Speakeasy Labs, Inc.（アメリカ合衆国カリフォルニア州サンフランシスコ、CEO：Connor Zwick、Head of Japan：Yan Kindyushenko）と、N高等学校、S高等学校を運営する学校法人角川ドワンゴ学園は、英語スピーキング特化型学習アプリ「スピーク」を用いた実証実験を2023年8月1日（火）より同校生徒に対して開始することを発表した。
　実証実験では、授業内で不足する「英語を話す」機会と回数を増やすことを目的に、同校の英語自習用教材として「スピーク」を活用すると共に、同校生徒に対するアンケートなどを通して、将来的な授業への導入並びに、活用に向けた活動を実施していく。

「Speakeasy」について

● 2016年：設立
● 2017年：Y Combinatorから資金調達
● 2018年：「スピーク」韓国語版リリース
● 2020年：アプリ100万ダウンロード達成
● 2021年：自社開発の自動音声認識技術リリース
● 2022年10月：「OpenAI Startup Fund」よりシリーズBの資金調達
● 2022年10月：「スピーク」の日本語版ソフトローンチ
● 2022年12月：「AI講師」のリリース
● 2023年2月：「スピーク」日本語正式版リリース
● 2023年3月：「App Store」の「教育」カテゴリの「無料App」ランキングにおいて1位を獲得
● 2023年4月：メキシコを中心とする中南米のスペイン語圏でのサービス開始
● 2023年5月：台湾でのサービス開始

会社名：Speakeasy Labs, Inc
CEO：Connor Zwick
本社所在地：Unit 400, 99 Osgood PI, San Francisco, California, 94133, USA
設立：2016年
URL：https://www.speak.com/jp

英語スピーキング特化型学習アプリ「スピーク」の基本情報

アプリ名：「スピーク」
カテゴリ：教育
対応機種：iPhone/iPad/iPod Touch iOS 13.5以降の対応機種/Android OS 6.0以降の対応機種
App Store：
https://apps.apple.com/jp/app/speak-learn-english/id1286609883
Google Play：
https://play.google.com/store/apps/details?id=com.selabs.speak&hl=ja

　山梨県北杜市（上村 英司 市長）は、北杜市長を始め、一般社団法人北杜市観光協会会長、北杜市商工会会長、サクランボ生産農家、宿泊事業者、酒造メーカー等による「北杜市長・台湾トップセールス訪問団」を結成し、令和５年７月６日（木）から10日（月）までの期間に台湾を訪れ、政府機関、旅行会社、自治体、商業施設、航空会社等において官民一体となって初の海外トップセールスを実施し、北杜市の観光資源や物産の魅力を最大限に紹介した。

【北杜市長・台湾トップセールス概要】
〇日程：　　　　　令和５年７月６日（木）～７月１０日（月）…詳細日程は別添日程一覧参照
　　　　　　　　　https://prtimes.jp/a/?f=d120806-15-21ff917bad094931887ec490cff0a788.pdf
〇場所：　　　　　台湾（台北市および台中市）
〇訪問団メンバー：１４名（別添名簿参照）
　　　　　　　　　https://prtimes.jp/a/?f=d120806-15-b3c729b3945ead056d9060f21b4dde12.pdf
〇目的：　　　　　・北杜市産のフルーツや加工食品の輸出促進
　　　　　　　　　・北杜市へのインバウンド観光の促進
　　　　　　　　　・台湾の自治体との交流の促進

【北杜市長・台湾トップセールス成果報告】
■台湾の高級スーパーで北杜市初の海外物産展を開催！北杜市物産展 in 台中市「裕毛屋」
　サクランボ輸出は、山梨県内自治体による海外物産展では初めての試み
　７月７日（金）～９日（日）にかけて、台湾第二の都市「台中市」の高級スーパー「裕毛屋（ゆうもうや）」において、北杜市初の海外物産展を開催。サクランボをはじめ、北杜市産ブランド米、日本酒、ワインなど２８品目を出品し、目の高い富裕層の買い物客で賑わい、北杜市の物産の魅力を知ってもらえた。
　サクランボは、台湾の厳しい農薬規制と裕毛屋のコンセプト「食の安全・安心」をクリアするため、北杜市内の低農薬栽培生産者に協力を仰ぎ、今回の物産展では約３００キロを輸出。５００グラム入り箱で現地価格にして１５００元（約７５００円）となる高価格にも関わらず、準備した５００箱全てを完売できた。　　
　台湾流通業界のカリスマ社長として知られる裕毛屋の謝明達社長と、１年４か月に渡り交渉と調整を重ね、今回、台湾への輸出の基礎を固めることができた。謝社長からは「北杜市は台湾ではまだ認知度が低いが、まずは知っていただくことが重要で、これからの北杜市の努力に期待したい」とのコメントをもらった。裕毛屋での物産展をきっかけに、継続的に北杜市産品のブランディングとマーケティングを行っていく。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
■台中市政府との観光友好交流の促進に関する協定を締結！…協定書別添
　７月７日（金）、台中市政府庁舎において、台中市政府秘書長立会いのもと、北杜市と台中市政府観光旅遊局、および、一般社団法人北杜市観光協会と台中市国際観光発展協会との間で、観光友好交流の促進に関する協定を、行政および民間レベルの両軸で締結した。
　北杜市では毎年秋に「グランフォンドピナレロ八ヶ岳」を、台中市では毎年６月の世界自転車デーに「台中市自転車カーニバル」を開催しており、双方のイベントを核にサイクルツーリズムを推進し、両地域の観光ブランド力を向上していくとともに、観光情報の共有など効果的な情報発信を行っていくこととした。
　今後、北杜市としては、北杜市観光協会等と連携しながら、台中市政府や台中市国際観光発展協会等へ働きかけを行い、台湾から多くの方が北杜市へ訪れていただけるよう努めていく。

■政府関係機関・航空会社・旅行会社等で北杜市の魅力を紹介
　７月６日（木）～７日（金）にかけて、北杜市長が台北市内の大手旅行社や政府関係機関を訪れ、北杜市の観光資源や物産の魅力を紹介するなど、トップセールスを実施。台湾最大手旅行会社であるライオン・トラベルでは、既存商品のルートの中に、北杜市内観光地を組み込むことを検討するとともに、今後の提携に向けての提案もした。
　また、宿泊事業者主体の誘客チームも台北市内の旅行社10社を訪ね、秋冬の星空をテーマにした宿泊や、訪日教育旅行、ランチタイムの立ち寄りなどで台湾から北杜市への送客を行う見込みとなった。
　加えて、北杜市長が、エバー航空、中華航空、タイガーエア台湾の台湾を代表する航空会社3社の幹部と面談し、観光や物産の魅力を紹介。エバー航空では、時機を見て北杜市へ訪問団を送るとともに、傘下の旅行会社と連携したツアー商品づくり、ビジネスクラスでの北杜市産ワインのキャンペーンについて検討することになり、今後に大きな実りが期待できる訪問となった。

　海外ITエンジニア派遣「GITサービス」を展開するヒューマンリソシア株式会社（東京・新宿区、御旅屋　貢 代表取締役）は、ウクライナのキーウ国立工科大学（National Technical University of Ukraine “Igor Sikorsky Kyiv Polytechnic Institute”）と提携し、日本での就労機会の提供に向けた共同プロジェクトを本格開始する。これはウクライナの国立大学である同大学が、来日・就労支援おいて日本企業と提携する初の取り組みで、趣旨に賛同する三井情報株式会社（東京・港区、浅野　謙吾 代表取締役社長）やヒューマンアカデミー日本語学校などと連携し、同大学の卒業生を対象にIT分野を中心としたキャリア形成を支援するもの。

　このプロジェクトを通じて、ウクライナの若者たちが、日本で働くことを通じて望むキャリアを築き、将来ウクライナの発展を牽引する人材となることを期待するとともに、ウクライナと日本の懸け橋の一助となることを目指す。

　ウクライナの首都キーウに構える「キーウ国立工科大学」では、多くの学生が卒業を迎えている。しかしながら困難な状況が続く中、卒業生たちがキャリアをスタートする機会が制限されているのが現状だ。このような状況を受けヒューマンリソシアは、ウクライナの若者たちが日本で活躍し、スキルを磨く機会を提供することを目的に、キーウ国立工科大学と共同プロジェクトを立ち上げた。

　このプロジェクトでは、同大学でITを学び、日本での生活・就労を希望する卒業生をヒューマンリソシアが社員雇用し、来日や在留資格の取得、住居などの生活も支援する。また日本での生活・就労には、日本語の「ことばの壁」が存在する。そこで、「ヒューマンアカデミー日本語学校」の協力の元、日本語教育を無償提供し、三井情報をはじめとした賛同企業での就労を通じて、ITエンジニアとしてのキャリア形成を目指す。

■プロジェクトの概要
　同大学のIT卒業生を中心としたウクライナのITエンジニアを社員採用し、来日・在留資格・日本語教育・就労までをヒューマンリソシアがコーディネートする。なお、帯同を希望する家族についても日本語教育を提供し、日本での生活を支援する。

来日：渡航費を含む来日手続き、在留資格手続きなど
生活：当社が社員雇用し、住居や日本での生活サポート、日本語教育の実施、エンジニアとしてのキャリア構築を支援
就労：賛同する企業にてITエンジニアとしての就労機会の提供

「MEIKO GLOBAL」を展開する株式会社明光キャリアパートナーズ（東京・千代田区、小西 悠太 代表取締役社長）は、松山商工会議所(愛媛・松山市、髙橋 祐二 会頭)と、2023年７月１日、松山市における人材不足解消や海外との関係性強化による、インバウンド産業の更なる振興に向け、外国人労働者の受け入れと定着・活躍の推進に関する業務提携を締結した。

■ 業務提携の目的
　松山市における、サービス業や製造業、建設業などにおける外国人材の受け入れを推進すると共に、松山市として独自のサポート体制や教育体制を構築することで、安心安全かつ定着・活躍に繋がる、地域としての外国人材の採用・受け入れの仕組みを、協働で構築・地域展開する。

■ 業務提携の主な内容
　今回の提携では、松山市内の企業に対する、外国人材採用の情報や方法を、松山商工会議所と明光キャリアパートナーズが協働で発信していくと共に、松山商工会議所内に相談窓口を設け、地域の企業の相談や依頼に応えて参ります。明光キャリアパートナーズによる、特定人材の採用費や登録支援機関としての支援業務を、松山商工会議所の会員価格で展開していくということも行う。
　また、海外から採用するにあたっての、地域としての独自の採用ルートや現地の教育体制の構築、受け入れ後の日本語（生活面・仕事面）や日本式ビジネスマナーの教育機会の充実の取り組みも合わせて進める。

【取り組み内容のまとめ】
・特定技能外国人材の受け入れ体制の構築および整備
・ワーキングホリデーや海外インターンシップ生の受け入れ体制の構築および整備
・海外とのパートナーシップの構築と、現地教育体制の充実
・受け入れ後の日本語や日本式ビジネスマナーの教育機会の充実　など

【共同でのインドネシア視察について】
　この取り組みの推進にあたって、先日明光キャリアパートナーズと松山商工会議所および会員社にて、インドネシア現地の視察・送り出し機関との関係構築を行っている。引き続き独自の採用ルートの構築を行うと共に、地域として安心安全の受け入れ・教育スキームの構築を進めていく。

　韓国政府は６月26日、急速な少子化の一因とされてきた国民の私教育（学習塾など）への支出負担を減らすための計画を公表した。これは、超難問と呼ばれる難しい問題の出題をやめることが柱となっている。昨年、国民は学習塾などの民間教育に支出した額が過去最高に達し、約10人中約8人が学習塾に通っていたと報告されている。大学入試の統一試験にキラー問題と呼ばれる超難問が出題されるため、学習塾に通う人が多い状況となっている。韓国政府は、超難問による競争の悪循環を断ち切るために、私教育への依存を減らすと述べた。

　ワンダーファイ株式会社（東京・文京区、川島 慶 代表取締役）は、カンボジアの首都プノンペンの公立学校プレアノロドム小学校において、知育アプリ「Think!Think!（シンクシンク）」を用いる教室Japan Digital Learning Center（JDLC）を2023年6月15日より設立する。この教室で、小学校の4−6年生の全ての生徒約1500人が、週一回無料で最新のデジタル学習に持続的にアクセスできるようになる。

　6月15日に行われたオープニングセレモニーでは、駐カンボジア日本大使、JICAカンボジア事務所所長、カンボジア教育・青少年・スポーツ省次官が出席した。オープニングセレモニーの大使によるスピーチでは、このプロジェクトが開始した背景としてワンダーファイがカンボジア教育省やJICAと官民連携しながらカンボジアのSTEM教育の発展に寄与してきたことが述べられた。

　ワンダーファイは2017年から独立行政法人国際協力機構（JICA）と子ども向け思考力育成アプリ「シンクシンク」を用いたカンボジアにおける実証実験を行ってきた。2020年には、COVID-19下で通学が困難になった状況で、教育省のオンライン授業プラットフォームやカンボジア国営放送でシンクシンクを使ったオンライン授業を行い、毎回2万人の視聴者を集めた。こうした貢献が認められ、今後も継続的に良質な教材を提供すべくJDLCの設立に至った。

　カンボジア教育省は公立小学校と民間企業が連携して良質な学習を提供するスキームを推奨しており、この事業も日カンボジア友好７０周年記念事業の認定を受けている。JDLCは、教室を提供する公立学校プレアノロドム小学校、教材と講師と教室運営を担当するワンダーファイ株式会社、パソコンなどのハードウェア支援を担当するアクティブピープルマイクロファイナンスの３団体によって設立された。

【知育アプリ「シンクシンク」HP】https://think.wonderfy.inc/

【ワンダーファイ株式会社 HP】https://wonderfy.inc/

　文部科学省は６月19日、「GIGAスクール特別講座 ～GIGAは国境を越える！～ フランスの魅力を知りたい！」を開催した。この講座は、G7サミットと関係閣僚会合を契機に、国際交流をテーマにしたシリーズの一環。フランス大使館と東京日仏学院の協力のもと、フランスの魅力とパリオリンピックについての紹介が行われた。全国の学校から15,000件以上のオンライン回答が寄せられたクイズも実施され、子供たちからは「フランスに行ってみたい！」や「パリオリンピックが楽しみ！」といった感想が上がった。特別講座の様子は文部科学省のYouTubeチャンネルで視聴できる。文部科学省/mextchannel（https://www.youtube.com/watch?v=EduGARBfKpk

）今後もGIGAスクール特別講座は継続的に実施される予定で、今回はシリーズの３回目となる。

　韓国の総合大学である三育大学校（韓国ソウル、金一穆 学長）で幼児教育を学ぶ学生が、ICTを活用した教育・保育を積極的に推進する幼保連携型認定こども園追手門学院幼稚園（大阪・豊中市、田中 真一 園長）を6月22日と26日に視察訪問し、幼児教育におけるICTの活用に関する意見交換や園児と学生との国際交流を行う。

　韓国では、1990年代から教育におけるデジタルの活用に力を入れており、デジタル教科書の導入やデジタルデバイスの導入、家庭との連絡におけるICT化に早くから取り組んでいる。

　追手門学院幼稚園でも、電子黒板の導入や電子図書館サービスの活用、デジタル絵本の制作・読み聞かせ、タブレットを使った電子教材の導入、登園管理や保育動画の配信、園児が制作した作品をWEB上で記録・閲覧できるポートフォリオの整備などを進めてきた。

　こうした幼児教育でのICT活用の経験をもとに、韓国の大学で幼児教育を学ぶ学生の視察を受け入れ、2日間で2〜4年生の学生32人と指導教員2人が来園する。当日は、通訳を入れてICT活用の現状やメリット、課題について意見交換するほか、韓国の学生らが園児の前でリズムダンスを披露し、園児との国際交流も行う。

【視察訪問 概要】

日　時：2023年6月22日（木）10:00〜11:30

      　　          6月26日（月）10:00〜11:30

場　所：幼保連携型認定こども園追手門学院幼稚園（豊中市新千里南町1丁目3−3）

視察者：三育大学校の学生３２人、教員２人

当日の流れ：代表挨拶、記念品交換、園内見学、情報交換会、園児との交流

　実用数学技能検定「数検」(数学検定・算数検定)を実施・運営している公益財団法人日本数学検定協会(東京・台東区、高田 忍 理事長」)は、公益財団法人数学オリンピック財団(東京・新宿区、藤田 岳彦 理事長)が2023年7月2日から13日に幕張メッセ(千葉市)で開催する「第64回 国際数学オリンピック日本大会IMO2023(IMO：The International Mathematical Olympiad、以下「国際数学オリンピック」)」のシルバーパートナーとして、7月12日(水)に行われる表彰式で、プレゼンターとして受賞者にメダルを授与することが決定した。

「国際数学オリンピック日本大会IMO2023」公式サイト
https://imo2023.jp/ja/

　国際数学オリンピックは、世界中の国々の数学的才能に恵まれた若者を見出し、その才能を伸ばすチャンスを与えること、および、数学好きの少年・少女や教育関係者の互いの交流をめざすことを目的として、1959年から毎年7月に、参加各国の持ち回りで開催されている。日本は1990年から参加し、2003年には数学オリンピック財団が日本大会を東京で開催した。そして2023年には、20年ぶり2回めの日本開催が予定されている。
　算数・数学の普及啓発等を理念として掲げている数検協会は、国際数学オリンピックの開催趣旨・意義について賛同し、シルバーパートナーとして支援することで、わが国の数学および数学教育の振興、ならびに青少年の健全育成に寄与していきたいと考えている。

◆開催概要
大会名称　　　：国際数学オリンピック日本大会(IMO2023)
主催　　　　　：公益財団法人 数学オリンピック財団
共催　　　　　：国立研究開発法人 科学技術振興機構(JST)
後援　　　　　：文部科学省／一般社団法人 日本数学会／
　　　　　　　　公益社団法人 日本数学教育学会／
　　　　　　　　公益財団法人 ちば国際コンベンションビューロー
協力団体　　　：神田外語大学／国際基督教大学／早稲田大学／東京理科大学／
　　　　　　　　株式会社steAm
開催日程　　　：2023年7月2日(日)～13日(木)
開催地　　　　：幕張メッセ(千葉県千葉市)
支援企業・団体：
●エグゼクティブ・プラチナスポンサー
富士通株式会社　ジブラルタ生命保険株式会社

●プラチナパートナー
Arithmer株式会社

●ゴールドパートナー
株式会社ナガセ　株式会社公文教育研究会　株式会社東京出版

●シルバーパートナー
上野製薬株式会社　日本アイ・ビー・エム株式会社
日本電気株式会社　第一生命ホールディングス株式会社
明治安田生命保険相互会社　株式会社みずほフィナンシャルグループ
日本生命保険相互会社　伊藤忠テクノソリューションズ株式会社
ヤフー株式会社　株式会社三菱UFJフィナンシャル・グループ
株式会社三井住友フィナンシャルグループ　ロート製薬株式会社
トヨタ自動車株式会社　東亜薬品株式会社
カラクリ株式会社　日鉄ソリューションズ株式会社
東京海上日動火災保険株式会社　三菱電機株式会社
学校法人駿河台学園　公益財団法人豊田理化学研究所
一般財団法人数理科学振興会　一般社団法人東京倶楽部
公益財団法人孫正義育英財団　公益社団法人日本アクチュアリー会
学校法人河合塾　公益財団法人 日本数学検定協会
※以上、順不同、2023年6月現在

　ELSA(米国カリフォルニア州、CEO Vu Van）は、立教新座中学校高等学校（新座市、佐藤忠博校長）が最先端の英語教育をめざし、4月からAIによる発話支援サービスELSA Speakを中学２年生に導入開始したことを発表した。ELSA(English Language Speech Assistant）は、英語をより正しく、自信を持って話せるようになるためにAIによる発話支援サービスELSA Speakを提供している。

　立教新座中学校高等学校では一人一台のiPadを活用し、生徒たちの主体的な学習を推奨してきた。さらに英語では１クラスを２つに解体した少人数での授業を行っている。立教新座中学校高等学校が導入したELSAは、人工知能を活用した英語学習アプリで発音改善機能やリアルタイムフィードバックが特長。これを授業や家庭学習で活用することにより、生徒一人一人の英語学習を個別最適化し、さらに自身の学力を向上させる環境を整えることができると考えている。立教新座中学校高等学校は附属校のため、受験にとらわれず自分の得意・好きを伸ばすことにより時間を掛けることが出来る。その環境においてELSAの導入は、生徒たちの未来への扉を開くための新たなステップを踏み出したと確信している。

　立教新座中学高等学校　英語科　池田　圭教諭は「中学生は入学時より１人１台のiPadを活用し、各教科でICTをフル活用した授業が行われています。英語では、１クラスを習熟度別で２クラスに分けた少人数での授業を展開しております。その環境において特に学習の「個別化」に焦点を置いており、ELSAによる正確かつ、細かな即時のフィードバックにより、より一人一人の生徒が自身の苦手な発音を意識して、自らの音読の改善を図ることができるようになりました。またそれにより普段の音読の意識の変化も見られます。学習指導要領の改訂により中学生が学ぶものはより濃くなっている印象を受けます。それらをより濃く生徒と学んでいくためにこれからもELSAのテクノロジーを駆使し、教員自身も学びを深めていければと思います。」とコメントしている。

　ELSA（English Language Speech Assistant）は英語をより正しく、自信を持って話せるようになるためのAIパーソナルコーチアプリ。2015年にGoogleのAI投資部門から出資を受けて以来、100カ国以上の4000万人のユーザーに利用されており、世界のAI企業100にも選ばれた独自の音声認識技術により、学習者は個人のスピーキングの弱み（発音・アクセント・イントネーション・流暢さ・語彙力・文法）を特定し、短期間で改善することができる。アプリは京都大学をはじめとした世界中の教育機関や日本の京都府京丹後市・秋田県湯沢市といった地方自治体、聖光学院・栄光学園といった私立学校でも採用されている。