株式会社東京個別指導学院（東京・新宿区、齋藤勝己社長）は、今年２月から３月末までの間に、個別指導教室を新たに７教室開校することを明らかにした。

同社は高いホスピタリティと万全の生徒ケアを実現した、個別指導塾の草分け的存在のひとつ。高品質・高付加価値サービスの提供にこだわり、多様化するニーズにきめ細かく対応してきた。２００７年には株式会社ベネッセコーポレーション(現 株式会社ベネッセホールディングス：岡山市北区)と資本業務提携契約を締結し、連結子会社となった。個別指導塾以外にも「ベネッセサイエンス教室」「ベネッセ文章表現教室」「ＣＣＤｎｅｔ」を運営している。

東京個別指導学院は２月２日現在、小中高生を対象とする個別指導塾を直営にて２３６教室展開(首都圏１８０教室、関西圏４２教室、愛知８教室、福岡６教室)。２月中に「朝霞台教室」「駒澤大学教室」「秋葉原教室」「人形町教室」の４教室を開校する。２０１８年２月期においては10教室の新規開校を計画していたが、この４教室をもって計画通り10教室開校となる。(個別指導教室数合計は２４０教室となる)

また、２０１８年３月を起点とする新中期経営計画においては、毎年８教室の開校を予定しており、３月にはすでに「新御徒町教室」「中目黒教室」「西船橋教室」の３教室の開校が決定している。(個別指導教室数合計は２４３教室となる)

今回の新規出店は、中期経営計画「Dynamic Challenge 2017」における重要実行施策 「都市部ドミナント戦略」と、２０１８年３月からスタートする新中期経営計画「To go for the NEXT 〜ホスピタリティ経営２０２０〜」の成長戦略のひとつである「ドミナント出店の継続」に基づいている。顧客ニーズの高い地域へ集中的に開校することで、マーケティング効率の向上を実現するとともに、さらなる地域へのブランド浸透を図りたい考えだ。

当該７教室周辺の地域性はそれぞれ異なるが、マンションの増加や交通利便性の高さなどを要因に学齢人口が多く、安定している地域である。７教室ともに最寄り駅から徒歩３分以内と安全安心の好立地であり、堅調に在籍生徒数増加を続ける近隣既設教室の間隙を埋めるドミナント施策として開校し、地域でのさらなる顧客接点の拡大を目指していくとしている。