NHKが実施した国内大手企業100社へのアンケート調査によると、2025年において企業の約8割が「全体として値上げする見通し」と回答したことが明らかになった。値上げの理由としては、原材料やエネルギー価格の上昇、そして人件費の上昇などが挙げられており、企業のコスト負担の増大が影響しているとみられる。

　NHKは、2024年12月中旬から2025年1月中旬にかけて、国内の大手企業100社に対してアンケート調査を行った。調査結果によると、68社が回答し、そのうち84％が「全体として値上げする見通し」と答えた。次いで、「全体として現在の水準を維持する見通し」が15％、「値下げする見通し」と回答したのはわずか1％にとどまった。
　値上げを予想する企業に対してその理由を尋ねたところ、「原材料・エネルギー価格の上昇」が最も多く、続いて「人件費の上昇、または賃上げ原資の確保」、さらに「継続的な値上げによる利益向上を図る」といった理由が挙げられた。
　一方、価格を維持する、または値下げを予想する企業に対しては、主に「物価上昇による顧客離れの懸念」や、「価格競争力を高めて差別化を図る」ため、また「生産体制の見直しによるコスト吸収」を理由として挙げた企業が多かった。