モノグサ株式会社（東京・千代田区、竹内 孝太朗、畔柳 圭佑 両代表取締役）の竹内孝太朗代表取締役CEOが文部科学省の実証研究「日本語教育のための効果的な遠隔授業モデル構築プロジェクト」にEdtech領域の専門家として参画したことがわかった。竹内代表は2022年1月31日に開催された第2回会議に出席をし、日本語教育におけるITを活用したDX推進に関して提言を行なった。
「日本語教育のための効果的な遠隔授業モデル構築プロジェクト」は文部科学省の令和3年度「専修学校における先端技術利活用実証研究」の公募に対して、学校法人文化学園 文化外国語専門学校によって提案され、採択されたプロジェクト。令和3年度から5年度の3か年にわたって実施される。日本国内にいる留学生の他、渡航制限により入国できない学生に対しても質の高い日本語教育の提供を目的としてプロジェクト企画が立案された。
デジタル・テクノロジーを活用し、日本語教育における効果的な遠隔授業モデルを確立することを目的とし、具体的に下記の4点の実現を目指す。
• 新型コロナウィルス感染拡大における海外からの入国制限により、日本に入国できていない留学生に対し、対面授業と比しても質を落とすことのない遠隔授業を実現する。
• 教育効果の高い学びを実現するため、遠隔教育にフォーカスした動画、スライドといったコンテンツを新規あるいは改良を加えて作成するとともに、外国語教育システムなどにも最適化した教材を開発する。
• 日本語教育における従来の学習スタイルから、動画コンテンツ等で予習してから授業に臨む「反転学習」の観点を生かした教育手法を実践し、効果を検証。遠隔授業のポテンシャルを生かした教育メソッドの確立を目指す。
• 遠隔授業における学習管理として、LearningManagementSystem（LMS）を積極的に活用するとともに、教育効果を定量的に判定することのできる評価システムを構築する。その成果を広く周知することで、専修学校における日本語教育の新たなスタンダードへと昇華させる。
モノグサ株式会社 代表取締役CEO 竹内孝太朗さんは「この度は「日本語教育のための効果的な遠隔授業モデル構築プロジェクト」へ参画させていただき、感謝申し上げます。コロナウィルス感染拡大の影響によって、日本語教育の領域においてもデジタルやテクノロジーの活用の有効性が高まっています。Monoxerは、国内外での日本語学習における活用もされております。プロジェクトでは、Monoxerで培ってきた知見を活かして専修学校における日本語教育をより良い形に昇華する一助となれれば幸いです。」とコメントをした。
