海外留学エージェント「スマ留」を運営する株式会社リアブロード（東京・渋谷区、神田慎 代表取締役社長）は4月18日(木)より経験重視の留学プログラム「スマ留+」をリリースすることを発表した。スマ留＋では、「人とは違う経験をしたい」という大学生に向けて海外インターンやボランティア等経験に重きを置いたプログラムを提供する。265,000円から体験でき、スマ留＋は滞在中の宿泊先の提供も行っている。滞在期間中のサポートもついているため安心して利用できる。

　国立研究開発法人理化学研究所、国立研究開発法人情報通信研究機構（NICT）、国立研究開発法人物質・材料研究機構（NIMS）に着任又は滞在する外国人研究員及び研修生が研究を行うのに必要な日本語を習得するための日本語研修を、サクシードが行う。サクシードがこれまでに培った、クラス運営や日本語教育のノウハウを活かし、より良い研究が行えるよう運営を進めていく。

　株式会社サクシードは、外国籍スタッフをかかえる企業などの法人に向けて日本語教育サービスを提供している。主に、技能実習生や日本語能力検定試験(JLPT)を目指している従業員、外資系企業の役員・社員やその家族を対象としたオーダーメイドの日本語教育を行っている。日常会話を学びたい方やビジネスシーンでの日本語力を向上させたい方など、全くの初心者から中上級まで幅広く対応している。建設業、製造業、サービス業、福祉など業種を問わず利用されている。

サクシードの日本語教育サービス
https://www.nihongo-kyoushi.jp/

　株式会社 学研ホールディングス（東京・品川、宮原 博昭 代表取締役社長）は、2024年４月１日に、インドで介護人財の育成・キャリア開発事業を展開するナビスヒューマンリソーシズ（インド・バンガロール、ラジクマール・サンバンダム会長、鴛渕 貴子 CEO）と、インド特定技能外国人に対する継続的な言語・スキルアップの仕組み構築についての基本合意書を締結した。

　ナビス社は23年以上インドで日本人ネイティブ講師による日本語教育を継続してきたが、2018年3月より送り出し機関となり、介護人財の派遣事業も開始している。
　インド側から日本へ送り出す人財の需要が今後ますます拡大することを踏まえ、ナビス社では日本人ネイティブ講師のさらなる増員に加え、インド人の日本語話者を日本語講師として養成する計画を進めている。
　学研ホールディングスはグループ内の教育系・介護系事業において長年、講師の研修、さまざまな教育コンテンツの開発を行ってきた。
　両社が協業することで、インドを始めとする海外で、ネイティブ・ノンネイティブ双方の人財を日本語講師へと養成する仕組みを開発していく。また日本語教育で、送り出し人財を効率的に育成し、人財が不足している業界に優秀なインド人財を継続的に送り出していくとともに、日本国内のあらゆる業界で増加している外国人労働者が活躍するために必要な日本語教育の仕組みづくりを目指す。

　千葉大学インターカルチュラル・スタディセンターでは、外国人留学生と地域の人々を結ぶ異文化間交流を行う「千葉大学インターナショナル・フレンドシップ・プログラム」を実施している。2019年度にスタートし、2023年度末までに延べ100名以上の留学生を地域の学校等に派遣し、2800名以上の児童生徒と交流を行った。

　千葉大学インターナショナル・フレンドシップ・プログラムとは、近年のグローバル化の流れの中で、さまざまな国々から多くの外国人が日本に居住し、学校や地域社会では外国人との共生が当たり前になっている。毎年たくさんの留学生が訪れる千葉大学では、国際未来教育基幹にある「千葉大学インターカルチュラル・スタディセンター」が、言語や文化的背景の異なる多様な人同士が共存していくための異文化適応能力を育む基礎づくりという目的で、地域社会へ留学生を派遣する国際理解教育の支援活動を行っている。

　2019年度にスタートした本プログラムは、2020年度に新型コロナウイルス感染症拡大の影響で中断はあったものの、2019年度、2021年度、2022年度、2023年度の4年間で、延べ106名の外国人留学生を、千葉県内の小中学校・高校に派遣し、2800名以上の児童・生徒と交流することができた。

　各クラスに留学生が入って、自国の地理・文化・歴史・教育制度などを紹介するプレゼンテーションを行い、児童・生徒からの質問に答える交流授業や、文化体験ワークショップを行う授業、生徒たちが自身の課題研究の成果を英語で発表するのを聞いて、それに対して感想やアドバイスのコメントをする授業、オンラインで児童と1対1で対話する授業など、それぞれの学校のニーズに合わせて、英語や日本語を使って交流した。
　授業への参加以外では、韓国の学校との協定調停式において来賓との通訳をお願いしたいということで、韓国人留学生を派遣したことや、シニア層の英会話教室にゲストとして派遣したことなどもあった。

留学生の派遣を希望する学校・団体を募集
　千葉大学インターカルチュラル・スタディセンターは、「学校に留学生を招待して生徒に国際交流を体験させたい」「留学生に研修講師をしてもらいたい」「通訳ができる人を探している」「外国人に日本文化を体験してもらいたい」といった、学校や地域のニーズに合わせて希望する留学生を派遣している。

「千葉大学インターナショナル・フレンドシップ・プログラム」
主な派遣内容
•国際理解教育などの研修講師
•地域の小学校・中学校・高校における、異文化理解授業や国際交流ワークショップの講師
•多言語通訳ボランティア
•地域のお祭りやイベントへの招待
※日本語を話せる留学生も多数いるため、日本語での交流も可能。

本プログラムの概要資料
https://cie.chiba-u.ac.jp/ics/activity/files/program04.pdf
申込書
https://cie.chiba-u.ac.jp/ics/activity/files/applicationForm.docx

　東京都は、高校生から社会人まで、世代を超えて英語でつながり、共に楽しむイベント「Tokyo English Day」を開催する。高校生の英語プレゼンテーションコンテスト「TEP-CUP」に加えて、最新のビジネストレンドを専門家が解説し、来場者も交えたトークセッションなどを行う「The Conference」を実施する。

１　日時
令和６年３月20日（水・祝）午前９時45分から午後３時45分まで（予定）

２　場所
大手町三井ホール（千代田区大手町一丁目２番１号　OTEMACHI ONE３階）

３　プログラム
午前９時45分～午後０時30分　TEP-CUP本選
午後１時30分～午後２時30分　The Conference
午後２時45分～午後３時45分　TEP-CUP表彰式

４　参加方法等
参加費は無料。下記の申請フォームからお申し込みへ。
　URL： https://biz.q-pass.jp/f/9338/tokyoenglishday
　応募締切　　令和６年３月15日（金曜日）

５　TEP-CUP (東京都高等学校英語プレゼンテーションコンテスト)について
都内高校生を対象としたTEP-CUP本選には、応募した103ユニット（１名～５名で構成される個人又はグループ）の中から予選審査を通過した８ユニットが出場する。

（１）テーマ
　　　「東京の魅力発信」
（２）本選出場ユニットの所属校（出場順）
　　　千代田区立九段中等教育学校、頌栄女子学院高等学校、東京学芸大学附属高等学校、学習院
　　　女子高等科、都立小平特別支援学校、都立深川高等学校、品川女子学院、筑波大学附属高等学校
（３）本選実施方法
　　　本選出場ユニットが会場で英語によるプレゼンテーション（７分～10分）と質疑応答を行い、
　　　本選審査委員の審査により優秀な成績を修めたユニットを決定し、表彰する。
　　　授与する賞：東京都知事賞、東京都教育長賞、審査委員会賞、グローバル人材育成部賞ほか
（４）本選審査委員
　　　吉田　研作　　　　　　　　　上智大学名誉教授　（※審査委員長）
　　　サラ・ベローソフ　　　　　　アメリカ合衆国大使館 広報文化交流部教育担当官
　　　モハメッド・アルファラヒ　　アラブ首長国連邦大使館東京 領事部長
　　　安達　健　　　　　　　　　　オーストラリア、クィーンズランド州政府駐日代表
　　　加藤　浩志　　　　　　　　　ＤＭＯ東京丸の内 事務局長補佐
　　　宮原　京子　　　　　　　 　 東京都教育委員
（５）その他
　　　TEP-CUPについての情報は、以下のホームページへ。
　　　https://www.tec.metro.tokyo.lg.jp/tep-cup/

６　The Conference について
エミン・ユルマズ氏が「世界経済の動向とグローバル社会で活躍する秘訣」を英語で解説するほか、来場者も交えたトークセッションなどを行う。（※全編英語・日本語字幕あり）

エミン・ユルマズ氏
　エコノミスト、グローバルストラテジスト

東京大学工学部卒業、同大学院で生命工学修士を取得したのち、　　　　
2006年に野村證券入社。投資銀行部門などに携わり
2016年に複眼経済塾の取締役・塾頭に就任。

　一般財団法人サンスター財団（大阪府・高槻市、西川 伸一 会長、牧山 義仁 理事長）は、糖尿病や歯周病の研究のために海外への留学を希望する、医科分野、歯科分野の若手研究者を募集する。
　本年度より、対象とする研究領域を見直し、糖尿病や糖尿病合併症、糖尿病と関連する疾患について、その病態の理解や予防を志向する研究、歯周病については、歯周組織や歯周病の病態の理解、歯周病の予防を志向する研究、全身疾患との関わりの解明を志向する研究等とし、その基礎研究および臨床応用研究を支援する。

　募集期間は2024年4月1日～同年7月15日で、サンスター財団が提携している世界有数の糖尿病研究・教育・診療機関である米国ハーバード大学医学部附属ジョスリン糖尿病センター、または、応募者が希望する他の医科系・歯科系研究機関の研究室に、2年間留学する滞在費、渡航費（総額　米ドル11万ドル＋100万円）を補助する。

　2009年から始まったこの海外留学助成では、これまで国内の大学の医科・歯科の若手研究者18名が留学している。サンスターは今後も、口腔と全身の健康の関連性解明や、全身の健康増進に向けた医科・歯科連携を牽引する人材への育成支援を通し、多職種連携による医療および保健の向上への貢献を目指す。

【募集要項概要】
応募資格：博士の学位を取得後5年以内の研究者
（2019年4月2日以降に学位を取得した者。申請時において学位取得見込みの者も対象とする。）
対象研究領域：以下の研究領域の基礎研究および臨床応用研究
・糖尿病や糖尿病合併症、糖尿病と関連する疾患について、その病態の理解や、予防を志向する研究
・歯周組織や歯周病の病態の理解、歯周病の予防を志向する研究、全身疾患との関わりの解明を志向する研究
募集人数：2名（原則、医科系1名、歯科系1名）
募集期間：2024年4月1日～2024年7月15日
留学先：米国ハーバード大学医学部附属ジョスリン糖尿病センター（所在地：マサチューセッツ州ボストン市　所長：Dr. Roberta Herman）または、希望する他の医科系・歯科系研究機関の研究室
助成内容：留学期間を最長2年間とし、渡航費及び滞在費を補助
助成金額：渡航費 100万円　帰国費 10,000ドル　滞在費として100,000ドル

■「2024年度　金田博夫研究助成基金」募集要項詳細
https://www.sunstar-foundation.org/aid/project/

【サンスター財団 留学助成制度について】
2009年から始まったこの海外留学助成「金田博夫研究助成基金」では、これまで国内の大学の医科・歯科の若手研究者18名が留学している。海外留学支援を通し、将来、若手研究者たちが各々の専門分野でのリーダーとなり研究レベルが向上するだけでなく、歯科に精通した医科およびあらゆる関連分野での専門家が育成され、専門分野同士の理解、協力関係が進み、世界の人々の健康の増進と生活文化の向上に繋がることを願っている。

■過去の金田博夫研究助成基金　受給者名・研究報告書PDF（以下URLよりダウンロード可能）
https://www.sunstar-foundation.org/grants/research-report

■「軽井沢合意書」についてPDF（以下URLよりダウンロード可能）
https://www.sunstar-foundation.org/wp-content/uploads/2022/02/agreement.pdf

　ヤマハ株式会社が今後展開を予定している、コロンビア共和国での「初等教育への日本型音楽教育導入事業」が、文部科学省による「令和5年度第2回日本型教育の海外展開（EDU-Portニッポン）応援プロジェクト」の一つに選ばれた。なお、「EDU-Portニッポン」の公募事業への採択は、2016年度、2018年度のベトナムでの事例、2020年度のエジプトでの事例、2022年度第1回のエジプト及びブラジルでの事例、2022年度第2回のインドでの事例に続いて、今回が7件目となる。

「EDU-Portニッポン」は、関係府省や国際協力機構（JICA）、日本貿易振興機構（JETRO）、地方公共団体、教育機関、民間企業、NPOなどが協力して、世界から高い関心を集めている日本の教育を官民協働のオールジャパンで海外展開を推進していく事業。ヤマハ株式会社の取り組みが「令和5年度第2回EDU-Portニッポン応援プロジェクト」として選定されたことを受け、成果や課題について文部科学省とも検証・共有しながら日本型教育の海外展開を進めていく。この事業では、コロンビアの公立小学校の児童に対してリコーダーを使った日本型音楽教育のパイロット授業を実施する。授業では日本型音楽教育の特色である4分野の1つ「器楽」をメインに用いつつ、「歌唱・鑑賞・音楽づくり」も併せて実施する。また、ペアワークなどの共同での活動や探究活動を多く取り入れ「主体的・対話的で深い学び」を実践することで、海外での日本型教育の認知度向上と国際化に寄与する。さらに、全ての年代に適した教育と評価のサービスを展開するInstitution for a Global Society社と協業し、日本型音楽教育が児童のどのような「非認知能力」を育むことができるのか、IGS社が提供する児童・生徒向け非認知能力可視化ツール「Ai GROW（アイ・グロー）」で計測を行う。これらの活動を通じて、日本型音楽教育の有効性の検証、エビデンスの収集、そしてコロンビアの公立学校における教育の質の向上を目指す。

　株式会社ベネッセホールディングス（岡山市、小林 仁 代表取締役社長CEO）は、国際的な非営利団体であるCDP（シーディーピー）の「気候変動」に関する2023年度の調査において、最高評価である「Aリスト」企業に選定された。

　CDP は、企業や自治体の環境情報開示のための世界的なシステムを有する国際的な非営利団体。2000年の設立以来、企業が環境影響を開示し、温室効果ガスを削減し、水資源や森林を保護することを促進する取組みを先導してきた。現在では、運用資産の総額136 兆米ドル以上となる740超の署名金融機関がCDPのプラットフォームを通した環境関連情報の開示を求めており、今回の調査では、世界から過去最多の約23,000社（日本企業約2,000社を含む）の企業が CDP の質問書を通じて環境情報を開示している。なお、日本企業で「A」評価に選ばれたのは109社で、ベネッセはその1社となる。

　CDPへの情報開示は2018年より継続的に取り組んでいる。今回の評価では前回のA-より1段階高い評価を得る結果となった。また、2019年には、教育事業会社として国内初の気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）への賛同も行い、同提言に沿った情報開示も進めるとともに、気候変動と関連性の高い生物多様性の保全・回復についてTNFD賛同及びTNFDフォーラム参画した。

　気候変動に関するベネッセの主な取り組みは以下のとおり。

＜紙使用量の削減など＞

　ベネッセは教育事業を行うグループの事業特性上、多くの紙を使用している。現在、紙教材以外にもデジタル技術を用いた教材をお届けすること等により、紙使用量を大幅に削減している。

●デジタル教材の導入・拡大等により、紙使用量の大幅削減を継続実施、学習効果を高めつつ環境負荷の削減を実現

●自然林破壊の疑いのある会社からの用紙調達をしないなど、植林国に関する情報収集

●紙及び教具・玩具の原材料の調達基準、製造においては製品の安全基準を定め、特に環境影響のある素材の使用禁止を厳格に規定し、検査体制を整えて実行

●サプライヤーとの協働により、効率的な配送方法の再検討や製品仕様の見直しにより環境負荷とコストを削減

＜子ども向け環境教育活動＞

　ベネッセは、教育分野を中心に子どもの発達段階に合わせて環境教育を推進し、環境問題の理解や環境配慮行動ができる人材を増やすことを目指している。

●小学生向け「未来をつくる論文コンクール」の実施

●教材、教具のリサイクル活動「くるくるリサイクル」の実施

●高校生向け「環境小論文コンクール」の実施

●幼児・小学生むけ通信教材での環境教育教具のお届け

●全国での環境イベントや自社主催の環境ワークショップ開催、環境省・自治体・NPO・協会との協働　など

＜参考リンク＞

・環境マネジメント ：https://benesse-hd.disclosure.site/ja/themes/147

・気候変動への対応 ：https://benesse-hd.disclosure.site/ja/themes/148

・環境教育：https://benesse-hd.disclosure.site/ja/themes/150

・ベネッセコーポレーション 環境活動：https://www.benesse.co.jp/kankyo/

・外部評価・受賞実績  : https://www.benesse-hd.co.jp/ja/sustainability/evaluation/index.html

　株式会社 学研ホールディングス（東京・品川、宮原 博昭 代表取締役社長）のグループ会社、株式会社 Gakken（東京・品川、五郎丸 徹 代表取締役社長）が運営する、子ども向け電子書籍のサブスクリプション（読み放題）サービス「学研ライブラリー」「学研スクールライブラリー」で、フランスのプレイバック社が刊行する子どものための週刊英字新聞『MY WEEKLY』『MY LITTLE WEEKLY』の配信を、2024年1月23日から開始した。世界で起きている話題や出来事をわかりやすい英語で紹介している。

　子ども向けの出版物を発刊する出版社・株式会社 Gakkenは、同社が運営する「学研ライブラリー」「学研スクールライブラリー」で、子どものための週刊英字新聞『MY WEEKLY』『MY LITTLE WEEKLY』の配信を開始した。
『MY WEEKLY』『MY LITTLE WEEKLY』はフランスのプレイバック社が刊行する子どものための英字新聞だ。世界で起きている話題や出来事を、毎週わかりやすい英語で紹介している。記事は写真やイラストで構成されており、日本語の訳や単語の意味が確認できるようになっているので英語を習い始めた子どもたちでも理解することができる。グローバル化が加速する時代の子どもたちに国際的なニュースや問題への理解を促すことにより、世界に関心が広がりグローバルな視点を育む。

　HOUSEI株式会社（東京・新宿区、管祥紅 代表取締役社長）の子会社であるアイード株式会社（東京・新宿区、窪田優希 代表取締役社長）は、学習塾向け英検®︎二次試験対策アプリ「英スピ」を、全国の学習塾に対して2024年度春より提供開始した。本格リリースに先立ち、「英スピ」の一部機能を体験いただけるトライアル導入先の募集を開始する。
（「英スピ」サービスページ：https://aied.jp/eisp/）

　英検®︎（実用英語技能検定）は、公益財団法人日本英語検定協会が主催する、国内最大級の英語資格試験。英検®︎には、「1級・準1級・2級・準2級・3級・4級・5級」の7つの級があり、1級が最も難易度が高い級となっている。3級以上では、2次試験として英語面接がある。
　英検®︎志願者数は年々増え続けており、2022年度実施分では約420万人に達しました（実用英語技能検定、英検IBA、英検Jr. の志願者数の合算）。その要因の1つとして、全国の大学の約57％にあたる459校が英検®︎を入試に活用し（2024年1月現在）、中等学校・高等学校でも同様に活用校数は増加の一途をたどっていることが挙げられる。

　英検®︎対策のニーズが高まる一方で、学習塾での英検®︎対策講座は、一次試験（筆記）のみに留まり、二次試験（英語面接）の対策が不十分である現状がある。加えて、自己採点が難しいスピーキングは自習学習も困難だ。そこで、英語教育業界に数々のソリューションを提供してきたアイードが、英検®︎二次試験に特化した学習アプリを開発し、学習塾の課題解決を図る運びとなった。

「英スピ」は英語スピーキングに特化した、学習塾向けの英検®︎二次試験対策アプリ。AIを搭載し、効率的・効果的に英検®︎の二次試験対策を行うことができる。トレーニングから模擬テストまでアプリで完結できるため、「英スピ」以外の特別な対策が必要なく、先生や生徒の負担を低減する。
「英スピ」サービスページ：https://aied.jp/eisp/

【トライアル導入先の募集】
現在「英スピ」の3級教材についてトライアル導入先を募集している。希望する教室は下記メールアドレス宛へ。

アイード株式会社 英スピ担当 宛
Email：info@aied.jp