一般社団法人実用英語推進機構は４月６日、学習塾をはじめとする教育サービスの関係者や教材会社を集め、「英語評価の４技能化に伴う教材の在り方に関する説明会」を国際文化会館（東京・港区）で開催した。

説明会に先立ち、今回のセミナーに協力をした株式会社興学社の池田晃代表が「日本の民間教育者も英語改革について全力で取り組まないといけないと思っています」と今回のセミナーが開催された意義を語った。

説明会には150名を超える関係者が集まった

続いて、株式会社ベネッセコーポレーション（以下、ベネッセ）の込山智之氏と公益財団法人日本英語検定協会（以下、英検）の塩崎修健氏が、それぞれが実施している４技能（読む」「聞く」「書く」「話す」の能力）英語検定試験について講演した。

ベネッセは「ＧＴＥＣ ＣＢＴ」という試験を主催しており、この試験はコンピューターの画面に問題を表示し、キーボードやマウスで解答を入力するスコア型４技能英語検定試験になっている。対する英検は、いくつかの英語力検定試験を設けているが、今回は日本における「大学教育レベルにふさわしい英語力」を測るための「ＴＥＡＰ」について説明があった。

この２つの試験の特徴は、高等学校の学習指導要領をベースに、大学でプレゼンテーションを行ったり、論文を読んだりするアカデミックな活動を想定した英語能力を測定する試験であることだ。そして、どちらもＣＥＦＲ（Common European Framework of Reference for Languagesの略。語学のコミュニケーション能力別のレベルを示す国際標準規格として、欧米で幅広く導入されつつある）のレベルも参照できるようになっており、大学入試にも活用できるようになっている。実際にこの試験を活用している大学も増加しているそうだ。

最後は、今回のセミナーを主催した実用英語推進機構の代表理事である安河内哲也氏による特別講演が行われた。

実用英語推進機構の安河内哲也代表理事

安河内氏は、日本の英語教育が文法に偏重していると述べ、教師も生徒も一言も英語を発話しない、歪んだ英語の授業形態が常態化している点を断罪した。その上で、「生徒に発話させないといけない。教材は先生が教えるのを前提に作るのではなくて、生徒がやるということを前提に作っていかないといけないんです」と続け、これからの英語教材開発のヒントが数多く提案された。

同セミナーについては『月刊私塾界』５月号においても詳細をレポートするので、ぜひご一読いただきたい。

東京大学教養学部の海外学生向け秋入学コースで、２０１４年度合格者６１人のうち、約７割の４１人が入学しなかったことがわかった。海外の有力大学に進んだ学生が多いとみられる。国内向け一般入試合格者の辞退者は１％未満の東大だが、国際的には厳しい学生獲得競争にさらされている。同コース「ＰＥＡＫ」は英語による授業のみで卒業できる。１４年度の志願者は２６２人で、ニュージーランドや中国など１５か国・地域の学生が合格。しかし、東大によると欧米の有力大やシンガポール国立大などに進んだ学生がいる。

２０１２年の日本人の海外留学者数は６万１３８人で前年を２６３７人（４・６％）上回り、８年ぶりの増加となった。文部科学省が発表した。海外の高等教育機関で学ぶ大学生や社会人を、経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）やユネスコなど各種の国際統計をもとに集計した。留学先は中国が２万１１２６人（前年比１７・６％増）で、１９８３年の調査開始から初めてアメリカを上回って最多となった。アメリカは１万９５６８人（同２・０％減）、イギリスは３６３３人（同１・９％減）、台湾は３０９７人（同８・２％増）だった。

英語の資格検定試験の運営団体や学校関係者による連絡協議会が３月17日、文部科学省で開かれ、英語の検定試験を大学入試や学校教育に活用しやすくするため、受験料減額に取り組むとする行動指針をまとめた。大学生や高校生らに「学割」を設ける方向で各団体が検討する。協議会に参加しているのは、実用英語技能検定（英検）やＴＯＥＦＬ、ＴＯＥＩＣ、ＧＴＥＣ、ＩＥＬＴＳなどの英語試験の運営団体。受験料が２万円を超える試験もあり、大学入試や授業で活用するには経済的負担が大きいことが課題となっている。