日本経済新聞は６月5日、電子版のコラム「記者の目」で学究社を取り上げた。「学究社、都立の中高一貫校受験で独走」のタイトルで合格実績を、地盤の東京西部では都立中の合格者数に占めるシェアは50％強、全都立中でも30％強に達する、と紹介。同社の価格戦略を、授業料月は２万円以下と２割以上下げたと書いた。今後の教室展開は、地盤の東京西部では主要鉄道路線の各駅に教室を開設し、新設の余地は限られてきた。100教室増という目標を達成するには手薄な東京東部の攻略が条件となる、と真っ当なご意見。現在は生徒の６割強が小学生で中学生の生徒数拡大も課題だ。克服するには都立校受験で実績を示すしかない。同社が期待するのは現在の中学３年生。２年前に授業料を無料にした際に入塾した生徒達で、人数は前期より４割多い。型破りの戦略で快走を続ける学究社。高校受験でも中学受験のような圧倒的な実績が示せるか。答えは来年春に出る。と結ぶ記者の目は極めて確かと言わざるを得ない。