「明光義塾」を全国展開する株式会社明光ネットワークジャパン（東京・新宿区、山下 一仁 代表取締役社長）が提供するオンライン日本語学習教材「Japany Language」が、5月1日に監理団体として外国人技能実習生受入事業を展開する、千葉地域開発協同組合（千葉・千葉市、竹内 優明希 代表理事）に導入されたことを発表した。
　千葉地域開発協同組合は、外国人技能実習制度で就労者として入国した技能実習生への入国後支援として、日本語オンライン学習教材「Japany Language」を導入した。入国前・入国時だけではなく、職場に入った後も継続的に日本語学習の機会を提供することで、実習生の技術習得や、職場環境への定着、日常生活の支援を実現している。また、新型コロナウィルスの影響で入国できていない実習生に向けても、待機期間の学習ツールとして利用される。

　千葉地域開発協同組合　竹内　優明希 理事長は「実習生達は非常に真面目で純粋な若者がほとんどです。 しかし実習現場でネックになるのはやはり日本語コミュニケーションでした。 入国後の日本語教育で何かないかと思案していた時にJapanyと出会い、活用させていただきました。 あらゆるレベルに対応した授業と、何より進み具合の見える化が素晴らしく、現在では弊組合の実習生全員に導入を検討しています。」とコメントを残した。