システックITソリューション株式会社は９月11日、小学校、中学校、高校に勤務する現役教員１００２人を対象とした「理想の教師像と現実の働き方」に関する調査結果を発表した。理想の指導を妨げる要因は「業務量の多さ」が51・４％で最も多く、「ハラスメントやトラブルへの不安」41・９％、「人手不足」40・４％が続いた。

　現実の働き方については、「限られた時間の中で効率的に対応する」が29・５％、「生徒対応と業務の両立を図る」が29・２％、「業務対応を優先せざるを得ない」が14・１％だった。家庭環境への介入、放課後や休日の個別対応、長時間の付き添いなどを難しいと感じる教員も多かった。

　一方、理想の教師像では「生徒一人ひとりに寄り添い、信頼関係を築ける」が29・０％で最多となった。生徒との関係を重視しながらも、時間不足とリスクへの不安が実践を制約している構図が表れた。

　調査は７月24～27日にインターネットで実施した企業調査であり、回答者の自己申告に基づく点には留意が必要である。学習塾でも、個別対応を講師個人の熱意に依存させれば、長時間労働や保護者とのトラブルにつながりかねない。面談記録、対応範囲、相談・エスカレーション手順を組織として整える必要性を示すデータといえる。

　学習塾検索サイト「塾シル」を運営する株式会社ユナイトプロジェクトは、総合型選抜の経験者４１６人を対象に、出願した大学数を調査した。１校のみへの出願は48・３％、２校以上は51・７％となり、複数校への出願が半数を超えた。校数別では、２校が21・２％、３校が18・０％、４校が８・４％、５校以上が４・１％だった。３校以上を合計すると30・５％となる。

　２校以上に出願し、回答を分類できた２１４人のうち、校数が「ちょうどよかった」と答えた割合は59・３％。「もっと増やせばよかった」は22・９％、「減らしてもよかった」は17・８％だった。実際に２校へ出願した層では65・５％、３校では61・３％が「ちょうどよかった」と振り返った。

　調査は２０２６年８月にインターネットで実施した。塾・予備校利用者２０６人と非利用者２１０人を比較する目的で、両者をほぼ同数集めている。このため、回答者の構成を総合型選抜経験者全体の通塾率とみなすことはできない。

　総合型選抜では大学ごとに課題や選考日程が異なる。塾には併願校の提案だけでなく、提出書類、面接、活動実績の準備量まで含めた個別の進行管理が求められそうだ。

　経済協力開発機構（OECD）は９月８日、91か国・地域の15歳を対象にした国際学習到達度調査「PISA ２０２５」の結果を公表した。日本の平均得点は科学５３８点、数学５２５点、読解５０３点で、全参加国・地域中の順位は科学と数学が５位、読解が４位だった。３分野ともOECD平均を上回ったが、２０２２年と比べて読解は低下し、数学と科学は統計的に同程度だった。

　日本では１８３校の６５５４人が調査に参加した。習熟度レベル２以上の割合は科学89％、数学84％、読解81％で、いずれもOECD平均を上回った。一方、２０２２年から２０２５年にかけて、上位10％と下位10％の得点差は３分野すべてで拡大した。

　学習行動では、勉強の進め方を「頻繁に計画する」と答えた日本の生徒は21％で、OECD平均の37％を下回った。「多くのことに好奇心がある」は63％で、同73％より低かった。学校の課題にＡＩチャットボットを週１回以上利用する生徒は27％で、OECD平均の46％を下回った。

　日本の高い平均順位だけでなく、読解力、下位層、自ら計画して学ぶ力が課題として浮かぶ。学習塾にとっても、教科知識の指導に加え、文章を精確に読む訓練、学習計画の立案、ＡＩを使った後に理解を確かめる指導の重要性を示す結果である。