株式会社 学研ホールディングス（東京・品川、宮原博昭 代表取締役社長）は、2024年7月5日、ESG（環境・社会・ガバナンス）の取り組みに優れた日本企業の株式のパフォーマンスを示すインデックスである「FTSE Blossom Japan Sector Relative Index」の構成銘柄に初めて選定された。

　学研ホールディングスは、2021年10月に取締役会の直下にサステナビリティ委員会を設置し、サステナビリティ経営を推進してきた。2022年10月からはサステナビリティ推進室を新設し、TCFDの枠組みに沿った開示や、環境方針・人権方針の改定、腐敗防止方針・タックスポリシーなどの策定、調達方針とガイドラインの策定など、今後の活動の基礎となる枠組みを作り、これらを元にPDCAを回している。
　教育と医療福祉という、社会課題の解決に大きく寄与する事業を手掛ける学研グループならではの取り組みを進めていることが、サステナビリティの推進とともに評価されたと考えられる。
　学研グループのサステナビリティへの取り組みは、以下の「統合報告書2024」へ。

統合報告書2024

https://www.gakken.co.jp/ja/sustainability/report.html

　FTSE Blossom Japan Indexシリーズは、ロンドン証券取引所グループ傘下のFTSE Russell社が設計したESG投資指数。「FTSE Blossom Japan Sector Relative Index」は、各セクターにおいて相対的に、環境、社会、ガバナンス(ESG)の対応に優れた日本企業のパフォーマンスを反映するインデックス。
　なお、世界最大規模の公的年金基金である年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）もパッシブ運用のESG投資指数として同指数を採用しており、世界中の投資家から重要な投資判断基準として活用されている。