11月27日、神戸山手女子中学校・高等学校主催の「『先端的教育用ソフトウェア」を活用した教育」と題したシンポジウムが開催された。

　講演会には、４月に同校校長に就任した平井正朗氏と浅野大介氏（経済産業省サービス政策課課長／教育産業室室長、デジタル庁統括官付参事官）が登壇。

　平井氏は「With/Afterコロナ世代のカリキュラム・マネジメント」と題した講演を行った。グローバル化、DX化を進めていく中で、同校が構想するカリキュラムマネジメントは、能動的な学びに繋げ、物事の本質を見極める力をつけること。

「デジタル対アナログという対立の構図ではなく、先端技術を現状に合わせ、選択肢を多様化し、学び合いを通じて生徒の潜在能力を最大限に引き出すこと。生徒は学び方改革。教員は教え方改革。そして、その成果を全体でどう評価するかというカリキュラム・マネジメントが不可欠あり、その総体が良循環型の学校経営になる」と平井氏は語る。

　浅野氏は「教育DX『未来の教室』をつくろう」と題した講演を行なった。

「居場所や学年、時間の制約は必ずしも必要ない。場所、道具、時間などの選択肢を無限に広げることができるのが教育ＤＸ」と語る。その上でこれからの学校の役割について、

「学校という環境自身が、その変化にどう対応し、どこまで変わるかが主眼に置かれるべきだ」と続ける。

　パネルディスカッションには、平井氏、浅野氏に加えて、川本祥生氏（大阪市教育委員会総務部長）、加藤理啓氏（Classi株式会社代表取締役社長）が登壇し、木村健太郎氏（株式会社リクルートまなび教育支援Division支援推進2部部長）のモデレートのもと、議論を深めた。

「コロナ禍で学びのあり方が変わってきている。主役は生徒。だから、シラバスは到達度に応じて変えてよいと思っている」（平井氏）

「先生がいる意味が一層重要になる。先生はデジタル教材に代替されるのではなくて、デジタル教材を土台にして、生徒一人一人の個性にさらに付加価値をつける役割が求められる」（浅野氏）

「教員の教材や授業は共有が簡単になり、そうすることで教員の働き方改革にも繋がる」（川本氏）

「アフターコロナの中で、自分の感情や考えを発することは必要スキルになる。その次の段階では、子供たちが、自分の興味やものに共感する仲間を学校を超えて見つけられ、学校を超えた学びが広がる。その世界を実現したい」（加藤氏）

　同校は、経済産業省「先端的教育用ソフトウェア導入実証事業」実証校に承認されている。当日は、そのICTを活用した授業、検討会も公開された。