電話　0554-43-5330　文理学院管理本部　奨学生制度担当まで

　和歌山県を拠点にバス・タクシー・旅行サービス事業を展開するユタカ交通株式会社（和歌山市、豊田 英三 代表取締役社長）は、一般社団法人和歌山新城下町DMC（和歌山市、西平都紀子 会長）とメタバース和歌山実行委員会を立ち上げ、メタバース上で仮想体験型の観光コンテンツを提供する観光DX事業「METAVERSE WAKAYAMA（メタバース和歌山）」を始動した。
　第一弾として、2023年12月21日、ユーザー数5億人を超える人気オンラインゲーム「Fortnite（フォートナイト）」上に「和歌山城」のマップを公開する。今後地元企業と連携しながら、和歌山県を舞台にしたeスポーツ大会の実施や、特産品を購入できるECショップ、8K360度動画によるVR観光ツアー等、VR・メタバースを活用した地域レジャーを展開し、和歌山城下町の事業者で30億円の新規経済市場を目指す。

「メタバース和歌山」概要

　ユーザー数5億人を超える人気オンラインゲーム「Fortnite（フォートナイト）」に、2023年12月21日、「和歌山城」のゲームマップを公開する。2024年1月には「和歌山駅前」、市内の繁華街「アロチ」をモデルとしたマップも公開予定。また、2024年1月〜3月にかけて、吉本芸人・小籔千豊さん主催のオンラインeスポーツ大会との連動企画や、南海電鉄株式会社と大阪・和歌山でオフラインのeスポーツ大会の実施を予定している。
公式サイト：https://mvwakayama.jp/
公式X：https://twitter.com/mvwakayama2023

タイトル：和歌山城　BATTLE
マップコード：8343-1088-9153
価格：無料
マップ制作：株式会社モンドリアン
協力：和歌山市
マップURL：https://www.fortnite.com/@mvwakayama/8343-1088-9153
トレーラームービー：https://youtu.be/DDjNgittbs0

　ヒューマンアカデミー株式会社の事業子会社で保育事業を展開するヒューマンスターチャイルド株式会社（横浜市、川下　裕左 代表取締役）は2024年4月1日、東京都文京区千駄木にヒューマンスターチャイルド初となる都型学童クラブ「スターチャイルド学童クラブ千駄木校」を開所する。増える学童保育の待機児童解消に向け、ヒューマンスターチャイルドの保育のノウハウを活かし、学童保育事業に取り組んでいく。

　ヒューマンスターチャイルドは2004年以降、「スターチャイルドナーサリー」のブランド名で、子育て世帯が多く保育の需要が高い横浜市や川崎市、東京都、さいたま市の各エリアで認可保育所を35園運営するほか、首都圏エリアで事業所内保育所8園を受託運営している。未就学児の待機児童をめぐる問題は解消へ向かっているが、学童保育の待機児童数は増加し、小学生の放課後の居場所の確保が新たな社会課題となっている。
　児童の受け入れ拡大が急務となる中、こうした社会ニーズに応えるため、ヒューマンスターチャイルドの保育のノウハウを活かし、東京都文京区内へ新たに都型学童保育施設を2024年4月1日に開所いたします。今後も待機児童解消に貢献し、女性が活躍する社会の実現をサポートする。

■文京区の都型学童クラブについて
　都型学童クラブとは、文京区の育成室では実施していない多様な保育ニーズに対応するため、東京都の都型学童クラブ事業実施要綱等で規定する施設・人員等の基準に沿って、区の補助を受けて民間事業者が開設・運営する学童クラブ。
●都型学童クラブ
https://www.city.bunkyo.lg.jp/kyoiku/kosodate/okosan/nicchu/ikusei.html#togatagakudou

■スターチャイルド学童クラブ千駄木校について
開所：2024年4月1日（月）
住所：東京都文京区千駄木３丁目４４番２号ダイヤビル2階（東京メトロ千代田線 千駄木駅 から 徒歩5分）
利用対象者：小学校１～６年生　（定員40名）
開所日：月曜日～土曜日（祝日、年末年始を除く）
開所時間：平日 放課後～21:00 （19:00以降は延長保育）土曜日 8:00～19:00　
学校休業日　7:30～21:00 （8:00以前及び19:00以降は延長保育）
利用料金・申請方法等、詳細は説明会へ
●https://www.starchild.jp/news/9875/

　株式会社ゆうちょ銀行（東京・千代田区、池田 憲人 取締役兼代表執行役社長）は、「第48回ゆうちょアイデア貯金箱コンクール」を開催し、全国8,685の小学校から484,757名の児童が参加した。

　貯金箱の作製を通じて、子どもたちの造形的な創造力を伸ばすとともに、貯蓄に対する関心を持ってもらう事を目的に実施している同コンクールは、1975年からおよそ半世紀にわたり小学校における工作課題の定番として親しまれている。

　2023年11月30日（木）に東京都内で最終審査会を実施し、応募作品の中から、一次審査で選ばれた優秀作品（240点）の最終審査を行い、「文部科学大臣賞」、「ゆうちょ銀行賞」、「ゆうびんきょく賞」（各6名）、「審査員特別賞」（3名）、「すてきなデザイン・アイデア賞」（219名）の受賞者を決定した。

　なお、入賞作品は、2023年12月28日（木）から全国6ヶ所（以下一覧を参照）にて展示する。また、参加した作品1点につき10円、総額4,847,570円をゆうちょ銀行から公益財団法人日本ユニセフ協会、独立行政法人国際協力機構（JICA）および公益財団法人ジョイセフに寄付をする。寄付金は、開発途上国で貧困や病気に苦しむ子どもたちの支援活動などに役立てられる。

• 「第48回ゆうちょアイデア貯金箱コンクール」入賞作品（240点）全国展示会場のご案内

（展示会特別協力：イオンモール株式会社）

■2023年12月28日(木) ～29日(金)　　東京「ＫＩＴＴＥ」

　東京都千代田区丸の内2丁目7-2

■2024年1月12日(金) ～14日(日)　　福岡「イオンモール福岡」

　福岡県糟屋郡粕屋町大字酒殿字老ノ木192-1

■2024年1月19日(金) ～21日(日)　　広島「イオンモール広島府中」

　広島県安芸郡府中町大須2-1-1

■2024年1月26日(金) ～28日(日)　　京都「イオンモール京都桂川」

　京都府京都市南区久世高田町376番1

■2024年2月2日(金) ～4日(日)　　愛知「イオンモール名古屋茶屋」

　愛知県名古屋市港区西茶屋2丁目11

■2024年2月16日(金) ～ 18日(日)　　千葉「イオンモール幕張新都心｣

　千葉県千葉市美浜区豊砂1-1

※会場へのアクセス等については、専用Webサイト https://www.idea-chokinbako.jp へ

＊主　催　：　株式会社ゆうちょ銀行

＊後　援　：　文部科学省、金融広報中央委員会、全国都道府県教育委員会連合会、全国連合小学校長会、

　　　　　　　日本私立小学校連合会、全国造形教育連盟、日本教育美術連盟、

　　　　　　　公益財団法人日本ユニセフ協会、独立行政法人国際協力機構、公益財団法人ジョイセフ

＊協　力　：　日本郵便株式会社

■応募について

＊応募期間　【学校応募】　2023年8月18日（金）〜 9月29日（金）　※郵送による応募は当日消印有効

　　　　　   【個人応募】　2023年8月1日（火）～ 9月20日（水）　19:00まで

＊応募方法　【学校応募】　学校の先生を通じて、ゆうちょアイデア貯金箱コンクール専用Webサイトまたは

　　　　　　　　　　　　　郵送により応募。

　　　　　　　　　　　　　１校につき各学年2作品まで、合計12作品の応募が可能です。

　　　　　　　　　　　　　※特別支援学級からの応募がある学校は、12作品に加えて2作品の応募が可能です。

　　　　　　【個人応募】　ゆうちょアイデア貯金箱コンクール専用Webサイトの個人応募ページより応募。

＊参加資格　全国の小学生

　　 　　　　※義務教育学校の場合は、小学校6年生に該当する児童までが参加の対象。

＊問い合わせ先　ゆうちょアイデア貯金箱コンクール事務局

　　　　　　　　■TEL：0120-296-285（通話料無料）　■受付時間　平日10:00～18:00

　株式会社代々木アニメーション学院（東京・千代田区、橋本 大輝 代表取締役社長）は、新たに「VTuber科」を開講し、VTuber/バーチャルライバーグループ「にじさんじ」の運営などを行うANYCOLOR株式会社（東京・港区、田角陸 代表取締役）のカリキュラム監修協力により、潜在的なVTuber候補の育成を通じたVTuber市場の拡大を目指す。

■ANYCOLOR株式会社がカリキュラム監修協力する「VTuber科」を、2024年4月より開講
　代々木アニメーション学院は、VTuber/バーチャルライバー等を目指す方へ向けて「VTuber科」を2024年4月より開講する。アニメ・エンタメの専門校としての声優・タレントの育成や、アイドルグループの運営・マネジメント等、同学院が創立45年の歴史で培ってきた知識や経験をもとに、必要な技術の教育を行う。

　VTuber科開講に際し、国内外でVTuber/バーチャルライバープロジェクト「にじさんじプロジェクト」の運営を行っているANYCOLOR株式会社のカリキュラム監修協力が決定した。ANYCOLOR株式会社によるVTuber科のカリキュラム監修や、業界セミナー等の実施により、潜在的なVTuber候補の育成を通じたVTuber市場の拡大を目指す。

※代々木アニメーション学院のVTuber科では、VTuberやバーチャルライバー等として各種VTuberプロジェクト・VTuber事務所へ所属して活躍する、もしくはフリーで活躍するために必要な教育を行うが、各種VTuberプロジェクト・VTuber事務所への所属を確約するものではない。
　同学科と、「にじさんじプロジェクト」「バーチャル・タレント・アカデミー（VTA）」および各種VTuberプロジェクト・VTuber事務所の間には一切の関係はなく、所属するためには、各社が主催するオーディションへの応募・合格が必要となる。

代々木アニメーション学院 VTuber科
https://www.yoani.co.jp/lp/vtuber/

　LINEヤフー株式会社が、企業、教育機関、自治体などの法人を対象に提供している「Yahoo!安否確認サービス」は、災害時に配信される安否確認通知を、コミュニケーションアプリ「LINE」で受け取れるようになる機能の提供を2023年12月8日から開始した。

　LINEヤフーでは、2008年から自社の従業員の安否確認システムを独自に開発・運用しており、2011年3月11日の東日本大震災の際にも同システムを利用して自社の安否確認を行った。これらの開発・運用で得られたノウハウや膨大なアクセスに対応した堅牢なインフラを活用し、業界低水準の価格帯の法人向け安否確認サービスを2012年から提供している。現在までに900を超える企業・団体が導入しており、利用者数は約36万人に上る。

　政府の地震調査委員会は2023年1月、今後20年以内に南海トラフ地震が起こる確率が「60％程度」に高まったと発表するなど、大地震の発生可能性の高まりが懸念される。継続的な災害への備えが必要とされる中で、今回、安否確認通知を登録したメールに加えて、「LINE」アプリでも受け取れるように機能を拡充することで、利便性を高めると同時に利用者が通知を見逃すリスクが抑制できる。

「Yahoo!安否確認サービス」では、管理者が事前に安否状況を確認したい従業員や学生、職員などの対象をシステムに一括登録しておくことで、被災時に安否状況の確認通知をメールおよび「LINE」アプリで一斉送信できる。対象者は通知本文中に記載された専用URLからウェブ上で自身の安否状況を登録することができるため、管理者は対象者の被災状況を簡単に集計・管理できる。その他、部署ごとなどのグループ分け登録や、発災時に受信が困難な場合を想定し、対象者が自ら安否状況を登録できる機能もある。

「Yahoo!安否確認サービス」の利用料金は、初期導入費0円、100人までの場合で月々4,400円、「LINE」アプリで通知ができるオプション機能の利用は基本料金に加えて月々1,400円となっている。