株式会社サンリオ（東京・品川区）は、2023年3月より販売開始する英語教材「Sanrio English Master」（サンリオイングリッシュマスター）を発売する。0歳～8歳から学べるオールイングリッシュの動画・絵本や連動した教具など、「英語を学ぶ」だけではなく、「英語で学ぶ」教材を提供する。

「みんななかよく」を企業理念に60年以上コミュニケーションを大切にしてきたサンリオが、エンターテイメントと教育をかけあわせた、＜遊んでいる、楽しんでいると、いつの間にか自然に知識がつく＞“エデュテイメント”を取り入れた教育事業に進出する。その第一弾として、オールイングリッシュの英語プログラムをリリースする。

　サンリオならではの子どもを惹きつけるノウハウと、子ども教育の専門家とともに行った、実証実験により得られた知見や、科学的な裏付けのもと、遊びながら英語を学ぶだけでなく、英語で考えることを促すようなコンテンツがもりだくさんの本格的な自宅でできる体験プログラム。

　幼児への実証実験の結果をもとに教材のために開発したオリジナルキャラクター、ぐるぐるしっぽが特徴のEddy（エディ）をメインに、お友だちのPita（ピタ）やサンリオの人気キャラクターたちも登場する。

　今後は、さまざまなコンテンツやプロダクト、サービス、場所を提供していく。まずは、英語教材で学んだことを体験・実践できるアウトプットの場として、サンリオピューロランドでは教材と連動したアトラクションを開発中。
　また、子供と保護者の適切なかかわり方について、大学との共同研究を計画中。研究成果をいかして、より効果のある、子供にあった使い方を伝える・個別相談を受け付けるなど、継続的に保護者をサポートしていくプログラムを開発予定。

「Sanrio English Master」概要
タイトル：「Sanrio English Master」（サンリオイングリッシュマスター）
対 象：0歳～8歳からの子供
お 届 け：2023年3月より販売予定
内 容：知的好奇心を高め、思考力を育てるような内容の動画や絵本をお届け。さらに、科学的な知見をもとに効果的に英語で学習でき、ABCを学ぶだけにとどまらず、英語で自信をもってコミュニケーションができる力を育てます。親子の日常のコミュニケーションに必要な語彙・重要表現を網羅している。
・動画　日常会話の重要表現や語彙を全て網羅。物語・運動・歌など様々な内容の1600分の予定。学んだことを復習できる特別回も用意する。
・英語絵本25冊　ABCの基本から、知的好奇心を広げる「英語で学ぶ」内容まで発達段階に合わせて用意している。動画と連動しているので、より内容を深めることができる。
・オリジナル玩具　「英語が好きになる」「思わず発話したくなる」オリジナル玩具が10点以上。

　株式会社ムーミン物語（埼玉・飯能市、ロバート・ハースト 代表取締役社長）は、英語学習キット「MOOMINGLISH: Into Moominvalley Park（ムーミングリッシュ: イントゥ ムーミンバレーパーク）」を聖心女子大学との産学連携で開発した。このキットは、ムーミンバレーパークにて学校・教育団体向けに2022年11月より販売する。
　ムーミンにまつわる英語や文法表現を、自然豊かなムーミンバレーパークを散策しながら学ぶことができるアクティブラーニング型キットとなる。

　タイトルの「MOOMINGLISH（ムーミングリッシュ）」とは、「Moomin」＋「English」。
このキットは、ムーミンバレーパーク内を回遊しながら、体験者の英語レベルに合わせて、ムーミンの物語を知ることができる学習ツール。両面のうち、ムーミンパパ編（基本レベル）、スナフキン編（応用レベル）で構成されており、体験者は自身の英語レベルに合わせてどちらかの面を選択し、スタートする。キット内にある「ペアワーク・クイズ」は、他の体験者と協力して答えを導き出す問題。仲間との協力を通して、協調性やコミュニケーションを学ぶことができる。

■商品名：MOOMINGLISH: Into Moominvalley Park
■販売開始：2022年11月上旬
■販売価格：500円（税込）
※スマートフォンスタンドにも使えるオリジナルボールペン付
■所要時間：約60～90分
■英語レベル（目安）
ムーミンパパ編：小学校高学年～中学校基礎レベル
スナフキン編　：中学校～高校基礎レベル
■事前予約制：https://metsa-hanno.com/feature/16266

　オンライン英語学習サイト『EnglishCentral』を企業・学校法人向けに提供する株式会社EnglishCentral Japan (東京・台東区、 松村 弘典 代表取締役）は、株式会社Nextep（大阪・豊中市、重森 千草 代表取締役）と業務提携し、2022年10月17日よりオンライン英会話『Nextep』ユーザー向けに、専用学習コース「２語フレ英語トレーニング」の提供を開始した。
「２語フレ英語トレーニング」は、ネクステップ代表重森氏が著書「英語２語トレ」と「ひとりごと英語フレーズ」で提唱する同名の２つのメソッドを合わせた学習法。まず中学英語で習うような簡単な２語 [動詞＋名詞] の組み合わせ、次に２語を含むひとりごと用フレーズを学び繰り返し練習する、『Nextep』で人気のLINEを使った自己学習型プログラム。

　イングリッシュセントラルは、この「２語フレ英語トレーニング」に、リスニング、単語学習、スピーキング練習、AIによるチャットといった『EnglishCentral』内の学習機能を追加し、『Nextep』専用の動画教材を開発した。これにより、学習者はパソコンやスマートフォンを使って『EnglishCentral』上で多面的な学習ができるようになるほか、最新の音声認識技術IntelliSpeachSM によって学習者の発話に対して、瞬時に発音診断やフィードバックを受け取ることができる。

　今回の提携により、『Nextep』プラン申込者は、『EnglishCentral』のオンライン英会話「GoLive!」の受講も可能となり、『EnglishCentral』の動画学習で貯めたポイントを、フィリピン人講師とのレッスン（１回25分）に充当し、24時間いつでも月30回まで受講できる。これまで日本人講師が主体の『Nextep』に新たな学習オプションが追加される。

◆ Nextep公式アカウント

• Nextep サイト： https://www.nextep-english.com

• YouTube：https://www.youtube.com/channel/UCNsyrhaGbUUJQVln2KgvJ5A/featured

• Instagram： https://www.instagram.com/nextep/

• Twitter： https://twitter.com/nextepjapan

◆ EnglishCentral公式アカウント

• EnglishCentral学習サイト：https://ja.englishcentral.com/
• EnglishCentral法人向けサイト：https://corp.englishcentral.com/
• YouTube：https://www.youtube.com/user/EnglishCentralJapan/featured
• Twitter：https://twitter.com/englishcentralj?lang=en
• Facebook：https://www.facebook.com/EnglishCentralJapan/

　10月1日（土）、世界をリードするニュースメディアCNNのニュースを素材にしたオンラインの英語⼒測定テスト「CNN GLENTS」第5回公開テストの申し込み受付がスタートした。

＜第5回公開テスト: 2022.11.17（⽊）〜11.30（水）＞申込期間: 2022.10.1（土）〜11.29（火）
受験料: 3,960円（税込）
所要時間: 約70分
※解答・解説の公開期間は2022.12.1（木）～12.31（土）

CNN GLENTS（GLobal ENglish Testing System）とは

　世界をリードするニュースメディアCNNの⽣きた英語を使った、全く新しい英語⼒測定テスト。リアルな英語を聞き取るリスニングセクション、海外の話題を読み取るリーディングセクション、ニュースの理解に必要な背景知識を問う国際教養セクションから構成され、世界に通じる英語⼒を測定する。
リスニングセクションは、CNNで実際に放送された⾳声を使った「CNN⾳声版」と、同じ内容をネイティブが吹き込み直した「ナレーター⾳声版」の2種類から選択できる。

　リスニング問題、リーディング問題、いずれもニュースメディアCNNの英語ニュースから出題。政治、経済、科学、教育、⽂化など幅広いジャンルから、世界の「いま」を理解するために必要な英語⼒を測定する。実際のニュース映像を使った「動画視聴問題」も導⼊している。　コンピューターやスマートフォン、タブレットなどの端末とインターネット接続環境があれば、どこでも好きな場所で受けられるオンラインテスト。
　テスト終了後、⾃動採点ですぐに結果がわかる。国際的な評価基準であるCEFRを基にしたCEFR-Jとの対照レベルやTOEIC® Listening and Reading Testの予測スコアも表⽰され、現在の英語習熟度を知ることができる。受験可能期間終了後1カ⽉間、英⽂トランスクリプトなどが閲覧でき、復習すれば確実に英語⼒アップにつながる。

◆公式サイト⇒https://www.asahipress.com/special/glents/

◆体験版はこちらから（新規登録が必要）⇒https://glents.asahipress.com/login

　グローバル化社会における幼児期からの英語教育の有効性や重要性に関する情報を定期的に発信している「ワールド・ファミリー バイリンガル サイエンス研究所」（※以下、IBS）は、バイリンガル児の言語発達、発達障害児のバイリンガリズムについて研究している、イタリア、ウルビーノ・カルロ・ボ大学のMirta Vernice（ミルタ・ベルニーチェ）教授にインタビューを行い、記事として公開した。

　Vernice教授は、EU主催の「EDUGATE プロジェクト」に参加し、0～6歳の子どもに適したマルチリンガル（多言語使用）教育について研究・促進する活動をしている。大学のあるウルビーノという地域は、モノリンガルとして育つ人が多く、多くの親が外国語（特に英語）を子どもに学ばせたいと思う親御さんたちが多いとのこと。多言語社会と言われているヨーロッパであっても、日本の状況と似ている地域があることがわかった。

　ヨーロッパでは、0〜6歳の子どものマルチリンガリズムを支援する研究プロジェクトが進んでいる。子どもが外国語を学ぶときには、「0～3歳」「4～6歳」それぞれの時期に重点的に伸ばすべき能力を意識する必要があり、研究結果に基づいたアクティビティは効果的であることがわかった。また、バイリンガルであることが、ディスクレシア（発達性読み書き障害）の結果として生じる特定の認知機能の低下を防ぐことが明らかになった。そして、子どもをバイリンガルに育てると、言語的な観点だけではなく、認知的な観点からもメリットを得られるという。

詳しい内容はバイリンガル サイエンス研究所で公開中の下記記事へ
■イタリア、ウルビーノ・カルロ・ボ大学のMirta Vernice氏へのインタビュー
前編：　https://bilingualscience.com/english/2022092001/
後編：　https://bilingualscience.com/english/2022092101/

■ワールド・ファミリーバイリンガル サイエンス研究所
　（World Family’s Institute of Bilingual Science）
事業内容：教育に関する研究機関（https://bilingualscience.com/）
所 　 長：大井静雄（東京慈恵医科大学脳神経外科教授／医学博士）
所 在 地：〒160-0023 東京都新宿区西新宿4-15-7　
　　　　　パシフィックマークス新宿パークサイド1階
設 　 立：2016年10 月
URL：https://bilingualscience.com/

　９月19日に行われたエリザベス女王の国葬に関する行事を放送したテレビ中継の視聴者数が一時、約２８００万人となったと英ＢＢＣ放送が明らかにした。この人数は、英国人口数の４割を超える。
　特別に休日となった国葬当日、国内各地で映画館や教会などのスクリーンに国葬の模様が映し出された。また、テレビ中継以外に携帯電話のアプリ、タブレットやＰＣなどで視聴することができた。これらを視聴した人数は上記の視聴者数にカウントされないため実際の視聴者数はより多いことがうかがえる。

　欧州労働組合連合（ＥＴＵＣ）は、欧州の光熱費が高騰に対応するため、欧州連合（ＥＵ）加盟国のエネルギー担当相と緊急会合を９月９日に開催する。EU加盟国では高騰した光熱費が、年間平均額が低所得者の月給を上回る金額となり、低所得層が負担しきれない金額になっているとの調査結果を発表。緊急会合の開催に向け、ＥＴＵＣは「欧州における持続不可能な光熱費の高騰を終わらせるため、断固とした行動を取る」よう呼び掛けた。

　ＥＴＵＣの調査によると、ほとんどのＥＵ加盟国で、光熱費が既に低所得者の年間平均額の月給を上回っており、政府が対策を講じなければ今後数か月でさらに上昇する見通しだ。
　7月の光熱費は前年同月比38％増だった。最低賃金で働くエストニア人は、１年間の光熱費を支払うために追加で26日、計54日働かなければならないことになる。
　ＥＴＵＣはＥＵ首脳に対し、一般家庭向けの光熱費に上限を設け、光熱費の支払いが困難となっている低所得層に給付金を支給するよう要請。また、エネルギー企業の超過利潤に対して課税するよう求めた。

　株式会社学書（愛知・名古屋市、田村 茂彦 代表取締役）はウズベキスタン国で、理数系教育の地域格差改善及び副教材不足課解決に向け調査を実施。同国では、学校教材がグローバルスタンダードと見合うか調査を始めている。海外から専門家を呼んで新たなスキルや技術を用意しないと課題解決できないという。　副教材がウズベキスタンの市場に少ない中、6・7年生の数学を親が指導するのは限界点がある。その点、日本の副教材は現地に向いている。実証実験による効果測定及びデータ分析によりビジネス案件化可否を見定める方針。８～10年生は河合塾の案件であり、先方担当者はビジネス化の際は連携も視野に入れるという。このビジネス化案件考察の際は、現地学習指導要領詳細分析・インフラ・ビジネスモデル・端末環境なども検討課題となる。　デジタルドリル中学版（数学・UZB）の10月中旬からの実証実験は３校で実施する。タシュケント市６番学校／ブハラ州1番学校／私立中学校（Orient School）実証実験の実施想定も紹介している。1教室1名ファシリテーターを用意し、COACHINGに務める役割を担う。

　Republican Education Center（REC）出版部は民間委託で新教科書を作成しているが、執筆者が少なく制作は常に難航し、質が悪いと指摘している。理科（化学・物理）の教科書作成に数年前に臨んだが学習内容が混同し混乱を招いた。海外から専門家を呼んで新たなスキルや技術を用意しないと教材不足の課題解決が出来ないそうだ。出版物の審査機関（UZB語版）、国民教育庁が海外のカリキュラム認可を認めれば学書の教材も翻訳して活用は可能であり、国民教育庁への海外のカリキュラム認可も検討するという。

学書とREC間にて【MINUTE OF DISCUSSIOIN（MOU）】を内容確認にて締結実施。

　RECは、現在日本・韓国・英国ともプロジェクト進行が同様にあるが、学書とは新たな協力体制を目指す。（理数系の教材データを提供など）学書の「国民教育省に日本の学習指導要領を提出し、カリキュラムとして正式な認可が得られれば学校等で当社教材UZB版を副教材として選定いただける可能性はあるか？」の問いには「大統領令の17号では8カ国（日本含む）のカリキュラムの導入想定がある（大統領令）学校現場で新たなカリキュラムはどのように適応・認可していくかをRECで検討段階。」と回答した。

　アメリカのスタンフォード大学は、昨今の世界的な気候変動による環境問題を受け、気候変動対策など環境に特化した新学部を９月１日に設立した。新たな学部は、持続可能な社会を実現するための資源や環境に配慮したテクノロジーやサービスのための技術開発や人材育成を目指す。エネルギー技術のほか、食料や水の安全保障、それに持続可能な都市の在り方などを学ぶ。
　新設された学部名は、「スタンフォード・ドア・スクール・オブ・サステナビリティ」。学部名の一部となっているベンチャーキャピタリストのジョン・ドア氏とその妻で元環境防衛基金の理事・現顧問であるアン・ドア氏から11億ドル（約1443億円）の寄付と、その他の寄付者からの約6億ドル（約787億円）の寄付によって設立された。
　同大学に学部が新設されるのは約70年ぶり。環境に特化した学部新設はアメリカでも珍しいという。