Category: 塾ニュース|教育ICT

atama plus、神山まるごと高専のリソースサポーターとしてAI教材「atama+」を提供開始

 atama plus株式会社(東京・港区、稲田 大輔 代表取締役CEO)は、2023年4月に開校する神山まるごと高専に、AI教材「atama+(アタマプラス)」を無償で提供することを決定した。

 atama plusは、今回、社会を動かす人材「モノをつくる力で、コトを起こす人」の育成を目指す神山まるごと高専の考え方に共感し、リソースサポーターとしてatama+を無償で提供することを決定した。2023年1月より、神山まるごと高専に推薦入試で合格した生徒に対し、AI教材「atama+」を活用する。生徒は、数学の指定単元を、atama+を活用して入学前教育として自宅で学習する。

 atama+は生徒一人ひとりに最適化された学習カリキュラムを作成するAI教材で、全国の塾・予備校に導入されている。これまで、学校法人立命館との「新しい高大接続と入試の在り方を考える共同研究会」の取り組みにおいては、附属高校の授業や大学の入学前教育に活用されてきた。

電話の請求書明細にINS通信料と書かれていませんか? 2024年ISDN回線廃止にセイコーソリューションズが注意喚起

 口座振替データのやり取りやPOSシステム、毎日の受発注データなどで使用されていたISDN回線(INS64回線)が2024年初旬から順次廃止される。順次とされるために、2024年のある日突然、通常業務が行えなくなる可能性があるとのことだ。
 セイコーソリューションズ株式会社は「電話の請求書の明細にINS通信料の項目があるかどうかチェックしてほしい」と注意喚起を行っている。
 ISN通信料の項目がある場合、セイコーソリューションズに一報を入れると相談に応じて代替サービスを提案するという。
 ISDNに代わるモバイルLTE通信機器のレンタルをワンストップで提供、今までの通常業務で使っていたソフトウェアも簡単な設定変更のみで機器やソフトの入れ替えも不要だという。
 暗号化にも対応し、セキュリティ対策も行ってくれるという。
 一度、電話代金の請求書明細を確認していただきたい。

■問い合わせ先
セイコーソリューションズ株式会社
ネットワークソリューション本部 NSビジネス推進部
TLSアダプター担当営業
si-sales2@seiko-sol.co.jp
TEL:043-273-3162
https://www.seiko-sol.co.jp/

学習管理プラットフォーム「Studyplus for School」、新機能「教材配信システム」を通じて漢検公式対策ドリルを無料で提供

 スタディプラス株式会社(東京・千代田区、廣瀬高志 代表取締役)は、2023年4月より教育機関向け学習管理プラットフォーム「Studyplus for School」の新機能「教材配信システム」の提供を開始する。これに先駆けて、2022年12月21日(水)より公益財団法人 日本漢字能力検定協会(京都市・東山区、山崎信夫 代表理事 理事長)の公式教材4種を、無料提供することを発表した。
 教育機関で「Studyplus for School」無料プランを導入すると、先生が「教材配信システム」の「ドリル」機能を通じて漢検10級~2級の対策ドリル4種を無料で配布でき、生徒が学習管理アプリ「Studyplus」上で問題を解くことができる。

■ 対応教材概要
  ● 教材名:
   「漢検対策ドリル 10級〜8級レベル相当(小学校低学年向け)」
   「漢検対策ドリル 7級〜5級レベル相当(小学校高学年向け)」
   「漢検対策ドリル 4級〜3級レベル相当(中学生向け)」
   「漢検対策ドリル 準2級〜2級レベル相当(高校生向け)」
  ● 教科・科目:日本漢字能力検定(漢検)10級~2級
  ● 教材提供元:公益財団法人 日本漢字能力検定協会
※(公財)日本漢字能力検定協会が全国の学校・塾等、教育機関向けに無償配布している「漢字学習サイクルプリント」と「漢字のびのびプリント」を再構成している。
※「漢字検定」 、「漢検」、 漢検ロゴは、公益財団法人日本漢字能力検定協会の登録商標。

■ 利用概要
利用料金:初期費用・システム利用料・教材費すべて0円
利用対象:「Studyplus for School」を導入済み、もしくはこれから「Studyplus for School」を導入する予定であり、本教材の利用をご希望の教育機関
先行利用申し込みフォーム:https://docs.google.com/forms/d/e/1FAIpQLSfIpkD1ohxmBCLvZqwiOaBMn-l6kIbBclnZLuM-utWWK2Clpg/viewform
※これから「Studyplus for School」を導入予定の教育機関は、説明会への参加必須。
 詳細URL:https://story.studyplus.co.jp/n/n429786e87984

子ども向けマネー学習アプリ「まねぶー」へ幼児教育メディア「FQKids」が12月21日からバーチャル出店開始

 株式会社mediba(東京・港区、新居 眞吾 代表取締役社長)と株式会社ORSO(東京・千代田区、坂本 義親 代表取締役社長)が共同で企画・開発を行っている、子ども向けマネー学習アプリ「まねぶー」のアプリ内店舗に、株式会社アクセスインターナショナル(東京・渋谷区、清水 朋宏 代表取締役)の幼児教育メディア「FQKids」が2022年12月21日よりアプリ内出店を開始した。

「まねぶー」は、子供がアプリ内店舗でお仕事体験やアプリ内通貨「マネブ」を使ったお買い物などの体験を通して、ゲーム感覚でお金の仕組みを学ぶことができるマネー学習アプリ。身近に実在するお店の仕事をアプリ内で体験することで、よりリアリティを感じながらお金の知恵が身に付く。

 アクセスインターナショナルは、持続可能な社会を目指して子供たちの非認知能力を育てる教育を届けたいと願い、これからの幼児教育を考えるメディア「FQKids」を展開している。このたび、マネー学習アプリとして子ども向けの金融教育やESDを推進する「まねぶー」の取り組みにアクセスインターナショナルが賛同し新たに、アプリ内店舗「FQKids」を出店する。アプリ内店舗では「パパとはみがき」、「ざっしのチェック」、「ことばのくみあわせ」の3種のゲームを楽しむことができる。

「FQKids」お仕事内容
●パパとはみがき
画面をタッチして虫歯菌をやっつけよう!

●ざっしのチェック
お手本と見比べて間違っている場所をタッチしよう!

●ことばのくみあわせ
正しい言葉の組み合わせになるようにタッチしよう!

■「まねぶー」について(https://www.maneboo.jp/
「まねぶー」は親子で楽しめる完全無料のマネー学習アプリ。
 ゲーム感覚で楽しめる「おしごと」や、おしごとでもらったアプリ内通貨「マネブ」を使った「おかいもの」を通じて、お子様がお金のやりとりや仕事、商品などについて学んでいくことができるサービス。
App Store :https://apps.apple.com/jp/app/id1549143431
Google Play:https://play.google.com/store/apps/details?id=jp.mediba.maneboo

学習eポータル+AI型教材「Qubena」累計解答数が10億件を突破

 株式会社COMPASS(東京・文京区、小川 正幹 代表取締役)は、開発・提供する学習eポータル+AI型教材「Qubena」の累計解答数が10億件を突破したことを発表した。

「Qubena」は、2021年4月に「Qubena 小中5教科」としてリリースされ、現在、全国170以上の自治体、小中学校約2,300校で100万人以上に利用されている。また、今年9月にはMEXCBT(メクビット)との連携を行い、新たに学習eポータルの機能を備え、学習eポータル+AI型教材「Qubena」としてのサービス提供を開始した。
 Qubenaの累計解答数は今年3月に5億件を突破したばかりだが、全国の自治体・学校への導入拡大が進み利用者が今年9月に100万人を突破したことに加え、日々の学習活動においてQubenaを積極的に利用され活用率が向上した結果、約半年という同社の予想を上回る短期間で2倍の10億件を突破した。

こども食堂などへ無料プログラミング講師派遣・教材提供

 小中学生向け無料プログラミング教室を展開するNPO法人プログラミング教育研究所(伊藤功一 理事長)は、公益財団法人 東京都福祉保健財団(真田正義 理事長)が公募する「子供が輝く東京・応援事業」令和4年度採択団体となり、2023年1月から2025年3月まで約2年間の助成事業をスタートする。
 この助成事業は、こども食堂など非営利で学習支援を行う団体(20~30団体程度)に、プログラミング教室開催のための講師派遣を無償で行い、micro:bit(マイクロビット)480台を含むプログラミング教材を、無償で提供するもの。
 講師派遣や教材提供を活用してプログラミング教室を開催する「教室開催パートナー」、教室の講師やお手伝いをする「ボランティア」を広く募集している。
 また助成事業では、子供たちがプログラミングをはじめるきっかけ作りや、学習成果の発表の場として、2023年度から『子供が輝く東京プログラミングコンテスト』を実施する予定だ。

教室開催パートナー団体・ボランティアを募集
プログラミング教室を定期的に開催していただける「教室開催パートナー」を以下の通り募集する。
【募集要件】
非営利
東京都内で実施
小中学生5名以上参加
パートナー団体には、ITに詳しいボランティア講師の派遣、マイクロビットなどの教材提供を、無償で行う。
こども食堂の学習支援教室や、小中学校のパソコンクラブ、CoderDojo、地域の会、保護者の会など、幅広い団体からの応募を募集している。打ち合わせの上、2023年1月から順次教室開催・教材提供を行う。
同時に、教室の講師のボランティアを募集している。プログラミング未経験者も歓迎。
【お問い合わせ先】ホームページ https://j-code.org/joinus

NPO法人プログラミング教育研究所 について
2017年から「すべての子供たちにプログラミング教育の機会を」をモットーに、小中学生向けプログラミング教室を開催している。2018年には、「北区政策提案協働事業」に採択され、北区教育委員会と協働して『北区こどもプログラミングコンテスト』を毎年開催してきた。2023年1月29日(日)には『第5回北区こどもプログラミングコンテスト作品紹介・表彰式』をオンライン開催する。(https://j-code.org/contest/
 2022年10月には、「子供が輝く東京・応援事業」定額助成 令和4年度 採択団体となり、2023年1月より東京都北区から東京都全域に活動領域を広げていく。

AI英語教材 abceed にて、旺文社の大学入試英単語集『英単語ターゲット』シリーズが掲載開始

 株式会社Globee(東京・港区、幾嶋 研三郎 代表取締役社長)は、AI英語教材「abceed(エービーシード)」にて株式会社旺文社(東京・新宿区、粂川 秀樹 代表取締役社長)よりライセンスを受け、『英単語ターゲット1900』、『英単語ターゲット1400』、『英単語ターゲット1200』、『英熟語ターゲット1000』の掲載を開始したことを発表した。

 abceedは「学習量×学習効率を最大化する」というミッションに基づき作られたAI英語教材。600タイトル以上の人気英語教材の中から、一人ひとりの英語力を上げるのに最適な単語や問題をAIがレコメンドすることで、学習効率を高めます。2022年12月には、登録ユーザー数290万人を突破し、2021年12月にはアプリストア(AppStore/Google Play Store)の教育アプリ売上げランキングにおいても1位を獲得している。サービスHP:https://www.abceed.com/

「すらら 国際デジタル算数コンテスト」100マス計算優勝はスリランカの4年生 すべて満点、平均回答1分14秒を記録

 株式会社すららネット(東京・千代田区、湯野川孝彦 代表取締役社長)は、国内外の生徒が集い算数力を競う「すらら 国際デジタル算数コンテスト2022」(Surala Digital Math Contest 2022)を、2022年10 月29日~12月10日の間、開催した。インドネシア、スリランカ、フィリピンの3か国に加え、今年は初めて日本の子どもたちも参加し、参加者は2,102名となった。予選・決勝、成績上位者による国際決勝を経て、12月10日に表彰式と国際交流イベントを行った。
 参加した子どもたちは、算数を通じて国を超えた学びの楽しさや達成感、仲間と競うことで得られるお互いにがんばりあえる存在の大切さを実感していた。

 マス計算の最上位部門である「100マス計算」では、スリランカのO. A. Vinuk Kethmin Oruthotaさん(小学校4年生)が、各四則演算の100マス計算テストをすべて満点・平均回答1分14秒という成績で見事優勝した。Vinukさんは、「受賞できて、とてもうれしいです」と喜びのコメントをした。
「算数テスト」部門では、算数・数学の実用的な技能を測る、実用数学技能検定「数検」(数学検定・算数検定)の問題を一部採用し、生徒は、代数・図形・統計など様々な分野で思考力を試される問題にチャレンジした。「算数テスト」の最上位学年である小学6年生部門の優勝者には、日本数学検定協会から賞として「SUKEN Award」が贈られ、受賞したスリランカのHirushi Nisansalaさんは、「コンテストのためにたくさん勉強しました。サポートしてくれた方にお礼を伝えたいです」とコメントした。

塾でも利用可、教育・研究で活用できるプログラミング不要のAI作成ソフト ADFI「アカデミックプラン」提供開始

 AIクラウドサービスを提供する株式会社AIロボティクス(本社:神奈川県横浜市)は、教育・研究機関向けに、で(プログラミングせずに画面上の操作だけで)画像異常検知AIを開発できるクラウドサービス「ADFI(アドファイ)」( https://adfi.jp/ja/ )の「アカデミックプラン」を提供開始した。

■ADFIアカデミックプラン
 ADFI(アドファイ)は、ノーコード(プログラミングせずに画面上の操作だけ)で画像異常検知AIを開発できるクラウドサービス。専門知識やプログラミング技術が無くても、AIの作成と性能評価を行うことができる。
 そのため、大学などの授業で学生がAIを学ぶ際に、ADFIを使うことで簡単にAI開発を体験することが可能。また、研究機関においては、ADFIを活用することでAIの開発・性能評価にかかる負担を大きく軽減することができる。
 今回、AIの研究開発に取り組まれている教育・研究機関向けに低価格でADFIを利用できる「アカデミックプラン」を提供開始した。

■アカデミックプランの利用対象
 ADFIのアカデミックプランは、学校、教育機関、研究機関を対象としてる。各機関に所属する学生・教職員・研究員が利用できる。
 また、プログラミング教室等の塾においても利用可能。

■利用事例
日本大学理工学部建築学科 建築環境・設備研究室
「建築設備を対象とした自動点検システム」の研究開発にADFIを利用している。

■アカデミックプラン概要
利用可能データセット数      :10
外部システムからのAPI利用可能回数:10万回/データセット
契約期間             :1年間(1年ごとに更新)
利用料金             :33万円(税込)/年
支払方法             :請求書払い
※10データセットより多く利用したい場合は、個別に料金を見積りする。

■お申込み方法
ADFI公式サイトのコンタクトフォームより問い合わせ。担当者から詳細についての連絡がくる。

■ADFI無料体験方法
無料で、今すぐにADFIでのAI開発を体験することができます。下記手順書参照。
体験手順書: https://www.atpress.ne.jp/releases/338759/att_338759_1.pdf

■ADFIの詳細について
公式サイト: https://adfi.jp/ja/
紹介動画 : https://www.youtube.com/watch?v=1xO_aIJRA7I

メタバースで模擬国連 山形東高等学校×NTT Com

 山形東高等学校(以下 山形東高校)とNTTコミュニケーションズ株式会社(以下NTT Com)は、生徒がオンライン上において議論・交渉・決議採択のインタラクティブ・コミュニケーションをリアルと同様に行える環境を創ることを目的に、模擬国連(※1)活動をメタバースプラットフォーム「NTT XR SpaceWEB(DOOR)(※2)」上で2022年12月15日から開催する。

■背景
 模擬国連は実際の国連会議と同様に生徒が議論・交渉・決議採択をする過程を体験することで、国際問題への理解や交渉術の深化を図る効果が期待できることから、世界中の大学や高校で採用されており、山形東高校でも授業の一環として取り入れている。一方、新型コロナウイルス感染拡大の影響により、既存のWEB会議システムを用いてオンラインでの模擬国連を行う際、システム上の制約により多対多の交渉時のディスカッションを満足に深められないといった課題があった。
 そこで今回、山形東高校とNTT Comは、レノボ・ジャパン合同会社(以下 レノボ)と連携し、メタバース上に模擬国連を再現しました。遠近感のあるメタバース空間でアバターを活用した交渉・発表などを通じてリアルに近い体験を提供します。また、場所・人数の制約を無くし、より多くの生徒の参加機会を創出することで、他者との協働を通じて社会問題の解決に主体的に貢献する人材の育成と、将来の国際社会におけるリーダーの輩出に寄与することをめざす。

■概要
(1) 実施期間
2022年12月15日~2023年3月31日(予定)

(2) 内容
以下1~4 の空間をメタバース上に構築。
1 模擬国連メイン会場:学生が模擬国連をメインで実施する空間
2 展示ルーム:検討資料などを展示しながら個別ディスカッション可能な空間
3 個別検討ルーム:会議中や会議期間外に個別に作戦会議を行うことが可能な空間
4 休憩・カフェテリア:会議中の休憩、リフレッシュ等を行うことができる空間
 参加者はアバター(分身)の姿で、メタバース空間内の回遊や他のアバターとのチャットや音声によるコミュニケーションを自由に体験することができる。さらに、アバター同士の距離に応じて声の大きさが変化するため、他の参加者との「距離感」をより感じることができ、オンライン上でもリアルで実施しているような体験が可能となる。
 WEB 会議ツールを活用した従来のオンライン開催では、全体会議から個別のディスカッションへ移る際に、あらかじめ決めたメンバーで集合する必要があり、状況に応じた柔軟なディスカッションが難しいという課題があった。メタバース空間で実施することでディスカッションの流れに応じて、同じ意見の人と次の会話を行うなど、話す相手・人数を自由に変えながらディスカッションをすることが可能となる。

(3) 各者の役割
1. 山形東高校 :メタバース空間を活用した模擬国連の実施
2. NTT Com :メタバースプラットフォームの提供、メタバース空間の企画・構築支援
(参考)レノボ :メタバース空間の企画・構築・運用支援

■今後の展開
 山形東高校は、山形県内さらには国内外の学校との連携を模索しながら、リアルまたはオンラインにおける模擬国連活動のさらなる普及に貢献する。また、NTT Com は XR を活用し、時間と空間を超えた新たな学校体験の提供をめざす。

(※1) : 模擬国連(もぎこくれん、英語: Model United Nations; MUN)とは、国連会議などの国際会議を主に中・高・大学生などが運営も含めてシミュレーションする教育・サークル活動の一つで、1923年にアメリカのハーバード大学にて開催された「模擬国際連盟(Model League of Nations)」が祖とされている。国際政治の仕組みを理解し、国際問題の解決策を考える過程を体験できることから、教育プログラムとしても高い評価を受け、現在では世界中の大学・高校において授業に採用されるほか、学生の課外活動としても親しまれている。

(※2):NTT XR Space WEB(DOOR)は、株式会社NTT QONOQ(コノキュー)が運営する、バーチャル空間でイベントの開催やコンテンツの展示などに活用できるXRプラットフォーム。自分好みのアバターで3D空間内を自由に動き回れることでその場の臨場感を味わえるほか、多人数でも現実空間のようにスムーズなやり取りが行えるなど、Web会議とは違ったコミュニケーションを体験することができる。

■関連リンク
・山形東高等学校  
http://www.yamagatahigashi-h.ed.jp/
・NTT XR Space WEB(DOOR)
https://group.ntt/jp/nttxr/service/service00001/
・株式会社NTT QONOQ(コノキュー) 
https://www.nttqonoq.com/