産経ヒューマンラーニング株式会社（東京・新宿区、中谷友紀 代表取締役）は、2024年10月31日（木）に、英会話の新講座としてITエンジニア向けの『IT神動詞』を開講する。
　この講座は、『ITエンジニアが覚えておきたい英語動詞30』(著者：板垣政樹　発行：株式会社秀和システム)の書籍をベースに、オンラインレッスン形式に構成している。

　昨今、米国のIT企業を中心に、インド系・中国系の海外エンジニアが増加しており、日本国内でも、海外クライアントやベンダーと接する機会もあり、ITエンジニアにとって英語でコミュニケーションを取る能力は必須になってきている。一方で、日本人エンジニアの中には、本当に必要とされている英語力を理解していないこともあり、英語ネイティブ・非ネイティブが入り混じる現場では、「伝えたいことを最低限の英語で、しかし情報量と質はしっかりと伝えられている」ことが大切となる。シンプルな英語で複雑なITのトピックも話し切ることができるような、「正しい英語」より「伝わる英語」が求められる。

　この講座は、この「伝わる英語」をトレーニングすることができる内容となっている。
１. グローバル開発現場での経験に基づき、学ぶべき動詞を厳選
　講座で扱う頻出30の動詞は、『ITエンジニアが覚えておきたい英語動詞30』の著者・板垣政樹氏が実際に20年近く米国のIT企業で働いていた際のやりとりのデータから選定されている。やりとりでは約4,000の動詞が出現していたが、トップ30の動詞がやりとり全体の約6割を占めていた点に着目し、利用頻度の高い「have」や「make」などの10の基本動詞や、現場でよく使われる「follow up」「update」といった20の動詞など、ITエンジニアにとってグローバル開発の現場で必須となる表現を学ぶことができる。
　「基本動詞」を使いこなすことは、英語ネイティブ・非ネイティブが入り混じるITの現場で、シンプルな英語で複雑なトピックを話すために役立つ。

２．「主語＋動詞が口から自動的に出る」力を、アプリでの学習でしっかり定着
　頻出30の動詞が、実践の場で「主語＋動詞」の英語の形ですぐに出てくるよう「レシピー for SHL」アプリを利用して、定型表現を繰り返し練習することができる。また、すきま時間で日本語⇔英語の変換トレーニングができ、実際の場面での英語発話をスムーズにする。

３．リアリティのあるシーンでロールプレイ
　講座は全34レッスン。うち２つのロールプレイレッスンでは、オンライン会議のシミュレーションを通じ、グローバル開発現場での会話スキルを強化する。会議は、米国や中国のエンジニアが参加する設定で、接続の開始から議論まで実際に行われる会議の雰囲気の中で、実践的に使える表現を練習できる。

『IT神動詞』は、団体・法人でも利用が可能。料金や利用方法は個人向けとは異なり、別途お問合せへ。　
団体利用のお問合せはこちら＞＞
https://go.human.sankei.co.jp/l/709243/2019-12-11/b9hmx

「教育AIサミット」は、2024年8月に第1回を開催し、多くの教育関係者から好評を得ている。今回、来年度に予定される「教育AIサミット2025」に向けたキックオフミーティングを実施する。このミーティングは、意見交換やネットワーキングを通じて参加者の皆様と共にサミットを作り上げていくための重要な第一歩となる。
「教育AIサミット2025」の最新情報をいち早く知りたい方や、ネットワーキングを広げたい方、AI初心者から上級者まで、教育分野でのAI活用にご興味がある方の参加を期待している。当日は、教育AIアプリづくりに挑戦するワークショップ「教育を変革する生成AIハッカソン」も併催する。

▼ お申込みはこちら
https://mingaku1123.peatix.com/
※ハッカソン終了後にキックオフ会となります。キックオフのみ参加希望の方は申込フォームのメッセージ欄にその旨ご記入ください。
■開催概要
日時
日程：2024年11月23日（土・祝）
時間：17:00-18:00
※13:00より、教育AIアプリづくりワークショップ「教育を変革する生成AIハッカソン」を開催しておりますので、こちらもぜひご参加ください。
スケジュール
13:00-13:30：オープニング
13:30-15:30：プロンプト開発セッション
15:30-16:00：発表・共有セッション
16:00-17:00：体験&交流セッション
17:00-18:00：教育AIサミット2025キックオフ会
※懇親会　19:00-21:00
　東京大学本郷キャンパス近くにて懇親会を開催いたします。
会場
東京大学　伊藤国際学術研究センター
東京都文京区本郷７丁目３−１
https://www.u-tokyo.ac.jp/adm/iirc/ja/index.html
対象
教育関係者
スクールAIに興味のある方

　株式会社FCE（東京・新宿区、石川 淳悦 代表取締役社長）は、株式会社ゼルビア（東京・町田市、藤田晋 代表取締役社長兼CEO）が運営するJリーグ加盟のプロサッカークラブ「FC町田ゼルビア」とパートナー契約を締結したことを発表した。
　スポンサーを通して、「FC町田ゼルビア」ともに「チャレンジあふれる未来をつくる」という同社パーパスの実現を目指すとともに、企業認知向上、また採用強化にも繋げていく。

　FCEは「チャレンジあふれる未来をつくる」というパーパスのもと、人的資本の最大化に貢献することを使命とし、DX推進事業と教育研修事業を展開している。小中学生からビジネスパーソンまで幅広く事業を展開し、多くの方々がチャレンジにむけて一歩を踏み出すための人的資本の最大化（能力向上、組織作り、環境整備など）さまざまなチャレンジを続けてきた。
　一方、「FC町田ゼルビア」も、2023年J2リーグにおいて優勝、2024年J1リーグへ昇格後の今シーズンも快進撃を続け、上位に食い込むなどその活躍には目が離せない。また同クラブは、サイバーエージェントの持つデジタルマーケティングやブランディングのノウハウがクラブ運営に応用されたり、学校の元教員を監督に就任させるなど、これまでの既成概念を壊すようなチャレンジをしており、その取り組みには感銘を受けている。
　今回のスポンサー就任によってそれぞれの強みを生かしながらともに「チャレンジあふれる未来」を共創していければとの想いからスポンサー契約を締結することに至った。

　学校法人駿河台学園（東京・千代田区、山﨑 良子 理事長）および駿台グループ関連法人7社（山畔 清明 代表）と ELSA,Corp（アメリカ合衆国カリフォルニア州、CEO：Vu Van）は、日本国内の教育機関向けに販売を行う新たなパートナーシップを締結した。このパートナーシップにより、駿台グループが一体となり、ELSAの総代理店として、日本全国の小学校・中学校・高等学校、地方自治体、塾・予備校、大学等へのサービス導入支援を行い、スピーキング力やリスニング力をはじめとする英語力の向上に貢献していく。

　ELSA（English Language Speech Assistant）は、英語をより正しく、自信をもって話せるようになるためのAIパーソナルコーチングアプリ。2015年にGoogleのAI投資部門から出資を受けて以来、190カ国・5000万人以上に利用されています。独自に開発された音声認識技術と生成AIの技術により、学習者はAIとの会話を通してそれぞれのスピーキングの弱み（発音・アクセント・イントネーション・流暢さ・語彙力・文法）を特定し、短期間で改善することができる。
　日本国内では、京都大学や立命館大学をはじめとした高等教育機関や、秋田県湯沢市・京都府京丹後市といった地方自治体、三田国際・武蔵（私立）・聖光学院（神奈川）・栄光学園など全国60校以上の学校でも採用されている。

　駿台グループは、ELSAを活用することで、英語の「スピーキング力」「リスニング力」「単語力」「読解力」等を同時に強化させる取り組みを行っている。
　例えば、駿台予備学校の高卒クラスでは、英作文強化のための暗唱用例文集をELSAで学習している。1日のカリキュラムの中に「朝学タイム」という時間を設けて、毎朝決まった時間に英文を3つずつ音読し、ELSAの評価により発音トレーニングを繰り返しながら、例文を定着させるという流れだ。本来は自習用として配当していた教材をELSAに登録し、毎朝のルーティン学習とすることで、これまでは生徒の自主性に任せていた学習が均一化され、クラス全体の英語力の底上げに繋がっている。さらにELSAによって発音が矯正されることで、スピーキングに自信を持てるようになったという生徒の声を多く聞くようになった。
　また、小中学生を対象に高校受験指導を行っている教室では、英検2級～準1級レベルで用いられる長文やリスニング原稿・二次試験パッセージなどの教材をELSAで学習している。生徒たちはまず音声を聞きながら英文に目を通し、同時に表示される日本語訳にも目を通すことで英文の内容をその場で理解する。その後、もう一度音声を聞きながら英文を音読するという流れを1セットとし、毎日繰り返し学習を行っている。単語帳の暗記や過去問演習といった従来の学習法では、毎日継続して学習を行うことが難しい生徒もいたが、ELSAを活用することで、学年を問わず小学生でも楽しく、そして正しい英語力を身につけることが可能になった。その結果、この教室では9割の生徒が英検2級または準1級を取得した状態で高校入試に臨んでいる。

　株式会社城南進学研究社（神奈川・川崎市、下村 勝己 代表取締役社長CEO）は、2024年7月23日より、東京都品川区が「バーチャル・ラーニング・プラットフォーム（以下「VLP」）」事業の一貫として開校した「しながわオンラインスクール」を運営している。10月、同社が開発・運営する小中学生向けオンライン学習教材「デキタス」によるオンライン授業に、「国際交流プログラム」と「おしゃべり会」を追加。生徒・児童の居場所作りと学習サポートがさらに充実する。

　VLPとは、東京都が2023年度より始めた3Dメタバースを使った不登校支援事業。同社は、3Dメタバース空間内で学ぶためのメイン教材として、オンライン学習教材「デキタス」を提供してきた。
　品川区は2024年度よりVLPに参画しており、さらに区独自の取り組みとして「しながわオンラインスクール」を展開。これは、VLPの「不登校児童・生徒の居場所づくり」という目的に加え、「学習面でのサポート」をさらに発展させる、23区内でも初の取り組みとなる。
　今回、その「しながわオンラインスクール」がさらに充実。「デキタス」によるオンライン授業に、10月24日（木）に「国際交流プログラム」、10月25日（金）に「おしゃべり会」が加わることとなった。品川区では現在、参加者を追加募集している。品川区在住で参加を希望される方は、下記の「概要」に記載の問合せ先へ。

【「しながわオンラインスクール」概要】
開始日：2024年7月23日
対象：品川区内在住で学校に通えていない小中学生
場所：バーチャル・ラーニング・プラットフォーム（VLP）
問合先：03-3490-2011（品川区教育総合支援センター 不登校相談担当）

　株式会社スタディラボ（東京都、地福 武史 代表取締役）は、株式会社FCE（東京・新宿区、石川淳悦 代表取締役社長）との間で教育市場の急速な変化に対応するための業務提携を行うことに合意した。両社はこの提携を通じて、それぞれが提供するサービスとソリューションを連携させ、相乗効果を最大化し、教育現場における新たな価値創造を目指す。
　株式会社スタディラボは「CREATING NEXT EDUCATION　新しい教育を創造する」というビジョンのもと、「学びを通じて、よりよい未来を創る」というミッションを持ち、教育を通じて個人の成長を促し、社会全体にポジティブな影響を与えることを目指している。一方、株式会社FCEは、「チャレンジあふれる未来をつくる」というパーパスのもと、「人×Techで人的資本の最大化に貢献する」というミッションを掲げ、主にDX推進事業と教育研修事業を展開している。
　近年、教育市場は技術革新や学習ニーズの多様化により急速に変化している。この変化に対応するため、学習方法や提供手段は柔軟かつ効果的であることが求められている。株式会社スタディラボと株式会社FCEは、両社の強みを活かし、市場の変化に適応したより良い学習体験を提供するために業務提携を決定した。

　今回の業務提携は、両社のサービスとソリューションを効果的に連携させることで、教育現場に新たな可能性を広げることを目的としている。株式会社スタディラボおよびその関連会社が提供する「StudyOne」や「feelnote」と、株式会社FCEが提供する「フォーサイト手帳/アプリ」およびその関連会社である日本コスモトピア社が提供する「Selfee」「みんなの学習クラブ」といった学習支援サービスとの連携を図ることで、学習プロセスの効率化を目指し、学習者の成果を最大化する。

提携内容について
①株式会社スタディラボが提供する「feelnote」と、株式会社FCEの「フォーサイト手帳/アプリ」を効果的に連携させ、学習者の振り返りや学びの記録をより利用しやすくすることで、ユーザーの利便性を高めます。また、市場への普及を促進するため、相互に販売協力を行う。
②株式会社スタディラボの「StudyOne」と、株式会社FCEの関連会社である日本コスモトピア社のサービス「Selfee」「みんなの学習クラブ」を連携させ、それぞれのサービスの長所を生かします。これにより、質の高い教材を便利かつ迅速に学習者に届け、新たな学習環境を提供することを目指します。また、教育市場への浸透を両社の協力のもとで実現する。

両社のビジョンとシナジーについて
　株式会社スタディラボは、学習者に寄り添ったデジタルツールを提供し、個々の学びを支援することに注力している。一方、株式会社FCEは、未来を担う人材を育成するために教育環境の変革に取り組んでいる。両社のビジョンには「学習者に最適な学習環境を提供する」という共通点があり、このシナジーを活かすことで、より効果的な学習支援を実現する。

　株式会社FCE（東京・新宿区、石川 淳悦 代表取締役）は、四国銀行（高知市、小林 達司 頭取）とデジタル化支援に関する連携協定契約を締結した。この提携によって、RPA（ロボティック・プロセス・オートメーション）ツール「RPA Robo-pat DX」を通して、四国銀行の法人顧客へのデジタル化支援を行っている。

　四国銀行では、2022年7月より「デジタルプランニングデスク」を設置し、「デジタル」を切り口とした支援を通じて、これまで以上に法人顧客の事業を理解し、本質的な課題解決を行ってきた。具体的には、社内の業務フローの現状や課題、デジタルに関するニーズ等を丁寧にヒアリングし、デジタル技術の活用提案、社内への定着など伴走型支援により地域企業の生産性向上に大きく寄与してきた。
　今回の提携では「デジタルプランニングデスク」によるデジタル化支援の一環としてRPAロボパットDXを活用し、各企業の効率化をバックアップしていく。

具体的には以下の支援を行う。
◆業務フローの自動化支援
　顧客企業の業務効率化を目的に、RPAを用いて日常的な作業の自動化を実施する。
◆デジタル人材の育成サポート
　研修を通じてRPAロボパットDXの操作スキル向上に取組む。
◆kintoneとの連携強化
　四国銀行が顧客のデジタル化支援にて主に活用しているkintoneとRPAロボパットDXを組み合わせることで、さらなる効率的な業務自動化を実現する。


RPAロボパットDXとは
　導入企業数は 1,400 社（2024 年 8 月末時点）を突破し「企業ユーザーからの評価が高かった IT 製品 の Top50 を発表する「ITreview Best Software in Japan 2023」では、全 7,300 製品の中から第１位（2024では約10,000製品中、第2位）に、また最も評価された SaaS を表彰する「BOXIL SaaS AWARD 2024」では、2年連続「BOXIL SaaSセクション」 RPA部門1位を受賞するなど、多くの方に支持されている。
その 理由として、 次の点が高くご評価いただいています。
① プログラミングの知識を持たない事務職や営業職の方でも簡単にロボットが作成できる
② DX推進に関する手厚いサポートがすべて無料で受けることができる
③ フローティングライセンスで何台でも利用できる
④ 1か月単位で利用が可能

問合せは下記のURLへ
https://fce-pat.co.jp/contact/
「RPAロボパットDX」サービスサイト
https://fce-pat.co.jp/

　2024年10月13日（日）株式会社成学社が運営する個別指導学院フリーステップが『講師フォーラム2024』を開催。教室の運営方法や授業の指導方法で成果を上げた優秀教室・優秀講師がそのノウハウを共有すべく、オンラインで全国の在籍講師約4,000名に対してプレゼンテーションを行った。

■品質向上と人材育成を両立。『講師フォーラム』とは
　個別指導形式の学習塾ではその形式の性質上、指導する講師も集団指導に比べ多くの人数を要する。そのため、担当講師ごとの授業品質の均質化は必須の課題となる。研修制度を強化することが一般的な手法となるが、それでは担当する講師側は受動的となり、主体的に個々の能力を最大限発揮してもらうためのモチベーション維持にはつながりにくくなる。
　個別指導学院フリーステップは本部側からの一方的な研修ではなく、各教室でそれぞれの課題を克服し、成果を上げた取り組みを講師自らが発表し、全教師で共有する場として『講師フォーラム』を開催している。
　講師フォーラムは全教室の中から一定の基準により選出された優秀教室が、その成果を上げた教室の運営方法や授業の指導方法を参加4,000名の講師に向けてプレゼンテーションを行う。当日の発表内容はもちろん、優秀教室に選出されるための日ごろの取り組みに至るまで講師が一丸となって主体的に取り組むことで、教室全体の品質向上だけでなく、この経験を通して担当講師全員の社会人基礎力の向上につながる機会となる。

■最優秀教室を決めるのは講師自身講師フォーラムで発表し、表彰されるのは
　　優秀教室　　4教室
　　最優秀教室　1教室（優秀教室4教室から1教室選出）
　　点数アップ優秀講師　1名
　　体験授業継続優秀講師　1名の3部門。
　このうち、最優秀教室は、プレゼンテーションを聞いている、参加した講師の投票で決まる。取り組みの内容もさることながら、プレゼンテーション力が試される。それぞれの教室がオリジナルのパワーポイント、脚本、話者のフォーメーションを制作。15分という与えられた時間を最大限に生かそうと趣向をこらしていた。

優秀教室部門
　堺東駅前教室（大阪府堺市）・日暮里教室（東京都荒川区）・大津京駅前教室（滋賀県大津市）・千里丘教室（大阪府吹田市）の4教室が優秀教室に選出。それぞれが地域NO.１塾となる取り組みと成果を発表。
参加講師による投票で最優秀教室に選ばれたのは、堺東駅前教室。
　2023年に続き、2年連続での栄冠。昨年最優秀だったにもかかわらず、さらに克服すべき課題を明確にし、新たに取り組んだ内容が評価され、再び最優秀賞を受賞した。

優秀講師部門
・点数アップ優秀講師による発表
　富士見台教室（東京都中野区）から、昨年度担当した生徒からの点数アップ事例件数、点数アップ時の平均上昇点数でトップの講師による【目標設定とモチベーション維持】についてプレゼンテーション。講師として生徒になすべきこと、そしてそうすることで自身が講師として働くことの目的を達成することにつながるということ、具体的な側面と、情緒的な側面において重要なことが語られた。

体験授業継続優秀講師による発表
　帷子ノ辻教室（京都府京都市右京区）から、年間で最も体験授業からの入会率が高かった講師による【満足感のある体験授業の実施】についてプレゼンテーション。体験授業前、授業中、授業後のフェーズごとに意識して取り組むべきことが語られた。

　永井代表取締役社長は「日頃の担当に従事している非常勤講師一人ひとりがただのアルバイトとして勤務するのではなく、それぞれの将来に向けて成長につながる場として、教室があるべき。そして講師フォーラムではそうした日ごろの活動を発表したり、評価されたり、見返したりする機会として役立ててほしい」と語った。

■イベント概要
名称：講師フォーラム2024
日付：2024年10月13日（日）
参加者：フリーステップ・ソフィアに在籍する非常勤講師（4,058名）、成学社社員
　　　　　※視聴する非常勤講師はすべてオンライン参加
内容：
優秀教室発表（15分×4教室）
点数アップ優秀講師発表（15分×1名）
体験授業継続優秀講師発表（15分×1名）
エキスパート講師発表
外部研修
教務課発表（教務ツールの活用について）
講師管理課発表（コンプライアンスについて等）
表彰式

　スタディプラス株式会社（東京・千代田区、廣瀬高志 代表取締役）は、学校法人高宮学園　代々木ゼミナール（東京・渋谷区、高宮英郎 理事長）と業務提携したことを発表した。
　この業務提携を通じて、スタディプラスが提供する教育機関向けコミュニケーションプラットフォーム「Studyplus for School」と、「代ゼミサテライン予備校」での学習記録の自動連携を行う予定だ。

「Studyplus for School」は、学習記録を通じていつでもどこでも生徒とつながり、生徒の成績向上と教室の経営改善を支援するコミュニケーションプラットフォーム。生徒の所属する学校や志望校ごとに異なる、紙教材・デジタル教材のあらゆる学習記録を一元化・可視化することで、教育機関の業務の大半を占める学習指導を効率化し、より良い教育を届けられるよう支援する。同時に、学習記録に加えて、出席記録、入室記録、成績記録、面談記録など、教室運営に必要なあらゆる情報を「Studyplus for School」に集約し、誰でも簡単に業務を効率化できる。
　この業務提携では、独自規格の学習記録連携API「Studyplus for School SYNC」を通して、「Studyplus for School」と「代ゼミサテライン予備校」での学習記録の自動連携を進めていく。
「代ゼミサテライン予備校」が提供する映像授業と「Studyplus for School」を合わせて活用すると、生徒は「代ゼミサテライン予備校」やその他さまざまな教材における自身の学習進捗を網羅的に振り返ることが可能となる。同時に先生は、これまで複数のツールや紙で管理していた生徒一人ひとりやクラスごとの学習量を「Studyplus for School」で一括管理することができ、業務負担軽減や生産性向上につなげることができる。
　学習記録の連携開始は、2025年3月を予定している。
　スタディプラスはこの連携をはじめ、教育機関の経営課題の解決に向けた取り組みを進めていく。

　株式会社Bloom Act（茨城・つくば市、髙野 峻 代表取締役社長）は、学校法人河合塾（愛知・名古屋市、河合 英樹 理事長）が資料動画化サービス「SPOKES」を導入したことを発表した。

　河合塾は、幅広いニーズに合わせた数多くの教育サービスを取り扱っている。近年ではＤＸ化をはじめとしてサービスが多角化しており、より教育効果を高く活用するために、教材紹介や利用マニュアルを動画化し展開していくことを検討していた。しかし、従来の動画作成方法では撮影や録音・編集といった作業が必須となるため、短期間に多くの動画を作るためには多くの手間や人的コストがかかってしまうという課題があった。
　SPOKESは、PowerPoint資料に伝えたい内容を入力してアップロードするだけで、合成音声ナレーション付きの動画を作成することができる。シンプルな操作性で撮影や録音も必要とせず、専門知識のないスタッフでも簡単に動画を作成できるため、より多くの場面で動画を作成し運用していけるという点を評価し、導入に至った。また、SPOKESは動画内容の更新や変更があった際でも簡単に修正をすることができ、リアルタイムで常に最新の情報を届けることができるという点も評価された。

▼資料動画化サービスSPOKES紹介動画
https://online.ai-spokes.jp/view/cAQDJO7KKpedaf9ZhoqnreCjGnDE1ilB