日本経済新聞は６月24日の夕刊一面トップに「塾に先生がいない 人手不足、影響じわり タブレット使い映像講義 」と題した記事を掲載した。講師がいない教室で教える学習塾は「市進学院」のこと、生徒は端末を通じて自分のレベルにあった映像講義を視聴したり、苦手分野の問題を解いたりして学ぶ。生徒20人に対し、従来は最低10人は必要な大学生アルバイトが１～２人で済む。所謂「自立学習」である。「明光義塾」も高校生向けにタブレットで学ぶコースを導入している、と記事は続ける。
「スクールIE」、「ITTO個別指導学院」は英会話教室と塾のかけもち教師で、人手不足解消の一手とばかりに登場し、「TＯＭＡＳ」のリソー教育は人材会社と組み、大学生向けの就活相談を無料で始めた、と記事を結んだ。学習塾業界の人手不足もここまできたか？
