月刊私塾界2026年8月号（通巻544号）...
月刊私塾界2026年7月号（通巻543号）...
月刊私塾界2026年6月号（通巻542号）...
月刊私塾界2026年５月号（通巻541号）...
目次 16 HOT TOPICS 01 【NEA特別講演】 リーダーが変われば、退塾は止まる18 HOT TOPICS 02 全国学習塾協会、令和８年度定時社員総会を開催 日本版DBS施行に向け業界一丸で対応22 塾長の決断（11） 日本教育設計 株式会社 守るために広げ、広げた先で...
巻頭言 ビジネスの長期的な成功に創造性が不可欠であることは常識だが、多くのリーダーがその引き出し方に頭を悩ませている。リーダーはどのようにして、自分自身やチームの発想力を引き出せばよいのか。まず必要なのは、創造性に対する思い込みを捨てることだ。創造性は、アーティストやデザイナーなど...
巻頭言 「自分にはできる」という自信は原動力となる。これは多くのビジネスパーソンが直感的に理解しているだろう。ただし、組織を動かすには、個々人が持つ自信あるいは信念とは別に、もう一つの力が求められる。「このチームならできる」という集合的な信念、すなわち「集団的効力感」である。 複数の...
巻頭言 ストレスマネジメント。 貴社は取り組んでいるだろうか。 厚生労働省の「令和５年 労働安全衛生調査（実態調査）」によると、仕事や職業生活に強い不安やストレスを感じている労働者は約８割いるという。いうなれば、働く人は「ストレスを抱えているのが当たり前」という状況だ。もちろん、こ...
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巻頭言 「自分にはできる」という自信は原動力となる。これは多くのビジネスパーソンが直感的に理解しているだ...
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ＮＳＧグループ（本部・新潟市、代表・池田祥護氏）は８月17日、２０２６年11月に創立50周年を迎えるのを前に、50周年記念ロゴとキャッチコピーを発表した。記念期間は２０２６年10月１日から２０２７...
教育開発出版とライトエデュケーションが提供する大人向けオンライン英会話「aleva!（アレバ）」は、社会人向けの新料...
京進が運営する「京進の海外進学準備校 ＵＮＳＷファウンデーション・スタディーズ・プログラム 京進京都キャンパス」は、...
総合型・学校推薦型選抜の出願準備を支援 河合塾が運営する進路・大学入試情報サイト「Kei-Net」は、総合型選...
株式会社 THOTH（東京都新宿区、馬場雅士代表取締役）は８月14日、iPhone向け学習アプリ「Thoth – 高校化学の暗記と演習」を正式リリースした。高校化学を「暗記」と「演習」の両面から支援する。 アプリは化学基礎、理論・無機・有機化学を含む60以上の単元で構...
内田洋行は、クマヒラ、Siba Serviceと協業し、スマホ学生証とセキュリティゲートを連携した大学向け入退室管理...
東京大学松尾・岩澤研究室は、データサイエンス講座「東京大学グローバル消費インテリジェンス寄付講座（GCI）」を英語化...
Polaris.AI株式会社は、文部科学省が推進する「N-E.X.T.ハイスクール構想」に取り組む自治体、教育委員会...
和歌山県は、「ポストパンダ観光戦略」に関連する地域の観光活性化事例として、南紀ワークスなどが実施する実践型起業プログラム「南紀AEP」を紹介した。プログラムは8月1日から9月30日まで行われ、大学生が南紀白浜の観光課題解決に取り組む。 南紀AEPは、大学生が専用団体を...
高校生約70人が参加する「OSAKA共創LAB」始動 デジタル・ナレッジは、マイナビ、ファイアープレイスと共同...
産学官民で「みんなの防災倉庫」設置へ 一般社団法人みんなの防災倉庫普及協会は、福山市立大学と共同で、学生が地域...
神戸山手グローバル中学校・高等学校（平井正朗校長）はこのほど、文部科学省の「EDU-Portニッポン応援プロジェクト」...
文部科学省は2026年7月24日、2027年度（令和9年度）開設予定の大学の学部等の設置届出（5月分）を公表した。京都産業大学など、14校の届出が受理された。 公私立の大学の学部・学科の設置、大学院の研究科・専攻の設置および課程の変更にあたって、学位の種類や分野を変更...
リクルート進学総研は、高校生の大学選びの動向をまとめた「進学ブランド力調査2026」の結果を発表した。全国を7エリア...
リザプロ株式会社は、推薦入試・探究学習領域に特化した情報プラットフォーム「未来図」で、学校教員向けの無料勉強会を全国...
河合塾がまとめた２０２７年度の大学新増設・改組動向（６月時点）によると、18歳人口の減少や社会ニーズの急変を背景に、...
ＮＳＧグループ（本部・新潟市、代表・池田祥護氏）は８月17日、２０２６年11月に創立50周年を迎えるのを前に、50周年記念ロゴとキャッチコピーを発表した。記念期間は２０２６年10月１日から２０２７年９月30日まで。
キャッチコピーは「人を育て、地域を創る──挑戦が築いた今、挑戦で切りひらく未来」。記念ロゴの「50」は、これまで築いてきた基盤と未来へ進む姿勢を表現した。右側の「コネクトリング」は、多様な事業、地域、人材が連携して新たな価値を生み出す姿を示し、多彩な色には各事業の個性と持続可能な社会への貢献への思いを込めたという。
同グループは教育、医療・福祉・介護を中核に、スポーツ、食、建設・不動産、ＩＣＴなどの事業を展開し、１０１法人で構成される。50周年を次の50年への出発点と位置付け、期間中は各法人・学校が記念事業やキャンペーン、イベントを実施する。関連情報はウェブサイトで順次発信する。
株式会社 THOTH（東京都新宿区、馬場雅士代表取締役）は８月14日、iPhone向け学習アプリ「Thoth – 高校化学の暗記と演習」を正式リリースした。高校化学を「暗記」と「演習」の両面から支援する。
アプリは化学基礎、理論・無機・有機化学を含む60以上の単元で構成。忘却曲線に基づいて出題間隔を調整する１２００項目以上の暗記学習と、選択肢ごとに誤答の理由を示す７００問以上の演習問題を収録した。暗記、演習のほか、紛らわしい事項をテーマ別に学ぶ「特訓」や、単元ごとの進捗を確認する「目標」の機能を備え、オフライン学習にも対応する。
学校・クラス単位でも利用でき、教員はクラスコードを発行し、宿題の配信や提出状況の確認が可能。生徒用アカウントの一括発行にも対応する。現在は期間限定で全機能を無料開放しており、広告表示とアプリ内課金はない。無料開放の終了時期は未定である。
教育開発出版とライトエデュケーションが提供する大人向けオンライン英会話「aleva!（アレバ）」は、社会人向けの新料金プラン「スタンダードＮＩＧＨＴプラン」の提供開始を記念し、８月13日から31日まで期間限定キャンペーンを実施する。
同プランは、受講時間を21時から24時に限定することで、通常月額４９５０円で利用できる夜間特化型のプラン。仕事終わりの限られた時間でも英語学習を続けたい社会人に向け、始めやすく、継続しやすい環境を提供することを狙う。
キャンペーン期間中に無料体験へ申し込み、その後ナイトプランへ入会した利用者は、通常月額４９５０円のところ、月額２５３０円で利用できる。割引は初月や一定期間に限らず、休会・退会するまで継続する。物価上昇などで継続的な自己投資の負担が高まる中、同社は「始めるきっかけ」だけでなく、「続けられる価格」であることを重視したという。
ナイトプランでは、１日あたり10分レッスン２回、または25分レッスン１回を受講できる。社会人の受講希望が集中しやすい夜間帯でも予約しやすいよう、学生・ファミリー向けオンライン英会話「クラウティ」を運営するライトエデュケーションの講師体制を活用する。
クラウティでは学生の受講が17時から21時頃に集中し、21時以降は予約が減少する傾向がある。そのため、クラウティ担当講師がアレバのレッスンも兼務することで、夜間帯の予約枠を確保する。学生向けに分かりやすく教えるトレーニングを受けた講師が、社会人の学び直しにも対応する点も特徴だ。
アレバは、予約不要レッスンや10分レッスン、動画教材、ＡＩレッスンなどを通じて、忙しい社会人の英語学習を支援している。夜間に学びやすい料金・受講環境を整えることで、仕事後のリスキリングや学び直しの受け皿として利用が広がるかが注目される。
東京デザインテクノロジーセンター専門学校（ＴＥＣＨ.Ｃ.）は、９月６日に校内で開催されるボードゲームイベント「ボドテック２０２６」に協力する。同イベントには、同校の学生が制作したボードゲームを出展する３つのサークルが参加する予定だ。
「ボドテック２０２６」は、ボードゲームを中心としたアナログゲームの魅力を発信し、ゲームをつくるクリエイターと、実際に遊ぶユーザーをつなぐイベント。ゲームのルールやシステムを考えるゲームデザインに加え、カード、ボード、パッケージなどのグラフィックデザイン、世界観を表現するイラストレーションなど、ボードゲームに含まれる多様なクリエイティブに触れられる場を目指す。
当日は、デジタルゲーム開発などＩＴ・デジタル分野で活動しながら、アナログゲーム制作にも取り組むサークルが参加する。実際に人と向き合って遊ぶ体験や、手で触れて楽しむゲームならではの魅力を生かした作品が並ぶ予定だ。ＶＲアナログゲームなど、デジタルとアナログを融合させた新しいジャンルも体験できる。
ＴＥＣＨ.Ｃ.から出展する学生３サークルは、企画、ルール設計、ゲームシステム、イラスト、グラフィックなどを自分たちで手がけた作品を披露する。来場者に実際に遊んでもらい、感想や反応を直接得られることは、学生クリエイターにとって実践的な学びの機会となる。
また、同校ゲームキャラクターデザイン専攻の学生が、イベントのメインイラストデザイナーにも選ばれている。イベントの顔となるビジュアルを担当することで、作品を社会に発信する経験にもつながる。
会場は東京デザインテクノロジーセンター専門学校総合校舎で、入場は無料。ゲーム、イラスト、デザイン、ＩＴなどを学ぶ学生にとって、学校で培った知識や技術を実社会の場で試す機会となり、次世代クリエイターの育成につながるイベントとして注目される。
東陽テクニカは、フィンランドのＩＱＭ Quantum Computersから購入した超電導型量子コンピューター「ＩＱＭ Radiance20」を、産業技術総合研究所の「量子・ＡＩ融合技術ビジネス開発グローバル研究センター（Ｇ－ＱｕＡＴ）」に設置すると発表した。民間企業が自社で投資・導入した量子コンピューターをＧ－ＱｕＡＴに設置するのは初めて。稼働開始は２０２７年初頭を予定している。
東陽テクニカは、ＩＱＭ社と量子コンピューターの販売代理店契約を結び、量子技術の社会実装に向けた事業を展開している。２０２６年４月には、20量子ビットのハイエンド拡張モデル「ＩＱＭ Radiance20」の導入を決定し、売買契約を締結していた。
設置先となるＧ－ＱｕＡＴは、産総研が２０２３年７月に設立した研究開発拠点。量子コンピューター、ＡＩ、ＨＰＣを融合した研究開発や産業応用、人材育成を進め、量子技術分野におけるグローバルなビジネスエコシステム形成を目指している。
東陽テクニカは、量子技術に関する研究開発が進むＧ－ＱｕＡＴが設置場所として最適と判断し、８月６日付で産総研と設置場所に関する賃貸借契約を締結した。量子コンピューターは２０２６年末までに納入され、稼働後はオンプレミスとクラウド経由の双方で、国内の企業、大学、研究機関などに利用機会を提供する。
日本では、２０３０年までに量子技術の国内利用者１０００万人、量子技術による生産額50兆円などの目標が掲げられている。東陽テクニカは、量子コンピューターや量子センシングのユースケース創出、新たなビジネスモデルの開発、人材育成を通じて、日本における量子技術の社会実装を推進する考えだ。
実機を活用できる環境の整備は、量子技術の産業応用を進める上で重要な基盤となる。今回の設置が、企業や研究機関による共同研究、ユースケース創出、量子人材育成を加速させるかが注目される。
文部科学省は８月14日、ヒトＥＳ細胞研究、生殖細胞作成研究、ヒト胚モデル作成研究に関する関連情報を更新した。ヒトｉＰＳ細胞等から生殖細胞またはヒト胚モデルの作成を行う研究計画の一覧、ヒトＥＳ細胞の樹立・分配・使用に関する計画の一覧、国内で樹立されたヒトＥＳ細胞株および国内で使用実績がある海外樹立ヒトＥＳ細胞株の一覧を更新した。
ヒトＥＳ細胞やヒトｉＰＳ細胞を用いる研究は、再生医療や発生生物学などの基礎研究を進める上で重要な分野である一方、生命倫理面で慎重な取り扱いが求められる。文科省は、研究の適正な実施に向けて、樹立、分配、使用、生殖細胞作成、ヒト胚モデル作成に関する指針や手引きを整備している。
２０２６年２月13日には、「ヒトＥＳ細胞の使用に関する指針」「ヒトＥＳ細胞の樹立に関する指針」「ヒトＥＳ細胞の分配機関に関する指針」などを一部改正し、同年４月１日に施行した。４月１日には各指針のガイダンスも掲載している。
また、６月８日には、倫理研修参考資料として「ヒトＥＳ細胞を用いる研究を実施しようとする場合のルール『ヒトＥＳ細胞の使用に関する指針』の概要」を更新した。研究機関や研究者が指針を理解し、適切な手続きを踏んで研究を進めるための研修資料として活用される。
ヒト胚モデル作成研究をめぐっては、科学技術の進展により、研究可能性が広がる一方、社会的理解や倫理的な議論も欠かせない。文科省は、提出された研究計画や細胞株の使用状況を公表することで、透明性を確保しながら、生命科学研究の適正な推進を図る考えだ。
今後は、再生医療や創薬、発生メカニズムの解明につながる研究を支えつつ、生命倫理との両立をどのように図るかが引き続き重要な課題となる。
松田綜合法律事務所は、９月８日、保育園、幼稚園、認定こども園、学習塾などの教育関連事業者を対象に、「こどもの安全対策セミナー〜性加害編〜」を開催する。日本版ＤＢＳとも呼ばれる「こども性暴力防止法」の施行を前に、事業者が今取り組むべき実務対応を解説する。
こども性暴力防止法は、子どもと接する事業を行う事業者に対し、採用時や在職中の確認体制の整備などを求める制度。施行を控え、来年度に向けた採用活動や職員配置の検討が本格化する時期に、採用時の確認体制や施設内ルールの整備を進める必要性が高まっている。
セミナーは２部構成で実施する。第１部では、日本版ＤＢＳ導入に向けて事業者が取り組むべき４点をテーマに、制度の概要や最新動向、確認方法、確認結果を踏まえた対応、施行前に準備すべき事項を取り上げる。
第２部では、施設内で性加害や虐待に関する通報を受けた場合の初動対応を扱う。子どもの安全確保を最優先に、保護者対応、関係者への説明、聞き取り時の留意点、警察・行政との連携、安全体制の構築などを、事例を交えて解説する。
同事務所は２０２６年３月にも「こどもの安全対策セミナー」を開催しており、今回は最新の制度動向や導入前に生じやすい実務課題を踏まえて内容を再構成した。リアル開催の特徴を生かし、講師への直接質問や個別の質疑応答の時間も設ける。
会場は大手町ファーストスクエアカンファレンスで、参加費は無料。定員は30社で、１法人２名まで参加できる。参加者には、日本版ＤＢＳ対応に関する無料個別相談も用意する。
文部科学省と科学技術振興機構（ＪＳＴ）は、令和８年度スーパーサイエンスハイスクール（ＳＳＨ）生徒研究発表会を参集形式で開催し、表彰校を決定した。最も優秀な研究発表を行った学校として、奈良女子大学附属中等教育学校に文部科学大臣表彰を授与した。
同発表会は、全国のＳＳＨ指定校や過去に指定経験のある学校の生徒が、日頃の研究成果を発表する場として開催されている。科学技術への興味・関心を高めるとともに、ＳＳＨの成果を広く発信することを目的として、平成16年度から実施されている。
今年度は、ＳＳＨ指定校および過去に指定経験のある２３９校の生徒・教員が参加した。ポスター発表を経て代表校を選出し、代表12校が全体発表を行った。その結果、文部科学大臣表彰１校、科学技術振興機構理事長賞１校、審査委員長賞２校、奨励賞８校、ポスター発表賞12校、生徒投票賞12校の延べ36校が表彰された。
科学技術振興機構理事長賞には長野県諏訪清陵高等学校・附属中学校、審査委員長賞には栃木県立宇都宮東高等学校・附属中学校と長崎県立長崎西高等学校が選ばれた。
ＳＳＨ事業は、文科省が先進的な理数系教育を実施する高等学校等を指定し、将来の科学技術人材の育成を支援する取り組み。今年度は２３３校を対象に支援を行っている。生徒による探究活動の成果を発表・共有する機会として、理数教育や探究学習のさらなる充実につながることが期待される。
文部科学省は８月７日、京都大学の「国際卓越研究大学研究等体制強化計画」を認可したと発表した。計画初年度となる２０２６年度の助成額は約１９８億円を想定しており、８月中に助成を開始する予定だ。
国際卓越研究大学制度は、世界最高水準の研究大学の実現を目指し、10兆円規模の大学ファンドの運用益を活用して、認定大学を最長25年間支援する仕組み。京都大学は７月31日に文部科学大臣から国際卓越研究大学として認定されていた。
今回、京都大学から体制強化計画の提出を受け、文部科学省は内閣総理大臣および財務大臣への協議、総合科学技術・イノベーション会議、科学技術・学術審議会への意見聴取を経て、同計画を認可した。
認可を受けた大学は京都大学で、設置者は国立大学法人京都大学。今後は、研究体制の強化や研究成果の活用、人材育成、国際的な研究力向上に向けた取り組みが本格化する。
国際卓越研究大学の認定は、東北大学、東京科学大学に続き３校目となる。巨額の長期支援を受ける京都大学が、基礎研究の強化や若手研究者の育成、研究成果の社会実装をどのように進めるかが焦点となる。
京進が運営する「京進の海外進学準備校 ＵＮＳＷファウンデーション・スタディーズ・プログラム 京進京都キャンパス」は、プログラム提供元であるＵＮＳＷ Collegeが、新たに世界４カ国・８大学と進学パートナーシップ協定を締結したと発表した。これにより、国内で９カ月間のファウンデーションプログラムを履修した受講生の海外大学進学の選択肢がさらに広がる。
新たに対象となるのは、英国、ニュージーランド、韓国、香港の大学。英国では、名門研究大学群「ラッセルグループ」に所属するクイーン・メアリー・ロンドン大学、サウサンプトン大学、リバプール大学、カーディフ大学に加え、ラフバラー大学が加わった。さらに、ニュージーランドのビクトリア大学ウェリントン、香港都会大学、韓国の成均館大学とも新たに協定を結んだ。
ＵＮＳＷ京都キャンパスは、２０２３年２月に開校した日本初の大学附属ファウンデーションコース。京進が、オーストラリアのニューサウスウェールズ大学への進学を支援するＵＮＳＷ Collegeとライセンス契約を結び、京都で運営している。受講生は日本国内で大学進学準備課程を学び、英語力やアカデミックスキル、専門分野の基礎を身につける。
歴史的な円安や渡航費、現地滞在費の高騰を背景に、海外渡航期間を抑えながら国内で進学準備ができるプログラムへの関心は高まっている。今回の協定拡大により、オーストラリアだけでなく、英国、アジア、オセアニアの有力大学への進学ルートも強化された。
京進は、質の高いグローバル教育の提供を通じて、世界を舞台に活躍する人材の育成を支援する考えだ。海外大学進学を目指す高校生にとって、国内で準備を進めながら複数国の大学を視野に入れられる新たな進学モデルとして注目される。
