株式会社Libry（東京・港区、後藤 匠 代表取締役CEO）の提供するデジタル教科書・教材プラットフォーム「Libry」は、この度、東京書籍株式会社（東京・北区、渡辺 能理夫 代表取締役社長）の発行する高校数学・高校理科の学習者用デジタル教科書プラットフォームに採用された。このデジタル教科書の提供開始は2024年4月となる。

　2024年4月より東京書籍の高校数学・高校理科の学習者用デジタル教科書を「リブリー」にて利用できるようになる。また、それに合わせて、副教材のリブリー版も増え、既に提供している教材も含め東京書籍の教科書・副教材のラインナップは67書目となる。

　また、今回、東京書籍の学習者用デジタル教科書プラットフォームとして採用されたことで、「リブリー」は高校数学・高校理科の教科書を発行する出版社５社のうち４社の学習者用デジタル教科書を提供するプラットフォームとなる。

【対象コンテンツ】
2024年4月に提供を開始するデジタル教科書は以下の通り。（副教材を含めたラインナップは別紙参照）
高校数学
＜教科書名＞
数Ⅰ 701 数学ⅠAdvanced
数A 701 数学A Advanced
数Ⅱ 701 数学Ⅱ Advanced
数B 701 数学B Advanced
数Ⅲ 701 数学Ⅲ Advanced
数C 701 数学C Advanced
数Ⅰ 702 数学Ⅰ Standard
数A 702 数学A Standard
数Ⅱ 702 数学Ⅱ Standard
数B 702 数学B Standard
数Ⅲ 702 数学Ⅲ Standard
数C 702 数学C Standard
高校理科
＜教科書名＞
化基701　化学基礎
化学701・702　化学Vol.1理論編・Vol.2物質編
生基701　生物基礎
生物701　生物

学習者用デジタル教科書単体の販売に加え、教育現場のニーズを的確に捉えた副教材とのセット商品も販売する。

【補足情報】

（１）デジタル教科書・教材プラットフォーム「リブリー」
　学校で採用されている教科書や問題集をデジタル化し、学習履歴に基づいた個別最適化学習ができるAIドリル機能で生徒一人ひとりの学習状況や理解度に合わせた学びをサポートする。また、先生向けには管理ツールを提供しており、宿題管理業務の負担軽減や学習履歴データに基づいた指導や評価などに役立ている。

（２）高校にも広く浸透してきている学習者用コンピュータ
　高校においても、2023年7月に文部科学省が公開した「高等学校における学習者用コンピュータの整備状況について」によると、全国の68%（32都道府県）の自治体で1人1台の学習者用コンピュータが整備されている。他の自治体も15%（7都道府県）が80%以上の整備率、17%（8都道府県）が60%以上の整備率となっており、高校においても1人1台の学習者用コンピュータ整備が急速に進んでいる。

（３）高校におけるデジタル教科書はこれからの普及が期待される
　文部科学省は「児童⽣徒の学びの充実や障害等による学習上の困難の低減を実現」を目的として、デジタル教科書の普及実証事業を進めており、令和6年度は小中学校のデジタル教科書普及促進のため、18億円（前年度予算額18億円）の予算を要求している。
　高校の領域においては、「学校における教育の情報化の実態等に関する調査」によると、現在高等学校における学習者用デジタル教科書の整備状況は10.2%となっている。文部科学省の普及実証事業の対象ではないため、小学校の99.9%、中学校99.8%とは大きく差がある状況だ。しかしながら、学習者用デジタル教科書について「整備する意向はあるが整備できていない高校」は27.2%ほどあり、今後、高校においてもデジタル教科書の普及が期待される。