eラーニング専門ソリューション企業、株式会社デジタル・ナレッジ(東京・台東区、はが 弘明 代表取締役社長)が運営するeラーニング戦略研究所は、関東・中部・関西地方の学習塾の経営者や講師らを対象に、オンライン授業の実施状況に関する調査を実施し、その結果をまとめた報告書を公開した。

　その結果、オンライン授業の導入率は58％で、そのうち「コロナの感染拡大を機に導入した」が4分の3を占めることが明らかになった。報告書では、アンケート結果から見えてきた2つのポイントを解説するとともに、一度はオンライン授業を導入したものの対面授業に戻したい塾が存在する点にも注目し、なぜ対面に戻したいのかその理由を探っている。そのほかオンライン授業の実施状況や課題、今後の展望まで全61ページの報告書で詳しく伝えている。

 ※本調査を実施したのは夏休みに入る直前の2021年7月中旬。その後、感染力の高い変異株の流行拡大により学習塾でのクラスターが発生するなど事態は変わってきている。こうした事態を受け8月以降オンラインへの切り替えを行っている塾もあり、今後の動向がより一層注目される。

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https://www.digital-knowledge.co.jp/archives/category/report/

【アンケート調査概要】
調査目的　：コロナ禍における学習塾のオンライン授業の実施状況と課題を調査する
調査期間　：2021年7月15日(木)～7月19日(月）
調査方法　：Webアンケート方式
調査地区　：東京都・神奈川県・千葉県・埼玉県・愛知県・大阪府・京都府・兵庫県
調査対象　：学習塾の経営者、教員・講師、運営スタッフ　計100名